【アナリスト水田雅展の銘柄診断】三洋貿易は指標面の割安感や15年9月期業績再増額の可能性を評価、6月高値試す

【アナリスト水田雅展の銘柄分析

 三洋貿易<3176>(東1)は自動車関連向けのゴム・化学関連商品を主力とする専門商社である。株価は6月高値後の上げ一服局面だが、1桁台の予想PER、2%台後半の予想配当利回りなど指標面には依然として割安感があり、15年9月期連結業績再増額の可能性も評価して6月高値を試す展開だろう。

■自動車向けゴム・化学関連製品が主力の専門商社

 ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の5分野に事業展開する専門商社である。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面で実質無借金経営であることも特徴だ。海外は米国、メキシコ、タイ、中国(上海、香港)、インド、ベトナム、インドネシアに展開している。

 主力の自動車関連向けは、各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品(レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサーなど)といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーターはカーボンファイバー仕様の市場を独占し、ランバーサポートは世界市場6割を占有している。

 飼料・エネルギー・リサイクル関連では飼料や固定燃料などを製造するペレットミルが高シェアだ。国内子会社のコスモス商事は地熱・海洋資源開発関連分野で掘削用機材の輸入販売・レンタルを手掛けている。

 なお15年3月には、エレクトロニクス関連商品卸売の連結子会社アロマンの株式をタクミ商事に譲渡した。グループとして重点志向する事業領域へ経営資源集中を進める方針だ。

 またアジア展開強化策の一環として、6月17日にシンガポールの工業用フィルム販社であるBPS社の株式85%を取得して子会社化(7月1日付でシンガポール三洋貿易に社名変更)した。北米、中国に加えて、アセアン市場における当社既存事業との相乗効果が期待される。

■15年9月期連結業績予想は再増額の可能性

 今期(15年9月期)の連結業績予想(4月27日に利益を増額修正)は、売上高が前期比5.8%増の620億円、営業利益が同16.4%増の37億円、経常利益が同10.9%増の39億円、純利益が同38.7%増の27億50百万円としている。

 配当予想(4月27日に増額修正)は同14円増配の年間48円(第2四半期末24円、期末24円)で予想配当性向は25.0%となる。配当の基本方針は連結配当性向25%を下限の目途としている。

 ゴム関連や自動車用部品が引き続き好調に推移し、環境関連機械の伸長も期待される。セグメント別売上高の計画はゴム・化学品が同4.5%増の252億円、機械資材が同7.4%増の169億円、海外現地法人が同8.3%増の136億50百万円、国内子会社が同1.7%増の60億50百万円、その他が同14.5%減の2億円である。なお売上総利益率は同0.5ポイント上昇の15.3%の計画としている。

 自動車関連の合成ゴム商材や自動車シート用部品など、高付加価値の主力商材が国内外で好調に推移している。円安による輸入コスト上昇に対応した国内市場における輸入材料の価格見直しを進める一方で、円安を利用して化学品の輸出を促進する。

 第2四半期累計(10月~3月)は前年同期比3.4%増収、15.6%営業増益、13.9%経常増益、36.6%最終増益だった。ゴム関連商材や自動車用部品が好調に推移して期初計画を上回る増益となった。売上総利益率は15.8%で同1.1ポイント上昇した。純利益についてはアロマンの株式譲渡に伴う法人税負担額の減少も寄与した。

 四半期別の推移を見ると、売上高は第1四半期(10月~12月)153億86百万円、第2四半期(1月~3月)156億16百万円、営業利益は第1四半期9億82百万円、第2四半期10億54百万円だった。

 また通期予想に対する第2四半期累計の進捗率は売上高が50.0%、営業利益が55.0%、経常利益が56.3%、純利益が55.1%と高水準である。当社の第2四半期は3月期決算企業の期末にあたるため、設備投資関連の売上構成比が高まる傾向もあるが、通期業績の会社予想は再増額の可能性があるだろう。

■中期成長に向けて新規ビジネスやM&A戦略も推進

 中期成長に向けた戦略として、新規ビジネスのグリーンイノベーション領域(地熱発電・海洋資源開発・CO2地中貯留、木質バイオマス加工・ガス化熱電併給装置、太陽電池部材などの環境・資源エネルギー関連分野)の強化、ライフイノベーション領域(医薬中間体・原体、食品・バイオ関連向け各種分析機器、医療関連原材料などの生活関連分野)の強化、ASEAN地域や北中米地域などグローバル展開の強化、そしてM&A・アライアンス戦略の推進を強化する方針だ。

 中期目標数値として掲げていた15年9月期の売上高610億円、営業利益30億円のうち、営業利益目標は14年9月期に前倒しで達成している。中期的にも収益は拡大基調だろう。なお15年秋に次期中期経営計画を発表予定としている。

■株価は自律調整一巡して6月高値試す

 株価の動きを見ると、6月19日の上場来高値1830円後の上げ一服局面だが、高値圏の1700円近辺で堅調に推移している。全般地合い悪化の影響を受けて7月9日に1480円まで下押す場面があったが、影響は一時的だった。好業績を評価する流れに変化はないだろう。

 7月21日の終値1708円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS192円26銭で算出)は8~9倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間48円で算出)は2.8%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1148円88銭で算出)は1.5倍近辺である。

 日足チャートで見ると一旦割り込んだ25日移動平均線を回復する動きだ。また週足チャートで見ると下ヒゲをつけて26週移動平均線近辺から切り返した。サポートラインを確認した形だろう。1桁台の予想PER、2%台後半の予想配当利回りなど指標面には依然として割安感があり、15年9月期連結業績再増額の可能性も評価して6月高値を試す展開だろう。

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