ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム　キムチ」のブランド力が向上し、さらに野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指してＥＣ・外食・小売・農業領域への展開も推進している。３月３１日には子会社フードレーベルが、４月３日から「家計応援　牛角シリーズを買って食べて焼肉を楽しもう！プレゼントキャンペーン」を全国で実施するとリリースしている。２３年２月期は収益認識会計基準適用の影響、巣ごもり需要の落ち着きによる反動減、インフレに伴う消費者の節約志向の影響、さらに原材料費・光熱費・物流費の高騰の影響などで減益予想としている。ただし積極的な事業展開で２４年２月期の収益回復を期待したい。株価は２月の高値圏から反落し、地合い悪化の影響を受ける場面もあったが、調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。なお４月１４日に２３年２月期決算発表を予定している。

■漬物製品の最大手で「ご飯がススム　キムチ」ブランド力向上

ピックルスコーポレーションが株式移転で設立した持株会社ピックルスホールディングスが２２年９月１日付で東証プライム市場に上場した。漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズのブランド力が向上し、さらに野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指してＥＣ・外食・小売・農業領域への展開も推進している。

２２年２月期の品目別売上構成比は製品６５．８％（浅漬・キムチ４１．９％、惣菜２２．８％、ふる漬１．１％）および商品（漬物、調味料、その他）３４．２％、販路別売上構成比は量販店・問屋等７４．５％、コンビニ１６．７％、外食・その他８．８％だった。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニが主要取引先である。収益面の特性としては、天候不順などによる野菜（特に胡瓜と白菜）価格の影響を受ける傾向がある。

■成長戦略として新規事業も推進

中期経営目標値（収益認識会計基準適用後）として、２５年２月期売上高４２０億円（浅漬・キムチ１７６億６３百万円、惣菜１０１億２１百万円、ふる漬４億８７百万円、商品１３７億２８百万円）、営業利益２６億円、経常利益２７億３０百万円、親会社株主帰属当期純利益１８億３０百万円を掲げている。設備投資は２３年２月期からの３年間で合計６０億円を計画している。２４年２月期には関東でのキムチ専用工場、２５年２月期には関西での工場新築を検討している。

成長戦略として、製品開発の強化（キムチ製品、惣菜、ドライ商品、調味料）、販売エリアの拡大（特に西日本エリアでの販売拡大）、販売先の拡大（ドラッグストア、量販店、配食事業など）、新規事業（ＥＣサイト、ピーネコーポレーション、ＢｔｏＣ事業、農業事業など）を推進している。

製品開発の強化では、主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズの新製品、成長分野である惣菜製品の開発に注力する。２２年１０月には、独自の植物性乳酸菌Ｐｎｅ－１２（ピーネ１２）とフラクトオリゴ糖を配合し、ＢＭＩが高めの方の体脂肪を減らす機能性表示食品「旨辛キムチ」の販売を開始した。

販売エリアの拡大では全国ネットワークを活かした営業戦略を推進し、特に西日本エリアでの販売拡大に注力する。販売先の拡大では既存分野以外の売場への商品展開を推進する。

新規事業のＥＣサイトについては１８年４月に、ピーネ１２乳酸菌活用した商品のＥＣサイト「Ｐｉｅｎｅ」と、国産・化学調味料不使用にこだわった漬物のＥＣサイト「八幡屋」を開設した。１９年４月にはピーネ関連製品を製造する新工場が完成した。さらに「Ｐｉｅｎｅ」と「八幡屋」を統合してＥＣサイトをリニューアル予定である。

またグループ商品を活用してＢｔｏＣ領域の外食・小売事業に参入し、２０年１０月に運営子会社ＯＨが、埼玉県飯能市に複合型観光施設として、発酵のテーマパーク「ＯＨ！！！～発酵、健康、食の魔法！！！～」を開業した。日本の伝統的な食文化「発酵」を発信していく。

２０年９月には地球環境に配慮し、浅漬用に植物由来原料の容器を導入して軽量化と省資源化を図ると発表した。２１年１月には浅漬製品のブランドリニューアルを発表した。パッケージデザインを刷新するとともに、包装パッケージに使用するインキを植物性バイオマスインキに順次切り替えて環境負荷低減も推進する。２２年２月には「ご飯がススム　キムチ」シリーズの「ご飯がススム辛口キムチ」と「ご飯がススムカクテキ」をリニューアル発売し、包装パッケージ印刷に使用するインキも植物性バイオマスインキに切り替えた。

２２年３月には子会社ピックルスファームを設立し、埼玉県内で農業事業を開始した。所沢工場向けの小松菜や「ＯＨ！！！」向けのさつまいもを生産する。野菜の生産に関わることで安全・安心な原料野菜を継続的に調達するとともに、農業を通じた雇用創出や地域活性化にも貢献することを目指す。

■２３年２月期減益予想だが２４年２月期収益回復期待

２３年２月期連結業績予想（２２年９月２７日付で下方修正）は、売上高が４００億円（収益認識会計基準適用のため前期比増減率は非記載、旧基準の２２年２月期のピックルスコーポレーションの実績は４５０億０６百万円）で、営業利益が２２年２月期のピックルスコーポレーションの実績との比較で３８．８％減の１８億円、経常利益が３７．７％減の１９億１０百万円、親会社株主帰属当期純利益が４０．３％減の１２億７０百万円としている。

配当予想（２２年１２月２７日付で持株会社体制への移行記念配当として期末２円上方修正）は、２２年２月期比２円増配の２２円（期末一括、普通配当２０円＋記念配当２円）としている。予想配当性向は２２．３％となる。

品目別売上高は製品が２６８億４０百万円（浅漬・キムチが１６３億６０百万円、惣菜が１００億円、ふる漬が４億８０百万円）で商品が１３１億６０百万円、販路別売上高は量販店・問屋等が３０６億円、コンビニが５９億４０百万円、外食・その他が３４億６０百万円の計画としている。

第３四半期累計は売上高が３１２億０６百万円、営業利益が１４億０７百万円、経常利益が１４億９０百万円、親会社株主帰属四半期純利益が９億７８百万円だった。ピックルスコーポレーションの２２年３月期第３四半期累計実績との単純比較で見ると、売上高は１０．６％減収、営業利益は４７．６％減益、経常利益は４６．４％減益、親会社株主帰属四半期純利益は４８．９％減益となる。収益認識会計基準適用の影響額として、従来方法に比べて売上高が２０億３５百万円減少、売上原価が８６百万円減少、販管費が１９億６７百万円減少、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益がそれぞれ１７百万円増加している。

売上面では「ご飯がススム　キムチ」２０ｇ増量キャンペーンによる効果があったものの、収益認識会計基準適用の影響、巣ごもり需要の落ち着きによる反動減、インフレに伴う消費者の節約志向の影響などで減収となり、利益面では原料の野菜価格が安定的に推移し、生産効率向上も推進したが、減収影響に加えて、調味料や包装材などの原材料費、光熱費、物流費の高騰の影響などで減益だった。

なお四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１０５億１７百万円で営業利益が６億７２百万円、第２四半期は売上高が１０７億９１百万円で営業利益が４億９９百万円、第３四半期は売上高が９８億９８百万円で営業利益が２億３６百万円だった。

２３年２月期は収益認識会計基準適用の影響、巣ごもり需要の落ち着きによる反動減、インフレに伴う消費者の節約志向の影響、さらに原材料費・光熱費・物流費の高騰の影響などで減益予想としている。ただし積極的な事業展開で２４年２月期の収益回復を期待したい。

■株主優待制度は毎年２月末の株主が対象

株主優待制度（詳細は会社ＨＰ参照）は毎年２月２８日時点の１００株（１単元）以上保有株主を対象として商品詰め合わせセットなどを贈呈する。２１年９月１日付株式２分割後も１００株（１単元）以上を対象として実施しているため、実質的に株主優待制度の大幅拡充となっている。

■株価は調整一巡

２２年１２月２７日付で発表した自己株式取得（上限４５万株・５億円、取得期間２２年１２月２８日～２３年１１月３０日）については、２３年３月３１日時点の累計取得株式総数が２７万６１００株となっている。

株価は２月の高値圏（２２年９月持株会社上場後）から反落し、地合い悪化の影響を受ける場面もあったが、調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。４月３日の終値は１２００円、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９８円７７銭で算出）は約１２倍、前期推定配当利回り（会社予想の２２円で算出）は約１．８％、前々期実績連結ＰＢＲ（ピックルスコーポレーションの前々期実績の連結ＢＰＳ１２８８円５７銭で算出）は約０．９倍、そして時価総額は約１５４億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）