ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は「ご飯がススムキムチ」シリーズを主力とする漬物・キムチ製品の最大手である。さらに野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指してＥＣ・外食・小売・農業領域への展開も推進している。２３年２月期は減収減益（持株会社設立前のピックルスコーポレーションの２２年２月期実績との単純比較）だった。収益認識会計基準適用、巣ごもり需要の反動減、インフレに伴う消費者の節約志向、光熱費・物流費の高騰などが影響した。２４年２月期は拡販、製品価格見直し、生産性向上などを推進して増収増益予想としている。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。株価は２月の高値圏から上値を切り下げる形だが、低ＰＢＲも評価材料であり、調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。

■漬物製品の最大手で「ご飯がススムキムチ」ブランド力向上

ピックルスコーポレーションが株式移転で設立した持株会社ピックルスホールディングスが２２年９月１日付で東証プライム市場に上場した。漬物・キムチ製品の最大手である。独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２（ピーネ１２）（１５年１０月特許取得済）を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜などを主力としている。さらに野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指してＥＣ・外食・小売・農業領域への展開も推進している。

２３年２月期の品目別売上構成比は製品６６．６％（浅漬・キムチ４０．１％、惣菜２５．４％、ふる漬１．１％）および商品（漬物、調味料、その他）３３．４％、販路別売上構成比は量販店・問屋等７６．３％、コンビニ１５．３％、外食・その他８．４％だった。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニが主要取引先である。収益面の特性としては、個人消費動向のほか、天候不順などによる野菜（特に胡瓜と白菜）価格の影響を受ける傾向がある。

■成長戦略として新規事業も推進

中期経営目標値としては、２６年２月期売上高４３０億円（浅漬・キムチ１７０億５８百万円、惣菜１０９億４１百万円、ふる漬４億８８百万円、商品１４５億１２百万円）、売上総利益８９億５０百万円、売上総利益率２０．８％、販管費７１億５０百万円、販管費比率１６．６％、営業利益１８億円、経常利益１９億３０百万円、親会社株主帰属当期純利益１２億３０百万円を掲げている。設備投資は２４年２月期からの３年間で合計８９億円を計画している。２５年２月期には関東でキムチ専用工場、２６年２月期には関西で工場新築を検討している。

成長戦略として、製品開発の強化（キムチ製品、惣菜、ドライ商品、調味料）、販売エリアの拡大（特に西日本エリアでの販売拡大）、販売先の拡大（ドラッグストア、量販店、配食事業などの開拓）、新規事業（ＢｔｏＣ事業、農業事業など）を推進している。

製品開発では、主力の「ご飯がススムキムチ」シリーズの新製品、成長分野である惣菜製品の開発に加えて、冷凍食品関連商品（冷凍ご飯がススムキムチ鍋など）、サツマイモ関連商品（あいすやきいもなど）、長期保存が可能なＬＬ（ロングライフ）ガス置換（容器内を一度真空にして不活性ガスに置き換える方法）惣菜などの開発も推進する。

販売エリアの拡大では全国ネットワークを活かした営業戦略を推進し、特に西日本エリアでの販売拡大に注力する。販売先の拡大では既存分野以外の売場への商品展開を推進する。

新規事業では、ＢｔｏＣ領域の外食・小売事業に参入し、２０年１０月に運営子会社ＯＨが、埼玉県飯能市に複合型観光施設として、発酵のテーマパーク「ＯＨ！！！～発酵、健康、食の魔法！！！～」を開業した。日本の伝統的な食文化「発酵」を発信していく。ＥＣ販売については２２年９月に「ＯＨ！！！」のサイトと統合し、施設紹介とＥＣ機能を併せ持つ複合サイト「ＯＨ！！！オンラインストア」にリニューアルした。統合により、ブランドを横断した購入が可能になる。

２２年３月には子会社ピックルスファームを設立し、埼玉県内で農業事業を開始した。所沢工場向けの小松菜や「ＯＨ！！！」向けのさつまいもを生産する。野菜の生産に関わることで安全・安心な原料野菜を安定的に調達するとともに、農業を通じた雇用創出や地域活性化にも貢献することを目指す。

ＳＤＧｓへの取り組みとしては、太陽光発電の導入、ＬＥＤ電灯の１００％導入、子ども食堂への支援、オリジナルエコマーク「ピックルスのＥＣＯ」の導入などに加えて、野菜残さを餌としたウニの養殖研究にも取り組んでいる。また２３年２月には健康経営宣言を策定し、健康経営を推進している。

■２３年２月期減益、２４年２月期は増収増益予想

２３年２月期の連結業績（２２年９月１日に単独株式移転で設立した純粋持株会社が新規上場したため２２年２月期実績はなし）は、売上高が４１０億５２百万円、営業利益が１５億３８百万円、経常利益が１６億５０百万円、親会社株主帰属当期純利益が１１億３８百万円だった。

純粋持株会社設立前のピックルスコーポレーションの２２年２月期連結業績（売上高４５０億０６百万円、営業利益２９億４２百万円、経常利益３０億６８百万円、親会社株主帰属当期純利益２１億２８百万円）との単純比較で減収減益だった。配当はピックルスコーポレーションの２２年２月期実績比２円増配の２２円（期末一括、普通配当２０円＋持株会社移行記念配当２円）とした。配当性向は２４．８％となる。

売上面では、主力の「ご飯がススムキムチ」の２０ｇ増量キャンペーンなどを実施した効果があったものの、収益認識会計基準適用、巣ごもり需要の落ち着きによる反動減、インフレに伴う消費者の節約志向などが影響した。利益面では原料野菜価格が安定的に推移し、生産効率向上も推進したが、減収影響に加えて、調味料・包装材や光熱費・物流費の高騰などが影響した。収益認識会計基準適用の影響額として、従来方法に比べて売上高が２７億１７百万円減少、売上原価が１億３０百万円減少、販管費が２６億０５百万円減少、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益がそれぞれ１２百万円減少している。

なお四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１０５億１７百万円で営業利益が６億７２百万円、第２四半期は売上高が１０７億９１百万円で営業利益が４億９９百万円、第３四半期は売上高が９８億９８百万円で営業利益が２億３６百万円、第４四半期は売上高が９８億４６百万円で営業利益が１億３１百万円だった。

２４年２月期連結業績予想は、売上高が２３年２月期比２．８％増の４２２億円、営業利益が５．３％増の１６億２０百万円、経常利益が６．３％増の１７億５５百万円、親会社株主帰属当期純利益が１．０％増の１１億５０百万円としている。配当予想は２３年２月期と同額の２２円（期末一括）としている。２３年２月期の２２円には持株会社移行記念配当２円が含まれているため、普通配当ベースでは２円増配の形となる。予想配当性向は２４．１％である。

拡販、製品価格見直し、生産性向上などを推進して増収増益予想としている。品目別の売上高は製品が２．０％増の２７９億０５百万円（浅漬・キムチが１．６％増の１６７億４６百万円、惣菜が２．６％増の１０６億７９百万円、ふる漬が２．８％増の４億７９百万円）で商品（漬物、調味料、その他）が４．４％増の１４２億９４百万円、販路別の売上高は量販店・問屋等が２．８％増の３２１億８８百万円、コンビニが３．０％増の６４億９５百万円、外食・その他が２．２％増の３５億１５百万円の計画としている。

営業利益の要因別増減分析（予想）は、商品原価改善による売上総利益の増加５億３７百万円、製品増収による売上総利益増加１億２１百万円、商品増収による売上総利益増加１億１３百万円、販管費減少１０百万円、製品原価増による売上総利益減少▲７億０１百万円としている。

収益力向上に向けた取り組みとして、野菜調達の地域ごとの調達、不採算アイテムの見直しおよびアイテムの集約、カップから袋への容器見直し、生産の機械化・省人化、グループ内物流や事務処理の効率化、消費期限または賞味期限の延長に向けた製造技術の研究などを推進する。さらにＥＳＧやＳＤＧｓへの取り組みも強化し、事業を通じてサステナブルな社会の実現に貢献するとしている。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。

■株主優待制度は毎年２月末の株主が対象

株主優待制度（詳細は会社ＨＰ参照）は毎年２月２８日時点の１００株（１単元）以上保有株主を対象として商品詰め合わせセットなどを贈呈する。２１年９月１日付株式２分割後も１００株（１単元）以上を対象として実施しているため、実質的に株主優待制度の大幅拡充となっている。

■株価は調整一巡

２２年１２月２７日付で発表した自己株式取得（上限４５万株・５億円、取得期間２２年１２月２８日～２３年１１月３０日）については、２３年３月３１日時点の累計取得株式総数が２７万６１００株となっている。

株価は２月の高値圏から上値を切り下げる形だが、低ＰＢＲも評価材料であり、調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。４月２４日の終値は１１０３円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９１円４０銭で算出）は約１２倍、今期予想配当利回り（会社予想の２２円で算出）は約２．０％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１３６２円１１銭で算出）は約０．８倍、そして時価総額は約１４２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）