科研製薬、腋窩多汗症患者の意識調査に関する論文が日本臨床皮膚科医会雑誌に掲載

■「希望の職種・職業をあきらめた経験がある」が6.6%

 科研製薬<4521>(東証プライム)は、腋窩多汗症患者を対象に意識調査を皮膚科医師と共同で実施し、その結果が日本臨床皮膚科医会雑誌(発行:日本臨床皮膚科医会)2022年39巻3号に掲載された。

 原発性局所多汗症とは国内のガイドラインにおいて、「温熱や精神的負荷の有無いかんに関わらず、日常生活に支障をきたす程の大量の発汗を生じる状態」と定義されており、特にワキの下(腋窩)に生じる場合、原発性腋窩多汗症という。わが国における原発性腋窩多汗症の有病率は5.75%、20人に1人が原発性腋窩多汗症を有するといわれている。

 今回の調査は、腋窩多汗症の認知率や疾病負荷、そして治療意欲等を明らかにすることを目的に、腋窩多汗症患者608名を対象にインターネットアンケートを実施。主な調査結果は以下のとおりである。

○腋窩多汗症患者の「多汗症」の認知率:
・多汗症という疾患名を「聞いたことがある」と回答した方は92.3%。
○腋窩の多汗症状を意識し始めた時期:
・多い順に「中学生」21.9%、「高校生」18.4%、「20-29歳」17.3%。
○腋窩多汗症患者の疾病負荷:
・腋窩の多汗症状により、「学業・仕事に影響があった」は17.1%、
その内最も多かった項目は「希望の職種・職業をあきらめた経験がある」が6.6%。
・腋窩多汗症による日常生活の負担やストレスについて、
周囲の理解が「得られていない」または「あまり得られていない」が46.2%。
○腋窩多汗症患者の治療意欲:
・腋窩多汗症に対する対処法として「医療機関を受診した」は58名9.5%。
・医療機関を受診したことのない調査対象者550名のうち、
「医療機関で腋窩多汗症の治療が可能であることを知っている」は324名58.9%、
「医療機関で腋窩多汗症の治療をしたい」は352名64.0%。

 科研製薬は腋窩多汗症(ワキ汗)で悩む人が自分らしく安心して生活できる社会をつくるために、疾患啓発プロジェクト「相談しませんか。”ワキ汗”のコト」を進めている。具体的には腋窩多汗症(ワキ汗)について広く知られ、悩む人が相談しやすく適切な治療を受けられる環境を目指す。ワキ汗の情報・サポートサイト「ワキ汗治療ナビ」による病院検索及び科研製薬公式YouTubeチャンネルの開設、そして今回の患者意識調査もそのプロジェクトの一環。科研製薬は、ワキ汗に関する新たな情報を提供することで、より多くの患者のクオリティ・オブ・ライフの向上に貢献していくとしている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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