ヒーハイスト＜６４３３＞（東証スタンダード）は直動機器を主力として、精密部品加工やユニット製品も展開している。小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。成長戦略として「スマート生産プロジェクト」の一環とする設備投資や開発投資を推進している。２３年３月期は中国ロックダウン影響による販売減少や原材料調達遅延による生産高減少などで減収減益予想としている。ただし中長期的には直動機器の需要拡大が予想されるため、スマート生産プロジェクトの一環として埼玉工場敷地内に無人工場棟を新設する。積極的な事業展開で２４年３月期は収益改善基調だろう。株価は安値圏の小幅レンジでモミ合う形だが、下値固め完了して煮詰まり感を強めている。低ＰＢＲも評価して出直りを期待したい。

■小径リニアボールブッシュの世界トップメーカー

２０年７月１日付で商号をヒーハイスト精工からヒーハイストに変更した。独自の球面加工技術や鏡面加工技術をコア技術として、直動機器（リニアボールブッシュや球面軸受けなど）、精密部品加工（レース用部品や試作部品の受託加工など）、ユニット製品（液晶製造装置向けなど）を展開している。

小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。リニアボールブッシュは機械装置の稼働部に用いられる部品で、金属と金属の接触面を鋼球が転がりながら移動することで摩擦による影響を低減し、機械装置の寿命を延ばす役割を担っている。

２２年３月期の製品別売上構成比は直動機器６７％、精密部品加工２９％、ユニット製品４％だった。主要販売先はＴＨＫ＜６４８１＞および本田技研工業＜７２６７＞である。収益面では産業機械・電子部品・自動車関連の設備投資動向の影響を受けやすく、設備投資関連のため四半期業績が変動しやすい特性もある。

■生産能力向上と採算性向上を推進

収益力向上および経営基盤強化に向けた重点方針として、生産能力向上とコストダウンによる採算性向上、ＱＣＤの徹底追求による顧客対応力の強化、顧客ニーズに適合した応用製品の開発と販売、主力製品リニアボールブッシュの競争力強化による拡販、提案型技術営業による新規顧客開拓、海外販売網の構築・強化、従業員の上昇志向と能力の向上を推進している。

２１年１０月にはＥＳＧ経営の一環として、秋田県の大学生有志（国際教養大学、秋田大学、秋田県立大学の３大学）が進めている花火打ち上げプロジェクト「輝け！僕らの秋田ゆめ花火プロジェクト」に協賛した。２１年１１月には、川越市と川越商工会議所が認定・表彰する「川越ものづくりブランドＫＯＥＤＯ　Ｅ―ＰＲＯ」において、クサビ式減速機構を搭載した超精密１軸ステージおよび超精密ＸＹθステージが令和３年度大賞を受賞した。

２２年５月にはスマート生産プロジェクトの一環として、直動機器の増産を目的に埼玉工場の敷地内に無人工場棟を建設すると発表した。投資金額は約２億円（生産設備、移動費用を含まない）で、２２年１０月着工、２３年３月完成予定としている。

■２３年３月期減益予想だが２４年３月期収益改善基調

２３年３月期連結業績予想（２２年１１月１１日付で下方修正）は売上高が２２年３月期比１０．０％減の２４億６７百万円、営業利益が９７．４％減の６百万円、経常利益が９５．２％減の１２百万円、親会社株主帰属当期純利益が９８．８％減の２百万円としている。配当予想（１１月１１日付で期末１円下方修正）は２２年３月期比３円減配の１円（期末一括）としている。

第３四半期累計は、売上高が前年同期比１３．５％減の１７億７６百万円、営業利益が０百万円の赤字（前年同期は２億１８百万円の黒字）、経常利益が９５．７％減の９百万円、親会社株主帰属四半期純利益が９９．３％減の１百万円だった。

中国ロックダウン影響による販売減少、原材料調達遅延による生産高減少、原材料価格上昇、光熱費・物流費上昇などで減収減益だった。部門別売上高は、直動機器が中国ロックダウン影響などで１５．５％減の１１億０８百万円、精密部品加工がレース用部品の減少で１１．６％減の５億１５百万円、ユニット製品が中国市場での受注停滞や販売先の設備投資延期などで４．３％減の１億５２百万円だった。

四半期別に見ると、第１四半期は売上高が５億６６百万円で営業利益が７百万円の赤字、第２四半期は売上高が６億０６百万円で営業利益が１百万円の赤字、第３四半期は売上高が６億０４百万円で営業利益が８百万円の黒字だった。

通期の連結業績予想は据え置いている。中国ロックダウン影響や原材料調達遅延などで減収減益予想としている。ただし中長期的には直動機器の需要拡大が予想されるため、スマート生産プロジェクトの一環として埼玉工場敷地内に無人工場棟を新設する。積極的な事業展開で２４年３月期は収益改善基調だろう。

■株価は下値固め完了

株価は安値圏の小幅レンジでモミ合う形だが、下値固め完了して煮詰まり感を強めている。低ＰＢＲも評価して出直りを期待したい。４月２５日の終値は２４５円、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４４銭で算出）は約５５７倍、前期推定配当利回り（会社予想の１円で算出）は約０．４％、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ５１７円０９銭で算出）は約０．５倍、そして時価総額は約１５億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）