イード、映画メディア「シネマトゥデイ」を運営する株式会社シネマトゥデイと戦略的資本業務提携、日本最大級のエンタメメディア群を構築

 イード<6038>(東証グロース)は3日、株式会社シネマトゥデイ(本社:東京都新宿区)との間で戦略的資本業務提携を締結したと発表。これにより、映画・アニメ・ゲームを中心に日本最大規模のエンタメメディア群を有するグループとなる。

 シネマトゥデイは総合映画メディア「シネマトゥデイ」を2000年から運営し、映画業界を代表するメディアの一つに成長している。X(旧Twitter)では68万人、LINE公式チャンネルは140万人、YouTubeチャンネルは240万登録(※1)など、圧倒的なリーチを誇る。

 特にYouTubeチャンネルは毎月800万人に視聴されており、Z世代・ミレニアル世代のYouTubeチャンネルの視聴者数ランキングでも、両世代で第7位となっている(ヴァリューズ調べ ※2)。

 この提携により、イードグループは映画の「シネマトゥデイ」「シネマカフェ」、アニメの「アニメ!アニメ!」「アニメディア」(雑誌)、ゲームの「インサイド」「Game*Spark」など、延べ月間2000万人(※3)がアクセスする国内最大規模のエンタメメディア群を有するグループとなる。

 これらのメディア群は各ジャンル(映画、アニメ、ゲーム)の中でも複数のブランドを有しているが、「シネマトゥデイ」が総合メディアであるのに対して、「シネマカフェ」がより女性向け映画に強いという特色を有しているように、多種多様に広がる読者の趣向に合わせて、よりバーティカルな情報発信を行いながら、プラットフォームや編集・営業体制を統合していくことによりシナジーを発揮している。

 映画やアニメの領域では動画配信(VOD)サービスの普及により、市場が拡大しており、動画配信市場は2022年の5,305億円から、2027年には7,487億円まで増加する見通しである(GEM Partners調べ ※4)。ゲーム市場も2013年の約1.2兆円から、2022年には約2兆円まで拡大するなど成長産業となっている(ファミ通ゲーム白書調べ ※5)。

 イードグループでは成長産業であり日本を代表するエンタメ産業に対して、デジタルを中心としたマーケティング支援を行っていくと同時に、順調に採用実績を増やしているコンビニ店頭でのコンテンツプリントサービス「エンタメプリント」や、同じ仕組みを活用した「映画前売券付きブロマイド」などIPを軸とした新たなマネタイズ手段を権利者の皆様と共同で開発し、業界全体の発展に貢献していく。

 イードはシネマトゥデイに対して独自のCMS、会員基盤、データ基盤、AI技術、ECプラットフォームなどからなるメディアプラットフォームを提供し、一層のメディア成長、コスト最適化を支援していく。

 イードは21ジャンル79のメディア(2023年6月末時点)を運営し、事業開発やM&Aでブランドを拡充しているが、シネマトゥデイとの資本業務提携を機にエンタメ領域でもより積極的に事業拡大を図っていくとしている。

(※1)YouTube管理画面のユニーク視聴者数の月平均(2023年6~8月実績)
(※2)株式会社ヴァリューズ「世代別のYouTubeチャンネル視聴者数ランキング」(2022年6月~2022年12月)
(※3)Google Analyticsの集計による各メディアのユーザー数の合算数値(2023年8月実績)
(※4)GEM Partners株式会社「動画配信(VOD)市場5年間予測(2023-2027年)レポート」より
(※5)株式会社角川アスキー総合研究所「ファミ通ゲーム白書 2023」より
(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■内蔵インヒールで自然な足長効果、フォーマルからビジネスまで対応  青山商事<8219>(東証プラ…
  2. ■デュアル周波数対応で通信の安定性を確保  世界的なDX進展を背景に京セラ<6971>(東証プライ…
  3. ■リアルタイム文字起こしと自動要約で議事録作成を効率化  シャープ<6753>(東証プライム)は2…
2025年4月
 123456
78910111213
14151617181920
21222324252627
282930  

ピックアップ記事

  1. ■低PER・高配当利回り、不動産・銀行株が市場を牽引  3月の東京都区部消費者物価指数が前年比2.…
  2. ■新年度相場のサブテーマは「物価」?!  米国のトランプ大統領は、「壊し屋」と奉る以外にない。その…
  3. ■新年度相場の初動として注目される値上げ関連銘柄  4月予定の値上げは、原材料価格上昇や物流費増加…
  4. どう見るこの相場
    ■トランプ関税懸念も『総論弱気、各論強気』の市場展開  「トランプ・ディール(取引)」と「トランプ…
  5. ■名変更会社の局地戦相場の待ち伏せ買いも一考余地  今年4月1日以降、来年4月1日まで社名変更を予…
  6. ■あの銘柄が生まれ変わる!市場を揺るがす社名変更、次なる主役は?  「トランプ・トレード」が、「ト…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。