前週末１０日の米国市場では、ダウ工業株３０種平均（ＮＹダウ）が、４日続落して２７１ドル安となった。このところの東京市場は、米国離れで独自の強調相場を続けているだけに、週明けも米国株安を問題外として値幅効果の大きい主力株買いが続く可能性もあるが、木材関連株の株高継続性に期待して待ち伏せ買いをするのも一法となりそうだ。

■１０月８日の「木材利用促進の日」や月間キャンペーンも強力サポート

　まず木材利用促進法改正法施行の関連株では、すでに単板積層材（ＬＶＬ）の大建工業＜７９０５＞（東１）が、今３月期業績の上方修正と増配を発表し年初来高値を更新し、フローリング材のテーオーホールディングス＜９８１２＞（ＪＱＳ）が、ＤＣＭホールディングス＜３０５０＞（東１）と互いの子会社同士の資本業務提携で連続ストップ高し、日本の国土の９００分の１の山林面積を保有する住友林業やニュージーランドで造林事業を展開するウッドワンなども、８月安値から「ウッド・ショック」時につけた年初来高値を窺う展開となっていた。１０月８日の「木材利用促進の日」や月間キャンペーンも後押し材料となりそうだ。
　
　４社の株価はいずれもなお割安水準にとどまっており、この動意が、このほかさらに建材株、合板メーカー株、木材商社株などに波及することも見込まれる。割り負け水準に放置されている建材卸のジューテックホールディングス＜３１５７＞（東１）、木材プレカットのシー・エス・ランバー＜７８０８＞（東１）、合板のノダ＜７８７９＞（東２）、集成材のセブン工業＜７８９６＞（東１）、木材加工の兼松サステック＜７９６１＞（東１）、木材取引市場運営のナイス＜８０８９＞（東１）、住宅資材商社のクワザワホールディングス＜８１０４＞（東１）、合板・建材の専門商社のＪＫホールディングス＜９８９６＞（東１）などが注目されよう。また今年６月の「ウッド・ショック」時にストップ高した山大＜７４２６＞（ＪＱＳ）や今年９月７日にロシアの林業会社との業務提携が伝えられ交渉中と情報開示した飯田グループホールディングス＜３２９１＞（東１）、木造建築業界で初めて非住宅建築の構造躯体に対する瑕疵保証制度の提供を開始するエヌ・シー・エス＜７０５７＞（ＪＱＳ）も、ダークホースに浮上する可能性がある。

■グリーン成長支援の林業機械株からノーベル賞絡みのペロブスカイト太陽電池関連株も

　一方、「森林・林業基本計画」の林業のグリーン成長産業化をサポートする関連では林業機械、製材・木工機械関連株などが該当し、やまびこ＜６２５０＞（東１）、オカダアイヨン＜６２９４＞（東１）、丸山製作所＜６３１６＞（東１）、キクカワエンタープライズ＜６３４６＞（東２）などが上げられる。また間伐材や木質チップ、建設廃材などからバイオマス発電する関連株は、エフオン＜９５１４＞（東１）、イーレックス＜９５１７＞（東１）、レノバ＜９５１９＞（東１）が、三羽烏となる。

　再生エネルギー関連の太陽光発電では、旬のテーマ株として印刷技術が応用でき低コストで製造できフイルム状にも自由に成形でき「曲がる太陽電池」といわれるペロブスカイト太陽電池関連株を取り上げたい。同電池は、桐蔭横浜大学の宮坂力教授が開発し、同教授は、ノーベル賞受賞の有力候補にノミネートされたこともあり、今年も、ノーベル賞の受賞者の発表が１０月初めに予定されていることも、伏線となる。開発実績のあるフジプレアム＜４２３７＞（ＪＱＳ）、東芝＜６５０２＞（東１）、藤森工業＜７９１７＞（東１）、リコー＜７７５２＞（東１）、試薬や素材を提供する第一稀元素化学工業＜４０８２＞（東１）富士フイルム＜４９０１＞（東１）、堺商事＜９９６７＞（東１）などにスタンバイ余地が生まれる。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）