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日経平均とNYダウの関係を「NN倍率」で見る=妻と夫の株ロマン


■NYダウ9000ドルなら日経平均1万円は確実?

妻ニューヨークダウも、まもなく9000ドルです。今年3月6日にはザラバ安値6469ドルまで下げていました。一時は、どうなるのだろうと思っていましたが、よく戻しています。

夫まったくだ。同じ3月に、日経平均株価は10日に7021円まで下げた。大手証券あたりから日経平均株価5000〜5500円は避けられない、といった見通しが出ていたことを思い出す。

妻大手さんといえど、間違いましたね。

夫必ずしも、そうとばかりは言えない。

妻どうして。

夫大手は、今度の戻りは読んでいたと思う。しかし、あのままでは、上値で買った株の未整理、いわゆるシコリが残ったままで相場は膠着状態となってしまう。思い切って弱気を打ち出したことで、整理が促進された効果があった。われわれのような、いち個人が言うのと違って、影響力の大きい大手証券が発信するとことで反響は大きい。証券界は「相場の膠着状態」を嫌がる。上でも、下でも動いてくれないと、商売にならないんだ。

妻なるほど。下剤を使ったのね。それで、今度は強精剤ですか。

夫そうでもない。相場が上がる時は、放っておいても周囲がいろいろ、にぎやかになるから、出来高は増える。むしろ、上げ一服となった時に、気のきいた「シナリオ」を出せるかどうかが大切だ。物を売るには宣伝・CMが欠かせない。株を売るのも同じ。黙っていては物は売れないから。ただ、商品の不当表示をしたり、株ならインサイダー取引違反、株価操縦違反、有価証券虚偽記載違反などのルール違反をすると罰せられる。

妻最初の話ですが、NYダウが9000ドルをつけると日経平均株価も当然、高くなりますね。


■最近数年は「NN」倍率が0.95〜1.3倍で推移

夫「NN」倍率を知ってる?

妻いいえ。

夫「日経平均株価」÷「NYダウ」で計算する。両方の頭文字を取ってNN倍率というんだ。両者間の強弱を見るのに役立つ。6月5日(金)は日経平均株価9768円、NYダウ8763ドルで、「NN」倍率は1.11倍となっている。

妻だけど、NN倍率は、いくらが妥当というのは、分からないのではありませんか。

夫その通りだね。しかし、最近は何年も大体0.95〜1.3倍の範囲内で動いている。それをベースに、「今はどちらの指数が強いか、あるいは弱いか」を見ればいい。NYダウが最高値をつけた07年10月時点では1.23倍だった。今年3月の安値の時は0.94倍だった。普通は1倍を割ることはほとんどないんだ。

妻まだ、よく分かりません。

夫両者の関係を、「1.1倍」がいちばん居心地の良い水準、と決めてみよう。例えば、NYダウが100ドル高すれば、日経平均株価は1.1倍の110円高するということになる。しかし、日経平均株価がNYダウの100ドル高に対して120円高となれば、NN倍率が1.2倍となって、日経平均株価が買われ過ぎ。反対に1倍を割れば日経平均株価が売られ過ぎと判断できる。

妻つまり、NYダウと日経平均株価の関係は大体1.1倍でリンクしていることですね。今年3月にNN倍率が0.94倍となったのは日が売られ過ぎで、本来は3月のNYダウ6469ドルに対し、日経平均株価は1.1倍の7116円の安値でよかった。それが、7021円まで下げたのは売られ過ぎ、ということですね。

夫そういうことが言えると思う。日本の場合、輸出立国だから、世界景気が悪くなると打撃を大きく受ける、との判断から悲観人気が強まったことがある。

■NYダウが9000ドルになれば、日経平均は9900円

妻次に、世界景気が回復すれば日本への効果は大きい。このため、NYダウ以上に買われて、NN倍率が1.3倍ていどになる時もあるのですね。

夫決めるつけことはできないが、一応の基準を置いて見ておけばいい。

妻参考までに昔はNN倍率はどのていどだったのですか。

夫ぼくが証券界に入った昭和42年(1968年)頃は、大体10倍だった。

妻そんなに大きい数字だったのですか。どうしてですか。

夫経済成長の違いによるんだ。当時の日本は、言うまでもなく経済が伸び盛りだった。当時のアメリカはすでに成熟経済に入っていた。GDPの伸びの差が株価の元気の差になっていた。今の日本は少子高齢化で経済成長が止まっている。それでも、勤勉性と技術力で、なんとかアメリカの1.1倍をキープしている。しかし、この先、日本が頑張らないと、NN倍率が0.9倍で1倍を割った状態が続く可能性も否定できない。

妻なるほどね。ともかく、今はNYダウが9000ドルになれば、1.1倍を信じて日経平均株価の9900円、週末の1.11倍なら9990円を期待しましょう。どうやら、NYダウの力で日経平均株価の1万円は実現しそうですね。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR 2009.06.06 |特集