クロスプラス＜３３２０＞（東証スタンダード、名証メイン）は、ライフスタイルプロデュースカンパニーとして婦人服を中心に衣料品・生活用品・雑貨などの企画・製造・販売を展開するアパレル大手である。成長戦略としてＥＣの推進、商品のＮＢ化、ライフスタイル商品の拡大、サプライチェーンの再構築、新規事業の創出に取り組むとともにサステナビリティ経営も推進している。２４年１月期は通期ベースで大幅営業・経常増益予想（上期は営業・経常赤字予想）としている。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。株価は合い悪化の影響で水準を切り下げる場面があったが、２４年1月期予想を好感する形で反発の動きを強めている。低ＰＢＲも評価材料であり出直りを期待したい。

■婦人服や子供服の企画・製造・販売を展開するアパレル大手

　ライフスタイルプロデュースカンパニーとして婦人服を中心に衣料品・生活用品・雑貨などの企画・製造・販売を展開するアパレル大手（連結売上高で婦人アパレル業界４位規模：繊研新聞２２年８月１日付）である。

　グループは同社、および連結子会社５社で構成されている。同社はレディス、キッズ、雑貨などのアパレル製造卸売・小売、連結子会社のサードオフィスは専門店向けメンズのＯＥＭ・ＯＤＭ、中初は主にレディス帽子の製造卸売、スタイルプラスはアパレル製品の企画、客楽思普勒斯（上海）服飾整理有限公司は中国での製品検品・検針・物流加工、ディスカバリープラスは児童発達支援サービスを展開している。

　２３年１月期の売上高構成比は、ビジネス別にはアパレル卸売が８１．７％（衣料品７７．９％、非衣料品３．８％）、アパレル小売が１７．３％（店舗等１３．６％、ＥＣ３．７％）、その他・連結調整が１．０％、販路別には専門店が４６．９％、量販店が３５．１％、無店舗が９．１％、百貨店他が３．９％、ＥＣが３．７％、その他が１，４％だった。２３年１月期はマスク需要の減速でアパレル卸売の非衣料品が減少した一方で、アパレル小売の店舗販売が回復基調だった。

■中期経営計画

　２２年３月に策定した中期経営計画（２３年１月期～２５年１月期）では、目指すべき企業像を「人生１００年時代の豊かなライフスタイルの創造」として、数値目標には最終年度２５年１月期の売上高６５０億円、営業利益１０億円を掲げている。

　成長戦略として、顧客の拡張と提供価値のラインアップ拡充を図り、アパレル事業の深化と非アパレル事業の創出を推進している。アパレル事業の深化では、企画の視点を外出シーンから生活シーン別への提案に変更、人生１００年時代を見据えたシニアカテゴリーの強化、ニューノーマルで定着したアウトドアやイエナカ需要の取り込みを推進する。非アパレル事業の創出では、健康・悩み解決・楽しみのカテゴリーでの生活雑貨開発、ライフスタイル領域での新事業創出を推進する。

　５つの重点施策として、ＥＣの推進（顧客マーケティングの強化、取扱品目とＥＣ販路の拡大）、商品のＮＢ化（生活シーン別のトータル提案強化、コア商品および定番商品の比率向上）、サプライチェーンの見直し（素材や工場の集約による原価低減、生産国の分散とトレーサビリティの強化）、ライフスタイル商品の拡大（健康・遊び・生活雑貨の開発、非衣料品店舗への販売強化）、新規事業の創出（企業・自治体との協業促進、アパレルの枠を超えた新規事業開発）を推進する。

　商品のＮＢ化では、コスパ重視で選ぶＺ世代向けにカジュアルトレンドを提案する「Ａｍｏｕｒｉｒｅ（アムリール）」、３０～４０代の流行に敏感な女性向けにタウントレンドを提案する「Ｏｅｉｌｌｅｔ（ウイエ）」、３０～４０代の働くママに向けて時短コーディネートを提案する「ＢＬＡＮＣ＋（ブランプラス）」、５０～６０代の令和シニアに向けて着心地良くこだわりの色使いを提案する「Ｄｏ　ｆｅｍｍｅ（ドゥファム）」などを強化している。

　さらにサステナビリティ経営も推進し、環境配慮型素材の利用促進、資材・副資材の循環利用促進、自治体との地方創生ワークライフバランスの推進などに取り組んでいる。人と環境に配慮したサステナブルファッションブランド「ｆｏｒ／ｃ」は２３年３月に販売１周年を迎えた。

■２４年１月期大幅営業・経常増益予想

　２４年１月期の連結業績予想は売上高が２３年１月期比１．７％増の５８０億円、営業利益が６３．５％増の３億円、経常利益が２１．０％増の５億円、親会社株主帰属当期純利益が９．８％増の５億円としている。配当予想は２３年１月期比２円増配の１４円（第２四半期末７円、期末７円）としている。予想配当性向２０．５％となる。

　なお第２四半期累計予想は売上高が前年同期比０．５％減の２６０億円、営業利益が２億５０百万円の赤字（前年同期は４億１１百万円の黒字）、経常利益が１億５０百万円の赤字（同５億６９百万円の黒字）、親会社株主帰属四半期純利益が０百万円（同８億４７百万円の黒字）としている。第１四半期の特別利益に投資有価証券売却益４億０３百万円を計上予定である。

　第２四半期累計は円安の継続などで赤字予想としているが、通期ベースでは拡販や原価低減の推進で増収、大幅営業・経常増益予想としている。通期ベースの売上総利益率は０．６ポイント上昇して２４．１％の計画としている。

　中期経営計画で掲げた重点施策（ＥＣの推進、商品のＮＢ化、ライフスタイル商品の拡大、サプライチェーンの再構築、新規事業の創出）に取り組むとともに、サステナビリティ経営も推進する。

　ＥＣの推進では、自社サイト活性化と外部モール拡大で売上高３０億円（２３年１月期実績２０億９４百万円）を目指す。商品のＮＢ化では、シーン別トータル提案による取扱店舗拡大や、企画精度の上がった単品の販売数量増を目指す。ＮＢ商品売上高の計画は５６億円（同４９億円）としている。ライフスタイル商品の拡大では、マスクの需要減速を補うため、４カテゴリーでの商品開発を加速するとともに、オンラインショップやバラエティストアなどの新規販路を活用する。ライフスタイル商品の売上高は１８億円（同８億円）を目指す。

　サプライチェーンの再構築では、素材や工場の集約による原価低減、アセアン（ミャンマー、バングラデシュ）での生産拡大と品質向上、トレーサビリティの強化を継続的に推進する。主力工場の生産比率は７５％（同７０％）の計画としている。主力工場の生産比率を上げることによって不良品削減にもつなげる方針だ。新規事業の創出では、アパレルでの協業を起点に企業や自治体と連携（ジェンダーフリースーツの企画、サッカーチームとの商品コラボ、企業ユニフォームの作成、障がい者との共同開発など）し、新規ビジネスの創出を推進する。

　２４年１月期は通期ベースで大幅営業・経常増益予想としている。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。

■株価は反発の動き

　株価は地合い悪化の影響で水準を切り下げる場面があったが、２４年1月期予想を好感する形で反発の動きを強めている。低ＰＢＲも評価材料であり出直りを期待したい。４月２１日の終値は７５６円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ６８円１８銭で算出）は約１１倍、今期予想配当利回り（会社予想の１４円で算出）は約１．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰ１６９３円８２銭で算出）は約０．４倍、そして時価総額は約５８億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）