トレジャー・ファクトリーは上値試す、22年2月期大幅増収増益予想

 トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップを複数業態で全国展開している。21年2月期は新型コロナウイルスの影響で減収減益だったが、下期は回復基調となった。22年2月期は過去最高水準となる新規出店やDXへの取り組みの効果で大幅増収増益予想としている。また意欲的な中期経営計画も発表している。収益拡大を期待したい。株価は年初来高値圏で堅調だ。自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。

■リユースショップを展開

 総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力として、リユースショップを複数業態で首都圏直営店中心に全国展開している。

 周辺事業・新規事業としては、引越事業のトレファク引越、BtoBオークション事業のトレファク、不動産仲介事業のトレファク不動産、生前整理・終活時のリユースを請け負うレガシー事業、ECドレスレンタル事業のCariruなどを推進している。海外はタイに展開している。

 19年1月にシステム開発のデジタルクエストを子会社化、20年2月にAIアプリのXZ(クローゼット)運営のSTANDING OVATIONと資本業務提携、20年10月に総合不動産会社のビーロットと業務提携、静岡県内でリユースショップ直営店12店舗を展開するピックアップジャパンを子会社化した。

 21年1月には台湾に現地法人を設立(21年4月予定)すると発表した。タイに続いて海外展開を推進する。またSDGsの一環としてプロサッカークラブ「FC東京」とクラブスポンサー契約を締結した。

 21年3月1日時点の店舗数は、グループ合計206店舗(タイの3店舗を含むトレジャー・ファクトリー67店舗、トレファクスタイル55店舗、トレファクスポーツ6店舗、ユーズレット8店舗、ブランドコレクト3店舗、トレファクマーケット1店舗、カインドオル38店舗、ゴルフキッズ15店舗、ピックアップ13店舗)となった。

 なお収益面では、引越しシーズンにあたる第1四半期(3月~5月)の利益率が高く、第2四半期(6月~8月)の構成比が小さい季節特性がある。

■中期経営計画で成長加速

 中期経営計画を策定し、目標値に24年2月期売上高278億円、経常利益13億円、経常利益率4.7%を掲げた。既存店の成長は概ね前年並みを想定している。成長を加速させるため新規出店、新規事業、海外事業、M&Aの4つの分野に投資を継続しながら、収益拡大、収益率向上、ガバナンス整備を進める。

 リユース事業の成長では、グループ全体で年間20店以上の出店、リアル×WEBによる深化、DXによる業務効率化を推進する。新規事業への投資では、オークションや引越等の新規事業への投資継続と収益柱への育成、リユースと周辺事業を組み合わせた生活密着の不用品売買プラットフォームの構築を推進する。海外事業ではタイ事業の黒字化、台湾への進出を推進する。M&Aでは、既存事業とのシナジー効果や新たな収益事業につながるM&Aを積極的に検討する。

■22年2月期大幅増収増益予想

 21年2月期連結業績は、売上高が20年2月期比2.0%減の187億35百万円、営業利益が88.6%減の1億06百万円、経常利益が82.4%減の1億74百万円、親会社株主帰属当期純利益が特別損失(減損損失1億39百万円)計上で1億34百万円の赤字(20年2月期は5億15百万円の黒字)だった。配当は7円減配の10円(第2四半期末2円、期末8円)とした。

 減収減益だった。上期に新型コロナウイルスの影響(緊急事態宣言に伴う店舗臨時休業・営業時間短縮、外出自粛)を受け、成長投資に伴う費用増加も影響した。ただし下期は回復基調となった。なお単体ベースの既存店売上は95.6%だった。

 四半期別に見ると、第1四半期は売上高39億59百万円で営業利益2億21百万円の赤字、第2四半期は売上高44億17百万円で営業利益41百万円の赤字、第3四半期は売上高50億51百万円で営業利益2億64百万円の黒字、第4四半期は売上高53億07百万円で営業利益1億05百万円だった。売上は回復基調である。

 22年2月期の連結業績予想は、売上高が21年2月期比20.8%増の226億36百万円、営業利益が7.5倍の8億04百万円、経常利益が4.7倍の8億18百万円、親会社株主帰属当期純利益が5億37百万円(21年2月期は1億34百万円の赤字)としている。また配当予想は6円増配の16円(第2四半期末8円、期末8円)である。

 成長投資を継続して費用が増加するが、過去最高水準の新規出店(年間15店舗~20店舗の計画)や、DXへの取り組み強化による顧客利便性の向上などの効果で大幅増収増益予想としている。収益拡大を期待したい。

 なお月次売上(単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース)を見ると、21年3月は全店112.4%、既存店109.1%と好調だった。緊急事態宣言解除や気温上昇で春物衣料やブランド品が好調だった。新規出店は1店舗だった。

■株主優待制度は2月末の株主対象

 株主優待制度は毎年2月末時点の1単元(100株)以上保有株主を対象として実施(詳細は会社HP参照)している。

■株価は上値試す

 株価は上げ一服となったが年初来高値圏で堅調だ。自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。4月28日の終値は1061円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS47円50銭で算出)は約22倍、今期予想配当利回り(会社予想の16円で算出)は約1.5%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS382円08銭で算出)は約2.8倍、時価総額は約123億円である。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

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