【株式市場特集】木材関連株の株高継続性に期待して待ち伏せ買いも一法

木材 住宅

 前週末10日の米国市場では、ダウ工業株30種平均(NYダウ)が、4日続落して271ドル安となった。このところの東京市場は、米国離れで独自の強調相場を続けているだけに、週明けも米国株安を問題外として値幅効果の大きい主力株買いが続く可能性もあるが、木材関連株の株高継続性に期待して待ち伏せ買いをするのも一法となりそうだ。

■10月8日の「木材利用促進の日」や月間キャンペーンも強力サポート

 まず木材利用促進法改正法施行の関連株では、すでに単板積層材(LVL)の大建工業<7905>(東1)が、今3月期業績の上方修正と増配を発表し年初来高値を更新し、フローリング材のテーオーホールディングス<9812>(JQS)が、DCMホールディングス<3050>(東1)と互いの子会社同士の資本業務提携で連続ストップ高し、日本の国土の900分の1の山林面積を保有する住友林業やニュージーランドで造林事業を展開するウッドワンなども、8月安値から「ウッド・ショック」時につけた年初来高値を窺う展開となっていた。10月8日の「木材利用促進の日」や月間キャンペーンも後押し材料となりそうだ。
 
 4社の株価はいずれもなお割安水準にとどまっており、この動意が、このほかさらに建材株、合板メーカー株、木材商社株などに波及することも見込まれる。割り負け水準に放置されている建材卸のジューテックホールディングス<3157>(東1)、木材プレカットのシー・エス・ランバー<7808>(東1)、合板のノダ<7879>(東2)、集成材のセブン工業<7896>(東1)、木材加工の兼松サステック<7961>(東1)、木材取引市場運営のナイス<8089>(東1)、住宅資材商社のクワザワホールディングス<8104>(東1)、合板・建材の専門商社のJKホールディングス<9896>(東1)などが注目されよう。また今年6月の「ウッド・ショック」時にストップ高した山大<7426>(JQS)や今年9月7日にロシアの林業会社との業務提携が伝えられ交渉中と情報開示した飯田グループホールディングス<3291>(東1)、木造建築業界で初めて非住宅建築の構造躯体に対する瑕疵保証制度の提供を開始するエヌ・シー・エス<7057>(JQS)も、ダークホースに浮上する可能性がある。

■グリーン成長支援の林業機械株からノーベル賞絡みのペロブスカイト太陽電池関連株も

 一方、「森林・林業基本計画」の林業のグリーン成長産業化をサポートする関連では林業機械、製材・木工機械関連株などが該当し、やまびこ<6250>(東1)、オカダアイヨン<6294>(東1)、丸山製作所<6316>(東1)、キクカワエンタープライズ<6346>(東2)などが上げられる。また間伐材や木質チップ、建設廃材などからバイオマス発電する関連株は、エフオン<9514>(東1)、イーレックス<9517>(東1)、レノバ<9519>(東1)が、三羽烏となる。

 再生エネルギー関連の太陽光発電では、旬のテーマ株として印刷技術が応用でき低コストで製造できフイルム状にも自由に成形でき「曲がる太陽電池」といわれるペロブスカイト太陽電池関連株を取り上げたい。同電池は、桐蔭横浜大学の宮坂力教授が開発し、同教授は、ノーベル賞受賞の有力候補にノミネートされたこともあり、今年も、ノーベル賞の受賞者の発表が10月初めに予定されていることも、伏線となる。開発実績のあるフジプレアム<4237>(JQS)、東芝<6502>(東1)、藤森工業<7917>(東1)、リコー<7752>(東1)、試薬や素材を提供する第一稀元素化学工業<4082>(東1)富士フイルム<4901>(東1)、堺商事<9967>(東1)などにスタンバイ余地が生まれる。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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