【イランの攻撃で中東緊張】原油高で鉱業・石油株、海運封鎖で海運株、紛争拡大で防衛関連株も

■イランの報復攻撃で投資戦略はどうなる?

 イランによるイスラエルへの攻撃を受け、中東情勢が緊迫化している。個人投資家は、この緊張の高まりを「売り」か「買い」の材料と捉えるのだろうか。原油価格の高騰は、産油関連の鉱業株、石油株、海運株の追い風となる可能性がある。イランによるホルムズ海峡封鎖は、海運市況を押し上げ、海運株の再人気化を招く可能性もある。さらに、紛争が拡大すれば、防衛関連株の需要も高まるだろう。しかし、現時点では状況が流動的であり、本来、個人投資家は様子見が賢明となる。まずは、今後の展開を注視し、情報収集を怠らないことが重要である。

以下、具体的な投資先候補をいくつか紹介する。

【原油価格高騰の場合】

・鉱業株:INPEX<1605>(東証プライム)、石油資源開発<1662>(東証プライム)、K&Oエナジーグループ<1663>(東証プライム)など
・石油株:富士石油<5017>(東証プライム)、出光興産<5019>(東証プライム)、ENEOSホールディングス<5020>(東証プライム)など
・大手商社株:三井物産<8031>(東証プライム)、三菱商事<8058>(東証プライム)など

【ホルムズ海峡封鎖の場合】

・海運株:日本郵船<9101>(東証プライム)、商船三井<9104>(東証プライム)、川崎汽船<9107>(東証プライム)など

【紛争拡大の場合】

・防衛関連株:細谷火工<4274>(東証スタンダード)、豊和工業<6203>(東証プライム)、石川製作所<6208>(東証スタンダード)など
・重工業株:三菱重工業<7011>(東証プライム)、川崎重工業<7012>(東証プライム)、IHI<7013>(東証プライム)など
・自動車株:SUBARU<7270>(東証プライム)など

 なお、金は伝統的に安全資産とみなされており、地政学的リスクが高まった際に買われる傾向がある。今回の緊張が高まれば、金価格も上昇する可能性は十分にある。投資家は、こうした情報を参考に、自身の投資判断を行っていくことが重要となろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部)

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