マルマエ＜６２６４＞（東証プライム）は半導体・ＦＰＤ製造装置向け真空部品などの精密切削加工を展開し、成長戦略として消耗品の拡大による受注安定化、市場シェア拡大に向けた能力増強投資、ＥＳＧ経営の推進などを推進している。２３年８月期は大幅減収減益予想だが、市場環境悪化への対応策として半導体分野の新規顧客からの認証取得を実現し、新規受注が２４年８月期の売上高に本格寄与する見込みとしている。またＦＰＤ分野では、市場環境が停滞するなかでも新型Ｇ８装置向け部品の受注に成功している。積極的な事業展開で２４年８月期の収益回復を期待したい。株価は上値が重くモミ合う形だが、徐々に下値を切り上げている。調整一巡してモミ合いから上放れの展開を期待したい。なお１０月６日に２３年８月期決算発表を予定している。

■半導体・ＦＰＤ製造装置向けの精密切削加工を展開

　半導体・ＦＰＤ（フラットパネルディスプレー）製造装置に使用される真空部品や電極などの精密切削加工、および電子ビーム溶接（ＥＢＷ）を展開している。

　２２年８月期の分野別受注高は半導体分野が４４．９％増の７０億２７百万円、ＦＰＤ分野が２５．９％増の１４億６１百万円、その他分野が３．０倍の７億円、分野別売上高は半導体分野が５１．２％増の６３億８２百万円、ＦＰＤ分野が８４．０％増の１５億４２百万円、その他分野が２．６倍％増の４億４５百万円だった。半導体分野は良好な市場環境を背景に過去最高水準だった。ＦＰＤ分野は市場が横ばいだったがシェア拡大が牽引した。その他分野は太陽電池製造装置部品の受注が増加した。

　半導体・ＦＰＤ製造装置の真空パーツを作るノウハウ、同業他社に比べて高い生産性・低コスト、急変動する半導体・ＦＰＤ市場に柔軟に対応できる設備力、ワンストップ受注に対応する多工程生産能力などを強みとしている。

　また、作業補助・介護ロボットの開発（鹿児島大学と共同研究）では、１８年７月第二種医療機器製造販売業の許可を取得し、医療機器製造業の登録を行った。

■シェア拡大やＥＳＧ経営を推進

　長期ビジョンとして「幅広い分野の総合メーカーを支える部品加工のリーディングカンパニー」を目指し、中期事業計画「Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ２０２５」では、成長戦略として消耗品拡大による受注安定化、市場シェア拡大に向けた能力増強投資、ＥＳＧ経営の推進、目標数値として最終年度２５年８月期売上高１４０億円、営業利益４２億円、資産ベースＲＯＩＣ２３％以上、負債ベースＲＯＩＣ１９％以上、配当性向３５％以上、年間最低配当額２０円（最終損益が赤字となる場合は見直し）を掲げている。設備投資計画（ＣＦベース）は、増産投資およびカーボンニュートラルに向けた太陽光発電投資を中心に２３年８月期２０億円、２４年８月期２０億円、２５年８月期１２億円としている。

　売上拡大戦略として、２２年８月期実績見込（全社売上高８３億円）に対して、半導体分野の既存顧客からの受注拡大で＋２９．５億円、新規顧客からの量産受注拡大で＋２０億円、ＦＰＤ分野・その他分野で＋７．５億円を目指す。半導体分野は引き続き需要が拡大基調である。ＦＰＤ分野は２３年末までテレビ向け液晶Ｇ１０．５関連の設備投資が停滞する見込みだが、ＥＢＷ活用によるシェア拡大や有機ＥＬのパネル大型化が寄与する見込みだ。なお消耗品の売上構成比は２２年８月期実績で半導体分野が６５．６％、ＦＰＤ分野が１９．７％となっている。更なる消耗品受注の拡大で受注安定化を狙う方針だ。

　また中長期的な取り組みとしてＥＳＧ経営を推進する。自社の再生可能エネルギー活用によってＣＯ２削減を推進し、２０３０年に５０％削減、２０５０年に１００％削減を目指す。さらに人材力最大化に向けて、６つの向上施策（多様化の推進、人材戦略の推進、誰もが働ける職場環境の整備、人事制度改善、育成プラン作成、育成計画推進）を推進する方針だ。２１年１２月には気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）の提言に賛同を表明し、２２年３月には統合報告書を発表している。

■２３年８月期大幅減収減益予想だが２４年８月期収益回復期待

　２３年８月期の業績（非連結）予想（６月３０日付で下方修正）は、売上高が２２年８月期比２０．８％減の６８億０３百万円、営業利益が６９．１％減の７億３０百万円、経常利益が７２．３％減の６億５５百万円、当期純利益が６６．３％減の６億１２百万円としている。配当予想は２２年８月期比１２円減配の３６円（第２四半期末１８円、期末１８円）としている。予想配当性向は７４．３％となる。

　従来予想に対して売上高を１８億９７百万円、営業利益を９億５０百万円、経常利益を１０億０５百万円、当期純利益を５億８８百万円、それぞれ下方修正した。半導体分野における市場環境悪化が長引き、デバイスの停滞以上に装置部品の在庫調整の影響が想定以上となり、第４四半期の半導体分野の売上高が大幅に減少する見込みとなった。修正後の通期分野別売上高の計画は半導体分野が２９．４％減の４５億０５百万円、ＦＰＤ分野が５０．６％減の７億６１百万円、その他分野が２０７．６％増の１３億６９百万円としている。

　第３四半期累計は売上高が前年同期比１１．７％減の５３億８１百万円、営業利益が５５．７％減の７億７１百万円、経常利益が５８．０％減の７億３２百万円、四半期純利益が５９．２％減の５億０９百万円だった。市場環境の悪化で在庫調整の影響が想定以上だった。

　受注高は全社合計が４４．０％減の４０億４５百万円で、分野別内訳は半導体分野が４８．０％減の２７億５１百万円、ＦＰＤ分野が６６．８％減の４億２３百万円、その他分野が３２．９％増の８億７０百万円だった。分野別の売上高は半導体分野が１４．５％減の３８億７９百万円、ＦＰＤ分野が４９．１％減の５億９８百万円、その他分野が２５８．９％増の７億６１百万円だった。

　半導体分野は市場環境悪化で在庫調整の影響が想定以上だった。ＦＰＤ分野も市場停滞の影響で減少した。その他分野は太陽電池製造装置部品の好調で大幅伸長した。利益面は売上減少と稼働率低下、受注損失引当金と棚卸評価損の増加、減価償却費の増加などで大幅減益だった。

　なお四半期別にみると、第１四半期は売上高が２４億８７百万円で営業利益が６億６８百万円、第２四半期は売上高が１７億５３百万円で営業利益が２億５９百万円、第３四半期は売上高が１１億４１百万円で営業利益が１億５６百万円の損失だった。第３四半期は大幅に落ち込んだ。

　２３年８月期は下方修正して大幅減収減益見込みとなったが、市場環境悪化への対応策として半導体分野の新規顧客からの認証取得を実現し、新規受注が２４年８月期の売上高に本格寄与する見込みとしている。またＦＰＤ分野では、市場環境が停滞するなかでも新型Ｇ８装置向け部品の受注に成功している。受注好調な太陽電池製造装置部品については、顧客装置メーカーの組立能力補強のため出水事業所内に新たな組立工場を新設した。積極的な事業展開で２４年８月期の収益回復を期待したい。

■株主優待制度は毎年８月末時点で６ヶ月以上継続保有株主対象

　株主優待制度は、毎年８月末日現在で６ヶ月以上継続１単元（１００株）以上保有株主を対象として、クオカードを贈呈（詳細は会社ＨＰ参照）する。

■株価は下値切り上げ

　株価は上値が重くモミ合う形だが、徐々に下値を切り上げている。調整一巡してモミ合いから上放れの展開を期待したい。８月２４日の終値は１８１５円、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ４８円４３銭で算出）は約３７倍、今期予想配当利回り（会社予想の３６円で算出）は約２．０％、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ５７８円０６銭で算出）は約３．１倍、そして時価総額は約２３７億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）