ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜を主力としている。成長戦略として製品開発の強化、販売エリア・販売先の拡大などを推進するとともに、野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指してＥＣ・外食・小売・農業領域への展開も推進している。２４年２月期は増収増益予想としている。コンビニエンスストア向けの好調など増収効果でコスト増加を吸収する見込みだ。第３四半期累計の利益進捗率が高水準であることを勘案すれば通期利益予想に上振れ余地がありそうだ。さらに２５年２月期も積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は戻り高値圏で上げ一服の形となったが、１倍割れの低ＰＢＲも評価材料であり、利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。なお４月１２日に２４年２月期決算発表を予定している。

■漬物製品の最大手で「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜が主力

　ピックルスコーポレーションが株式移転で設立した持株会社ピックルスホールディングスが２２年９月１日付で東証プライム市場に上場した。漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２（ピーネ１２）（１５年１０月特許取得済）を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜などを主力としている。さらに、野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指して、ＥＣ・外食・小売・農業領域への展開も推進している。

　２３年２月期の品目別売上構成比は製品６６．６％（浅漬・キムチ４０．１％、惣菜２５．４％、ふる漬１．１％）および商品（漬物、調味料、その他）３３．４％、販路別売上構成比は量販店・問屋等７６．３％、コンビニ１５．３％、外食・その他８．４％だった。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニが主要取引先である。収益面の特性としては、個人消費動向のほか、天候不順などによる野菜（特に胡瓜と白菜）価格の影響を受ける傾向がある。

■成長戦略として新規事業も推進

　中期経営目標値としては、２６年２月期売上高４３０億円（浅漬・キムチ１７０億５８百万円、惣菜１０９億４１百万円、ふる漬４億８８百万円、商品１４５億１２百万円）、売上総利益８９億５０百万円、売上総利益率２０．８％、販管費７１億５０百万円、販管費比率１６．６％、営業利益１８億円、経常利益１９億３０百万円、親会社株主帰属当期純利益１２億３０百万円を掲げている。設備投資は２４年２月期からの３年間で合計８９億円を計画している。２５年２月期には関東でキムチ専用工場、２６年２月期には関西で工場新築を検討している。

　成長戦略として、製品開発の強化（キムチ製品、惣菜、ドライ商品、調味料）、販売エリアの拡大（特に西日本エリアでの販売拡大）、販売先の拡大（ドラッグストア、量販店、配食事業などの開拓）、新規事業（ＢｔｏＣ事業、農業事業など）を推進している。

　製品開発では、主力の「ご飯がススムキムチ」シリーズの新製品、成長分野である惣菜製品の開発に加えて、冷凍食品関連商品（冷凍ご飯がススムキムチ鍋など）、サツマイモ関連商品（あいすやきいもなど）、長期保存が可能なＬＬ（ロングライフ）ガス置換（容器内を一度真空にして不活性ガスに置き換える方法）惣菜などの開発も推進する。

　販売エリアの拡大では全国ネットワークを活かした営業戦略を推進し、特に西日本エリアでの販売拡大に注力する。販売先の拡大では既存分野以外の売場への商品展開を推進する。

　新規事業では、ＢｔｏＣ領域の外食・小売事業に参入し、２０年１０月に運営子会社ＯＨが、埼玉県飯能市に複合型観光施設として、発酵のテーマパーク「ＯＨ！！！～発酵、健康、食の魔法！！！～」を開業した。日本の伝統的な食文化「発酵」を発信していく。ＥＣ販売については２２年９月に「ＯＨ！！！」のサイトと統合し、施設紹介とＥＣ機能を併せ持つ複合サイト「ＯＨ！！！オンラインストア」にリニューアルした。統合により、ブランドを横断した購入が可能になる。

　２２年３月には子会社ピックルスファームを設立し、埼玉県内で農業事業を開始した。所沢工場向けの小松菜や「ＯＨ！！！」向けのさつまいもを生産する。野菜の生産に関わることで安全・安心な原料野菜を安定的に調達するとともに、農業を通じた雇用創出や地域活性化にも貢献することを目指す。

　２３年９月には、センシングデバイスや農業資材などを取り扱う複合機能商社であるＡｓｕｅとの合弁により、サツマイモを原材料とする加工食品の仕入・販売を行う子会社ベジパル（出資比率６０％、事業開始１０月上旬予定）を設立した。

　また２３年９月には、原料調達において利点のある茨城県結城郡八千代町に、キムチ製品に特化した新工場（仮称：茨城工場）を建設すると発表した。投資金額は５０億５０百万円（建物、機械装置）で、資金計画は自己資金および借入金で充当する。当該工場の引き渡しは２４年１２月を予定している。

　ＳＤＧｓへの取り組みとしては、太陽光発電の導入、ＬＥＤ電灯の１００％導入、子ども食堂への支援、オリジナルエコマーク「ピックルスのＥＣＯ」の導入などに加えて、野菜残さを餌としたウニの養殖研究にも取り組んでいる。また２３年２月には健康経営宣言を策定し、健康経営を推進している。

■上場維持基準の適合に向けた計画書

　なお、２３年２月末日時点で、プライム市場の上場維持基準のうち流通株式時価総額が基準に適合していない状況になったため、２３年５月３０日付で上場維持基準適合に向けた計画書を作成・開示した。

　２６年２月末を計画期間として、中期経営計画で掲げた各種戦略の着実な実行によって業績の向上を図るほか、ＩＲ活動の充実、サステナビリティ活動の充実、株主還元の強化、流通株主数の増加などに取り組み、企業価値の向上（時価総額の増大）に努めるとしている。

■２４年２月期利益予想に上振れ余地

　２４年２月期の連結業績予想は売上高が２３年２月期比２．８％増の４２２億円、営業利益が５．３％増の１６億２０百万円、経常利益が６．３％増の１７億５５百万円、親会社株主帰属当期純利益が１．０％増の１１億５０百万円としている。配当予想（１２月２８日付で期末２円上方修正）は、２３年２月期比２円増配の２４円（期末一括）としている。２３年２月期の２２円には持株会社移行記念配当２円が含まれているため普通配当ベースでは４円増配の形となり、予想配当性向は２６．３％となる。

　売上高の計画は、品目別には製品が２．０％増の２７９億０５百万円（浅漬・キムチが１．６％増の１６７億４６百万円、惣菜が２．６％増の１０６億７９百万円、ふる漬が２．８％増の４億７９百万円）で商品（漬物、調味料、その他）が４．４％増の１４２億９４百万円、販路別には量販店・問屋等が２．８％増の３２１億８８百万円、コンビニが３．０％増の６４億９５百万円、外食・その他が２．２％増の３５億１５百万円としている。

　第３四半期累計は売上高が前年同期比６．６％増の３３２億５５百万円、営業利益が３．７％増の１４億５８百万円、経常利益が３．７％増の１５億４４百万円、親会社株主帰属四半期純利益が５．６％増の１０億３３百万円だった。

　小幅ながら増収増益と順調だった。売上面ではコンビニエンスストア向けの好調に加えて、巣ごもり需要の反動減の影響が落ち着いたことも寄与した。利益面では調味料や包装材などの原材料価格上昇、物流費上昇、夏場の記録的猛暑による野菜価格高騰の影響を受けたが、増収効果で吸収した。

　なお四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１１４億８５百万円で営業利益が７億５１百万円、第２四半期は売上高が１１６億２６百万円で営業利益が５億２９百万円、第３四半期は売上高が１０１億４４百万円で営業利益が１億７８百万円だった。

　通期連結業績予想は据え置いている。個人消費や原材料・エネルギーコストの動向に不透明感が強いものの、売上面は各種キャンペーンなどの販促活動、新規取引先の開拓、既存取引先の深耕などで増収を目指し、利益面は増収効果や生産効率改善効果などで増益を目指すとしている。またＥＳＧやＳＤＧｓへの取り組みも強化し、事業を通じてサステナブルな社会の実現に貢献するとしている。

　第３四半期累計の進捗率は売上高が７８．８％、営業利益が９０．０％、経常利益が８８．０％、親会社株主帰属当期純利益が８９．８％だった。通期予想を据え置いたが、第３四半期累計の利益進捗率が高水準であることを勘案すれば通期利益予想に上振れ余地がありそうだ。さらに２５年２月期も積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株主優待制度は毎年２月末の株主が対象

　株主優待制度（詳細は会社ＨＰ参照）は毎年２月末時点の１００株（１単元）以上保有株主を対象として商品詰め合わせセットなどを贈呈する。なお２３年１２月２８日に２４年２月末対象の優待内容（商品詰め合わせセット）を発表している。

■株価は上値試す

　株価は戻り高値圏で上げ一服の形となったが、週足チャートで見ると１３週移動平均線が２６週移動平均線を上抜くゴールデンクロスの形だ。１倍割れの低ＰＢＲも評価材料であり、利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。２月２１日の終値は１２６９円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９１円４０銭で算出）は約１４倍、今期予想配当利回り（会社予想の２４円で算出）は約１．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１３６２円１１銭で算出）は約０．９倍、時価総額は約１６３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）