■米ＦＯＭＣに世界が注目して不安定、買い手控えを見越した仕掛け的な動き

９月１４日～１８日の株式・為替相場は、１４日～１５日の日銀金融政策決定会合、そして世界が注目する１６日～１７日の米ＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）を控えて、引き続き不安定な展開となりそうだ。

今週の注目点は１４日～１５日開催の日銀金融政策決定会合と会合後の黒田日銀総裁の記者会見、そして世界が固唾を飲んで注目する１６日～１７日開催の米ＦＯＭＣと会合後のイエレン米ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）議長の記者会見となる。

１６日～１７日開催の米ＦＯＭＣで利上げ開始を決定するのか、世界の金融市場の混乱に配慮して９月の利上げ見送りでも１０月または１２月利上げの強いメッセージを発するのか、９月利上げを見送って従来どおりの「経済指標しだい」というメッセージにとどまるのか、そして利上げ開始の場合は教科書どおりに景気への悪影響を警戒する動きを強めるのか、それともアク抜け感が広がるのか、利上げ見送りの場合は当面の安心感が優勢になるのか、それとも不透明感を抱えた状態が続くのか、米ＦＯＭＣの結果についてはもちろん、その後の市場の反応についても市場関係者の見方は割れている。

長期資金の大口投資家は結果が出るまで動けないとしているだけに積極的な買いは期待し難い。こうした買い手控え状況を見越して短期筋が仕掛け的な動きを強める可能性もあるだけに注意が必要となりそうだ。

日本株やドル・円相場にとっては、アク抜け感が広がる展開がベストシナリオとして期待されそうだが、現時点での判断は難しい。また世界中が注目して身構える重要イベントほど、結果に対して意外と無反応で通過する傾向もあるだけに、拍子抜けの可能性もありそうだ。

１４日～１５日開催の日銀金融政策決定会合に関しては、金融政策の現状維持という見方が大勢だ。ただしサプライズ好きの黒田日銀総裁に対する期待感も根強い。今回は現状維持でも、１１月の郵政３社上場を控えた１０月６日～７日、または１０月３０日の会合への期待感が高まる。

中国の景気減速や中国・上海株の下落に対する過度な警戒感は、中国の一時的な財政政策や株価対策の表明でやや落ち着いた感もあるが、過剰設備や不良債権の解消が課題で構造的に景気減速は避けられないだけに、引き続き不安定要因として注意が必要だ。またＥＵにおける移民問題が景気に与える影響にも注意したい。

需給面では日本株に対する海外投資家の売りがピークアウトした可能性があるが、買い手控えで主力大型株の動きは重くなりそうだ。新興市場などで過度に売り込まれた中小型株のリバウンドの動きに注目したい。

その他の注目スケジュールとしては、１５日の米８月小売売上高、米８月鉱工業生産・設備稼働率、米９月ＮＹ連銀製造業景気指数、１６日の日本８月訪日外客数、米８月消費者物価、１７日の日本８月貿易収支、米８月住宅着工件数、米９月フィラデルフィア連銀製造業景況感指数、１８日の米８月コンファレンス･ボード景気先行指数などがあるだろう。