ホンダ初の一般向け原付一種の電動バイク「EM1 e:」が登場!一充電で53km走行・価格は29万円

■交換式バッテリーで快適な走行を実現

 ホンダ<7267>(東証プライム)は5月19日、全国のホンダ二輪EV取扱店で8月24日に電動二輪パーソナルコミューター「EM1 e:(イーエムワン イー)」を発売すると発表。EM1 e:は、ホンダ初の一般向け電動二輪車であり、顧客の日常の生活スタイルにマッチするパーソナルコミューターを目指して開発された。

 この車両は、交換式バッテリーの「Honda Mobile Power Pack e:(モバイルパワーパック イー)」を動力用電源に採用しており、クリーンで静かな走行が可能となっている。販売計画台数(国内・年間)は3000台。メーカー希望小売価格(消費税10%込み)は29万9200円(消費税抜き本体価格は27万2000円)。

■クリーンで静かな走行の電動二輪車

 EM1 e:は、シンプルでスリムな直線基調のデザインを特徴としており、一充電あたりの走行距離は53km(30km/h定地走行テスト値)を実現している。後輪にはコンパクトなインホイールモーターが採用され、パワーコントロールユニットによって効率的にモーター出力が制御されることで、高い走行性能が実現されている。

 EM1 e:には便利な機能も備わっており、シート下にはHonda Mobile Power Pack e:を搭載するスペースや小物の収納が可能なラゲッジボックスが確保されている。さらに、フロント部内側には500mLのペットボトルが入るフロントインナーラックと、携帯端末の充電に便利なUSB Type-Aソケットが標準装備されている。これにより、通勤や通学、お買い物など日常の様々なシーンで使い勝手の良い車両となっている。

 ホンダの新型電動二輪車「EM1 e:」は、交換式バッテリーの採用によるクリーンな走行や高い走行性能、便利な機能の充実など、多くの魅力を持っている。この車両はホンダの国内二輪ラインアップで初めて一般向けに展開される電動二輪車となり、電動モビリティ市場において同社の進歩と貢献を象徴している。

■都市部での快適な移動を実現

 EM1 e:の特徴的な点は、その使い勝手の良さと快適性である。電動モーターの静かな走行音や排気ガスの排出がないクリーンな性能は、都市部での利用において環境への負荷を軽減するだけでなく、周囲の人々への配慮も示している。また、Honda Mobile Power Pack e:の交換式バッテリーは充電の手軽さと安定した走行距離を実現し、ユーザーにとって使い勝手の良い電動二輪車となっている。

 都市部での移動手段としてだけでなく、通勤や通学、お買い物などの日常の移動にも適している。スリムなデザインと小物収納スペースの確保は、荷物の持ち運びや収納に便利さをもたらし、快適な移動体験を提供する。さらに、フロントインナーラックやUSB Type-Aソケットの装備は、携帯電話の充電や必要なアイテムの収納に便利で、利便性を高めている。

 ホンダの新型電動二輪車「EM1 e:」は、クリーンな走行性能と使い勝手の良さを追求したパーソナルコミューターであり、都市部での快適な移動を実現する。ユーザーの日常の移動ニーズに対応する機能と便利な装備が備わっており、電動モビリティの進化と未来への期待を示している。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■内蔵インヒールで自然な足長効果、フォーマルからビジネスまで対応  青山商事<8219>(東証プラ…
  2. ■デュアル周波数対応で通信の安定性を確保  世界的なDX進展を背景に京セラ<6971>(東証プライ…
  3. ■リアルタイム文字起こしと自動要約で議事録作成を効率化  シャープ<6753>(東証プライム)は2…
2025年4月
 123456
78910111213
14151617181920
21222324252627
282930  

ピックアップ記事

  1. ■低PER・高配当利回り、不動産・銀行株が市場を牽引  3月の東京都区部消費者物価指数が前年比2.…
  2. ■新年度相場のサブテーマは「物価」?!  米国のトランプ大統領は、「壊し屋」と奉る以外にない。その…
  3. ■新年度相場の初動として注目される値上げ関連銘柄  4月予定の値上げは、原材料価格上昇や物流費増加…
  4. どう見るこの相場
    ■トランプ関税懸念も『総論弱気、各論強気』の市場展開  「トランプ・ディール(取引)」と「トランプ…
  5. ■名変更会社の局地戦相場の待ち伏せ買いも一考余地  今年4月1日以降、来年4月1日まで社名変更を予…
  6. ■あの銘柄が生まれ変わる!市場を揺るがす社名変更、次なる主役は?  「トランプ・トレード」が、「ト…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る