最近、「結婚への回帰」がみられるようになっている。年間単位で見れば、婚姻数は減少傾向を辿っているものの、月別では2005年6月をボトムに回復に転じている。

振り返ってみると、婚姻数と景気にはかなり強い関係があるようで、1970年といえば、大阪千里丘陵で「日本万博」が開催されるなど、日本の景気絶好調の時期だった。その後はオイルショックなどもあって昭和40年代のような高度経済は終焉。しかも、社会が「成長」から「楽しみ」を求めるようになり、「集団」(家庭)から「個」の時代を迎え、男女とも結婚より独身で生活する傾向が強まった。少しでも独身生活を楽しみたいということで、平成16年の初婚年齢平均は夫29.6歳、妻27.8歳。とくに、都道府県別では東京都が夫30.9歳、妻28.9歳と、共に東京都の晩婚化が目立つ。都会の若い男女ほど、「自分の能力を高め、やりたいことをやる」という傾向が強い。
家具、インテリアなど新居需要見込めば巨大なマーケット、関連銘柄に脚光 |

当然、ブライダルビジネスにはプラスだ。結婚費用は、もちろんピンキリだが、婚約指輪から挙式、披露宴、新婚旅行など、ある調査によると全国平均で約370万円、首都圏では380万円という。仮に年75万組で平均380万円とすれば年間約3兆円の規模。これに、新居や家具、インテリア、電気製品等を含めると巨大なブライダル市場になり、関連銘柄が注目されてくる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR 2008.15 |特集