【建設ビッグプロジェクト関連特集】東京五輪、リニア新幹線、国土強靭化など

■東京五輪、リニア新幹線、国土強靭化など　建設ビッグプロジェクトが目白押し

　２０２０年夏季五輪の東京開催が決定し、２０２７年に東京〜名古屋間の先行開業を目指すリニア中央新幹線の詳細ルートが公表された。すでに建設中の北海道・北陸・九州の各整備新幹線、東日本大震災からの復旧・復興・除染関連、全国的な防災・減災・耐震関連、老朽化した公共インフラ（社会資本）の維持・補修・更新に向けた国土強靭化計画、そしてアベノミクス成長戦略の目玉でもある観光立国に向けた国家特区戦略構想やカジノ構想などもあり、日本国内で建設ビッグプロジェクトが目白押しとなってきた。

　こうした建設ビッグプロジェクトの遂行には膨大な費用が必要となり、財源面での制約が大きな課題となるが、安倍晋三首相は今後１０年間で民間資本による公共インフラの整備・維持事業を１２兆円規模に拡大すると表明しているため、ＰＦＩ（民間資金を活用した社会資本整備）を活用して公共インフラの民営化や民営委託が進む見込みだ。そして空港、鉄道、高速道路、港湾、太陽光発電所などの公共インフラ整備・運営事業に投資する民間ファンドの動きも活発化しているようだ。

　建設工事、建設資材、建設機械などを中心とする建設関連セクターにとっては、今後１０年〜２０年の長期にわたって膨大な工事量を安定的に確保できることになる。１９９０年代以降の建設不況の影響で建設業従事者の総数が減少しているうえに、熟練工の不足や高齢化も顕著な現状から見ると、安定的な工事量というよりも消化できないほどの工事量となるため、工事単価の上昇につながるかもしれない。そして建設資材関連は市況上昇のメリット、建設機械レンタルは稼働率上昇のメリットが大きいだろう。＞＞＞続き

■２０２０年東京夏季五輪

■リニア中央新幹線

■北海道・北陸・九州の各整備新幹線

■国土強靭化計画（老朽化した公共インフラの維持・補修・更新）

■【関連銘柄】建設工事・資機材、不動産、観光など関連セクターは多岐