フランスベッドホールディングス＜７８４０＞（東１・売買単位１０００株）の「メディカルサービス事業」が好調に拡大している。２０１０年３月期までは介護福祉用具事業だったが、２０１１年３月期からメディカルサービス事業として独立した事業区分となっている。

同事業の売上は２０１１年３月期には２１６億６４００万円だったが、２０１５年３月期には２８３億９７００万円と３１．０％の伸長で売上構成比率もこの間、４４．８％から５４．７％にアップした。一方、メデﾞィカルサービス事業の営業利益は２０１１年の１４億３６００万円から２０１５年３月期には２０億８２００万円と、この間の伸びは４４．９％と売上の伸びを上回っている。また、全体の営業利益に対する同事業の営業利益は２０１５年３月期で９６．４％を占め稼ぎ頭となっている。

さらに、２０１８年３月期を最終年度とした中期計画ではメディカルサービス事業の売上を３２８億５０００万円と１０．７％増を見込み、同事業営業利益でも２９億５０００万円と現在より７７．４％増益を見込んでいる。

同社の強みは、（１）福祉用具貸与及び福祉用具メーカーのパイオニア、（２）全国に展開する拠点網（１５年３月期で営業所７４カ所、代理店１５００店）、（３）ブランド力の高さ、（４）市場ニーズに合致した商品開発力、（５）健全な財務体質、などである。

同社の分厚い福祉用具販売・レンタルカタログが示す通り、ベッド及びベッド関連品、床ずれ防止用具・体位変換器、寝装品、車イス、歩行器・つえ・手すり、リフト・いす段差解消機、排泄関連用品、入浴関連商品、生活支援用品、住宅改修、医療機器など非常に豊富である。

最近では、「超低床フロアベッド」、電動三輪車車イス「スマートパル」、認知症の方の転倒を防ぐ「転ばない車いす」、移動が可能な１台で寝室、ダイニング、リビングで使える「マルチファンクションリビングアップチェア」、介護者の腰痛対策をサポートする「電動リフトアップ車イス」、「徘徊防止外出通報システム」などを投入している。

２０１５年３月期は消費税の影響で減収減益だったが、２０１６年３月期は売上３．０％増の５３５億円、営業利益２７．６％増の２２億円の見通し。今年１０月１日で５株を１株の割合で株式併合を予定、併合後の今期１株利益は２５．６円、配当は年１２円５０銭の見通し。

株価は２０１１年３月の安値７２円から２０１３年５月の２４８円まで３．４倍に上昇。その後は、２０１５年３月期の減収減益から１７０円台を下値に１９０円を挟んでモミ合っている。

高齢化社会の本格化で事業環境は良く、とくに、同社はアクティブシニアをターゲットに新製品開発を進めていく。２０１８年３月期には全体の売上５７８億円、営業利益３４億５０００万円を目指している。現在の株価１８０円台は株式併合後の計算では９１０円前後。足元では今期の２ケタ増益から２０１４年１月以来となる２００円台を目指す展開が予想されそうだ。