メディアスホールディングス＜３１５４＞（ＪＱＳ）は医療機器販売事業を展開している。１６年６月期大幅増益予想で収益は改善基調だ。株価は地合い悪化も影響して８月２５日の年初来安値２１３０円まで水準を切り下げたが調整の最終局面だろう。１６年６月期収益改善基調を評価して反発展開が期待される。３％台の配当利回りも注目点だ。

■医療機器・医療材料の販売が主力、Ｍ＆Ａで営業エリアと規模拡大を推進

　医療機器・医療材料の販売事業を主力として、介護・福祉機器の販売・レンタル事業も展開している。静岡県・神奈川県を地盤とする協和医科器械、およびオズの首都圏・愛知県エリアへの営業強化策に加えて、Ｍ＆Ａを積極活用して営業エリアと規模の拡大戦略を推進している。

　１０年７月に栗原医療器械店（群馬県太田市）、１２年７月にネットワーク（東京都新宿区）、１３年７月に秋田医科器械店（秋田県秋田市）、１４年７月にジオット（福島県郡山市）を完全子会社化し、１４年１０月には福井県内でトップシェアを誇る福井医療（福井県福井市）と資本業務提携した。

　１４年１０月には子会社ケアフォースを設立した。医療・介護用移乗機器および電動ベッドなどの輸入・販売事業を展開する。また海外展開は、インドにおける鴻池運輸＜９０２５＞との医療データベース合弁会社ＣＡＲＮＡ　ＭＥＤＩＣＡＬ　ＤＡＴＡＢＡＳＥで、医療物流プラットフォームの構築を推進している。

■手術室運営支援ソフトウェアなど複合的サービスを強化

　商品戦略では医療機関への医療機器・医療材料の販売に加えて、手術室運営支援ソフトウェア、医療材料データベース、プライベートブランド商品などの販売も促進し、複合的サービスを強化している。

　手術室運営支援ソフトウェア「サージレーン」は、効率の良い病院手術室運営を提案して機器・備品売上の拡大に繋げる戦略商品である。１４年６月期末時点の導入施設数は大病院を中心に８施設で、１６年６月期には新たに３施設の導入を予定しているようだ。

　医療材料データベース・医療材料分析サービス「メッカル」は、医療材料価格の最適化を支援するツールで、１４年６月期末時点で８４施設に導入している。

■１６年６月期は大幅増益予想で収益改善基調

　８月１１日に発表した前期（１５年６月期）の連結業績は売上高が前々期比０．１％増の１４６１億６８百万円、営業利益が同５７．７％減の６億７７百万円、経常利益が同４９．４％減の１０億３３百万円、純利益が同５５．３％減の４億３３百万円だった。

　配当予想は前々期と同額の年間８０円（期末一括）で配当性向は５８．０％となる。またＲＯＥは１４年６月期比８．６ポイント低下して５．５％、自己資本比率は同１．４ポイント上昇して１８．３％となった。

　売上面で見ると、備品は前々期の消費増税前駆け込み需要の反動や医療機関の設備投資抑制で大型案件が減少したが、一般消耗品は新規獲得のＳＰＤ（病院医療材料管理業務）契約も寄与して堅調に推移した。

　利益面では、主要仕入先からの共通購買実施や販売促進リベート獲得などの効果で売上総利益率が０．１ポイント上昇したが、首都圏営業強化策に伴う人件費の増加などで販管費比率が０．８ポイント上昇して営業減益だった。営業外では持分法投資損益が悪化した。特別損益では関係会社株式評価損が一巡した。

　１５年６月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（７月～９月）３３９億３１百万円、第２四半期（１０月～１２月）３８４億２０百万円、第３四半期（１月～３月）３９０億４８百万円、第４四半期（４月～６月）３４７億６９百万円、営業利益は第１四半期１億０３百万円の赤字、第２四半期３億７０百万円、第３四半期５億５２百万円、第４四半期１億４２百万円の赤字だった。

　医療機関の設備投資予算執行が集中する年度末（１月～３月）にあたる第３四半期の構成比が高い収益構造だが、１５年１月～３月は前年同期の消費増税前駆け込み需要の反動影響を受けた。

　今期（１６年６月期）の連結業績予想（８月１１日公表）は、売上高が前期比７．９％増の１５７７億円、営業利益が同６２．４％増の１１億円、経常利益が同４９．９％増の１５億５０百万円、そして純利益が同２．１倍の９億円としている。配当予想は前期と同額の年間８０円（期末一括）で予想配当性向は２８．８％となる。

　備品については、医療機関の設備投資意欲の大幅な回復は見込めないが、提案中の案件を含めた一定の備品需要を着実に獲得するとしている。一方で利益率の高い消耗品の売上が増加基調であり、人件費の増加などを吸収して大幅増益予想だ。収益は改善基調だろう。

　中期的には首都圏および愛知県エリアなどへの営業強化、Ｍ＆Ａ・アライアンスによる営業エリア拡大、新規取引先の獲得、ＳＰＤ（病院医療材料管理業務）事業の拡大、複合的サービスの強化、さらに大量購買による仕入価格低減や業務効率の改善などが寄与して収益拡大が期待される。

■株価は調整の最終局面

　株価の動きを見ると、年初来安値圏の２３００円～２５００円近辺で推移していたが、地合い悪化も影響して８月２５日の２１３０円まで水準を切り下げた。その後は２２００円台に戻したがやや反発力の鈍い展開だ。

　８月２８日の終値２２１９円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２７７円５９銭で算出）は８倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間８０円で算出）は３．６％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２６２７円８５銭で算出）は０．８倍近辺である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線が戻りを押さえて、２３００円近辺の下値支持線を割り込んだ形だ。ただし長い下ヒゲをつけて売り一巡感を強めている。調整の最終局面のようだ。１６年６月期収益改善基調を評価して反発展開が期待される。