■円安・ドル高や中国関連で業績回復期待

　今週の当特集では、「第２トヨタ」へ追随が期待できる銘柄として、日経平均株価の構成銘柄のうち、ＰＢＲ１倍割れでＰＥＲ評価がトヨタの１２．２倍を下回る割安銘柄に注目することにした。相場観というよりは比較感での銘柄スクリーニングで、これから株主総会を迎える会社がほとんどと状況も類似しているだけに、トヨタと同様にＰＢＲ１倍割れからＰＢＲ１倍クリアだけでもかなりの値幅効果が想定されるからだ。円安・ドル高関連株、景気敏感株、資源関連株、中国関連株などが幅広く浮上することになり、「第２のトヨタ」として相場全般をかさ上げ、牽引してくれることも期待したい。

■同業の自動車株や資源株の一角には円安・ドル高や中国関連の追い風

　「第２のトヨタ」でまず注目は、トヨタと同業他社の自動車株となる。このうちＰＢＲ１倍割れはコード番号順にあげると日産自動車＜７２０１＞（東証プライム）、三菱自動車＜７２１１＞（東証プライム）、マツダ＜７２６１＞（東証プライム）、ホンダ＜７２６１＞（東証プライム）の４社となる。円安・ドル高への為替感応度は、１円円安で営業利益が対ドルで４５０億円、対ユーロで６０億円上ぶれるトヨタには及ばないものの、ホンダでは同様に１２０億円、１５億円と試算されている。前週に相次いで開催された日米中央銀行の金融政策決定会合では、現状維持が決定され日米金利格差の拡大で一段の円安・ドル高が進んでおり、業績寄与が期待される。４社のＰＥＲも、トヨタを下回る６倍台～９倍台と割安で、配当利回りもマツダ、ホンダは３％台とトヨタの２．６８％を上回る。

　資源関連株でも、円安・ドル高が業績の追い風となるのが、ＩＮＰＥＸ＜１６０５＞（東証プライム）でＰＢＲは０．５６倍、ＰＥＲは７．１２倍、配当利回りは３．９０％で、前週末に年初来高値を更新したが、３４円へ増配する今１２月期中間配当の権利取りも一考余地がある。また出光興産＜５０１９＞（東証プライム）、ＥＮＥＯＳホールディングス＜５０２０＞（東証プライム）も、足元の原油価格反発や中国の経済対策期待でＰＢＲ１倍割れ修正が有望となる。中国関連では、鉄鋼大手の日本製鉄＜５４０１＞（東証プライム）、神戸製鋼所＜５４０６＞（東証プライム）、ＪＦＥホールディングス＜５４１１＞（東証プライム）も外せない。

■業績は減益転換予想も配当は増配し高利回り水準をキープ

　日経平均株価構成銘柄のうちでも時価総額が相対的に小規模なＰＢＲ１倍台割れ銘柄では、ニッスイ＜１３３２＞（東証プライム）、横浜ゴム＜５１０１＞（東証プライム）、太平洋セメント＜５２３３＞（東証プライム）、住友重機械工業＜６３０２＞（東証プライム）、シチズン時計＜７７６２＞（東証プライム）、三菱倉庫＜９３０１＞（東証プライム）が上げられ、不動産の東急不動産ホールディングス＜３２８９＞（東証プライム）、東京建物＜８８０４＞（東証プライム）もこの一角を形成する。シチズン時計の今３月期業績は減益転換予想にあるが、配当は、連続増配し配当利回りは４．６４％と高位にある。

　メガバンクの三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜８３０６＞（東証プライム）と三井住友フィナンシャルグループ＜８３１６＞（東証プライム）、保険株のＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディグス＜８７２５＞（東証プライム）、第一生命ホールディングス＜８７５０＞（東証プライム）は、今回の日銀の金融政策決定会合では現状維持となったが、今年７月２７日、２８日開催予定の次回会合の動向がポイントとなりそうだ。コンテナ市況の低迷と高配当利回り買いが交錯して下値攻防となっている海運大手３社の日本郵船＜９１０１＞（東証プライム）、商船三井＜９１０４＞（東証プライム）、川崎汽船＜９１０７＞（東証プライム）も、中国の金利引き下げ策、経済対策を手掛かりにリカバリーするか要注目となり、この金融・海運セクター株は、粘り勝ちを狙うのも一法となりそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）