アーカイブ:2025年 1月 21日
-
◆日経平均は3万8951円77銭(49円27銭高)、TOPIXは2709.32ポイント(1.95ポイント安)、出来高概算(東証プライム)は8億5166万株
1月21日(火)前場の東京株式市場は、米国20日に就任したト…
-
■スマートフォン向けポケモンカードゲーム好調を再確認
DeNA(ディー・エヌ・エー)<2432>(東証プライム)は1月21日、反発して始まった後も次第高となり、午前11時にかけて5%高の2674.0円(138.0円高…
-
■TV・映像分野や各専門分野のエージェンシー事業などを展開
クリーク・アンド・リバー社<4763>(東証プライム)は1月21日、再び上値を追う相場となり、取引開始後に1659円(53円高)まで上げた後も1650円前後…
-
■IT業界が抱える技術者の高齢化や人材不足に対応
BlueMeme<4069>(東証グロース)は1月21日、1円高(1228円)で始まった後246円高(1473円、20%高)と急伸し、大きく出直る相場となっている。2…
-
生化学工業<4548>(東証プライム)は関節機能改善剤アルツなど糖質科学分野を主力とする医薬品メーカーである。成長戦略として独自の創薬技術を活かした研究開発を加速させている。25年3月期は大幅増益予想としている。医薬品…
-
協立情報通信<3670>(東証スタンダード)は、中堅・中小企業のICT化を支援するソリューション事業、およびドコモショップ運営と法人向けモバイルソリューションのモバイル事業を展開し、成長戦略として事業ポートフォリオの再…
-
京写<6837>(東証スタンダード)はプリント配線板の大手メーカーである。成長に向けて6つの重点戦略(グローバル生産・販売戦略、企業間連携戦略、効率化戦略、技術戦略、財務戦略、人財戦略)を推進し、独自のスクリーン印刷技…
-
朝日ラバー<5162>(東証スタンダード)は自動車内装LED照明光源カラーキャップを主力として、医療・ライフサイエンスや通信分野の事業拡大も推進している。2030年を見据えた長期ビジョンではSDGs・ESG経営を意識し…
-
クレスコ<4674>(東証プライム)は独立系システムインテグレータで、ビジネス系ソフトウェア開発や組込型ソフトウェア開発のITサービスを主力に、顧客のDXを実現するデジタルソリューションも強化している。25年3月期は受…
-
■建機用フィルターの世界的大手、米国のエネルギー政策に期待強まる
ヤマシンフィルタ<6240>(東証プライム)は1月21日、一段と出直って始まり、取引開始後は5%高の645円(30円高)まで上げ、3日続伸基調となって…
-
1月21日(火)朝の東京株式市場は、日経平均が261円03銭高(3万9163円53銭)で始まった。為替は1ドル155円台で円高気味となっている。
NY株式はキング牧師記念日で休場。トランプ大統領が就任。ダウ先物など…
-
■マイナンバーカード活用で不正防止強化へ
ELEMENTS<5246>(東証グロース)グループのLiquidは、オンライン本人確認サービス「LIQUID eKYC」の累計本人確認件数が6000万件を突破したと発表。I…
-
■高性能フラットベッド型検査装置も併せて受注
インスペック<6656>(東証スタンダード)は1月20日、主力製品であるロールtoロール型検査装置について、海外企業から複数台の大型受注を獲得したと発表。併せて国内企業か…
-
■ミームコインの潜在力に注目、新たな収益源の開拓へ
GFA<8783>(東証スタンダード)の子会社GFA Capitalは1月20日、暗号資産ディーリング業務の一環として、メラニア・トランプ夫人の公式ミームコイン「$…
-
■Will Smart、京王電鉄会長招聘で株価回復
昨年4月にIPOを果たしたWill Smart<175A>(東証グロース)は、公開価格1656円からの出だしこそ低調であったが、その後1872円まで値を戻した。しか…
-
ポート<7047>(東証グロース)は、前日20日に25円高の1832円と5営業日ぶりに反発して引けた。同社株は、今年1月6日にAIエージェントを活用した人材紹介サービスを開始すると発表しており、これを見直して連続して過…
カテゴリー別記事情報
ピックアップ記事
-
2024-12-13
■日本を支える老舗企業:2025年は創業100年を迎える企業が2000社
東京商工リサーチの調査…
-
2024-12-12
■400万人動員の前回実績を超える、VRChatで1か月間の祭典
サンリオ<8136>(東証プラ…
-
2024-12-11
■政策保有株縮減は加速
「政策保有株」縮減(売却)が加速されている。23年3月東京証券取引所は「…
-
2024-12-6
■ドローンとビッグデータが拓く新たな可能性
日本の農業は、ICT(情報通信技術)やロボット技術を…
-
2024-12-5
■アイテムレビューパトロール、カテゴリ提案など、幅広い業務にAIを導入
2024年は「ビジネスA…
ピックアップ記事
-
■トランプ政権と金融政策に影響されない銘柄の選別法
昨年IPOされた86銘柄には、リベンジ相場と…
-
■株主価値向上を目指すIPO市場の課題
IPO(新規株式公開)市場は、2024年12月27日の2…
-
■治療薬から除雪機器まで、冬季関連企業に注目
今週の当コラムは、個人投資家が対処しやすいインフル…
-
■インフルエンザ・大雪・トランプ…投資家は今、何をすべきか
『今、そこにある危機(Clear a…
アーカイブ
「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。