ラバブルマーケティンググループ、「お試し出店サービス」支援実績「伝説のすた丼屋」、マレーシア初進出初日から3日連続で500食完売、常時150名程の行列を成す程の盛況に
- 2023/10/23 16:22
- プレスリリース
ラバブルマーケティンググループ<9254>(東証グロース)は23日、日本の飲食事業者の海外進出を支援する「お試し出店サービス」を株式会社アントワークスが導入し、丼チェーン店「伝説のすた丼屋」のマレーシア初進出・期間限定出店において、オープン初日から3日連続500食完売、常時150名程の行列が途絶えないといった成果を得られたと発表。
「お試し出店サービス」は、海外出店を希望する飲食事業者に対し、期間限定で海外に出店するために必要な戦略の策定、テナント紹介から、内装、仕入業者の手配、集客のためのマーケティングソリューションなどをワンストップで提供するサービスで、2023年8月に当社と、テナントのトータルコンサルティングを行う株式会社VIDA Corporation(ヴィダ コーポレーション)、店舗仲介事業などを行うプログレッソ ディレクション株式会社の3社協業で開始している。
「お試し出店サービス」の第1弾としてアントワークスが運営する「伝説のすた丼屋」のマレーシア初進出の支援を行っており、2023年10月6日(金)、首都クアラルンプールの繁華街ブキッ・ビンタンにある大型ショッピングセンター「ロット・テン(Lot 10)」内にオープン。各日500食限定で提供したところ、オープン初日から3日連続で、閉店時刻より3~4時間程早い時間帯に完売し、常時150名程の行列を成すなど、好調なスタートを切ることができた。
今回のアントワークスのご支援において同社は、認知拡大と集客を目的としたインフルエンサー向けイベントの企画・実施やSNS運用代行などのマーケティング施策を行い、VIDA Corporationとプログレッソ ディレクションではテナント紹介や内装・仕入業者の手配、出店戦略の策定を行っている。
合弁会社「TASTE FOOD JAPAN SDN. BHD.」を設立し、今後マレーシアにおいて「お試し出店サービス」による飲食店の支援を強化する
同社、VIDA Corporation、プログレッソ ディレクションと飲食店運営の実績がある株式会社ザクロスも加わり、4社で合弁会社「TASTE FOOD JAPAN SDN. BHD.(テイスト フード ジャパン エスディーエヌ ビーエイチディー)」を、2023年10月にマレーシアに設立した。「TASTE FOOD JAPAN SDN. BHD.」はマレーシアにおいて「お試し出店サービス」を展開することを専門とする会社で、日本の飲食店のマレーシア進出支援の強化および日本食のさらなる普及を目指していく。
アントワークスの支援の実績・経験と合弁会社設立により、マレーシアにおける「お試し出店サービス」の展開を促進する。また、東南アジアをはじめとする海外での事業展開を成長戦略に掲げる同社は、「お試し出店サービス」を複数国で展開し様々な飲食事業者の支援を行いながら、海外におけるマーケティングの実績を重ね、事業の成長を加速させていく。
■「伝説のすた丼屋」概要
“すた丼”とは、低温で油通しし余分な脂を溶かし落としつつ旨味を閉じ込めたジューシーで柔らかな豚バラ肉に“秘伝のニンニク醤油ダレ”を絡めて、高火力と鍋を操る職人技で一気に炒め上げ、並盛でも茶碗約3杯分もの大盛りご飯の上に盛ったすたみなとボリューム満点の丼ぶり。1971年に多摩地区で創業したラーメン店の創業者が『若いやつらに安くて旨いものを腹いっぱい食べさせてやりたい』という想いを込めて試行錯誤の末に生み出したまかない飯がルーツとなっている。この“すた丼”を軸にすたみなとボリューム満点の商品を取り揃え、首都圏を中心に北は北海道、南は沖縄まで全国178店舗(2023年8月末現在)を展開している。
■「伝説のすた丼屋」運営会社情報
・社名:株式会社アントワークス
・本社所在地:〒166-0003 東京都杉並区高円寺南4-21-7
・代表者:代表取締役社長 早川 淳
・設立:1989年
・資本金:4,500万円
・事業内容:飲食事業「伝説のすた丼屋」「名物すた丼の店」「デンバープレミアム」「伝説のステーキ屋」「き久好」「大衆食堂 にぎわい満腹食堂」運営
■ラバブルマーケティンググループについて
「人に地球に共感を」をパーパスとし、現代の生活者の情報消費行動に寄り添う共感を重視した愛されるマーケティング(Lovable Marketing)を推進するマーケティング企業グループ。「最も愛されるマーケティンググループを創る」をグループミッションに、マーケティングの運用領域を主軸として事業展開をしている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)