トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）は、総合リユース業態のトレジャーファクトリーや服飾専門リユース業態のトレファクスタイルなどリユースショップを複数業態で全国展開し、成長戦略としてＳＤＧｓの推進とともに、生活に密着したリユースの総合プラットフォーム構築を目指している。２４年２月期は前回予想を上回る大幅増収増益で着地した。既存店売上が好調に推移し、前期出店店舗やグループ会社も貢献した。２５年２月期も２桁増益・連続増配予想としている。さらに中期経営計画の２５年２月期以降の目標数値も上方修正した。既存店売上が好調を維持していることなどを勘案すれば、会社予想は上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は年初来高値圏だ。そして２３年４月の最高値に接近している。利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。

■リユースショップを複数業態で全国展開

　総合リユース業態のトレジャーファクトリーや服飾専門リユース業態のトレファクスタイルなど、リユースショップを複数業態で首都圏・直営店中心に全国展開している。周辺事業・新規事業としてＢｔｏＢライブネットオークション事業、引越・買取サービスのトレファク引越事業、不動産売買・仲介を行うトレファク不動産事業、終活・生前整理サービスのレガシー事業、ドレスやブラックフォーマルをレンタルするＥＣレンタル事業「Ｃａｒｉｒｕ」なども展開している。生活に密着したリユースの総合プラットフォーム構築を目指し、マルチブランドの業態展開による販売力やマルチチャネルによる仕入力を強みとしている。

　Ｍ＆Ａとしては、１９年１月にシステム開発のデジタルクエストを子会社化、２０年２月にＡＩアプリＸＺ（クローゼット）運営のＳＴＡＮＤＩＮＧ　ＯＶＡＴＩＯＮと資本業務提携、２０年１０月に静岡県内でリユースショップ直営店１２店舗を展開するピックアップジャパンを子会社化、２２年２月に子会社トレファクテクノロジーズを設立してデジタルクエストのシステム開発受託事業を承継した。２３年１０月には、愛知県を中心にゴルフ専門リユースショップ「ゴルフキング」を展開しているアクオを子会社化した。また２４年２月には、ゴルフ専門リユースショップ「ゴルフキッズ」を展開している子会社のＧＫファクトリーがアクオを吸収合併した。ゴルフ専門業態の２社を統合することにより、仕入面・販売面でのシナジー効果を高める。

　海外はタイ（１６年３月進出）のバンコクで直営店を展開し、２２年２月期に単年度黒字化した。台湾では２１年４月に設立した現地法人Ｔｒｅａｓｕｒｅ　Ｆａｃｔｏｒｙ（Ｔａｉｗａｎ）が２２年１２月に１号店をオープンした。台湾においても複数店舗のドミナント展開を目指すとしている。

　２４年４月末時点の店舗数はグループ合計２８０店舗（タイの４店舗と台湾の２店舗を含むトレジャーファクトリーが９１店舗、トレファクスタイルが８４店舗、トレファクスポーツアウトドアが８店舗、ユーズレットが１０店舗、ブランドコレクトが７店舗、トレファクマーケットが２店舗、子会社のカインドオルが３９店舗、ピックアップが１４店舗、ゴルフキッズが１５店舗、ゴルフキングが１０店舗）で、このうち直営店は２４６店舗となっている。

　収益面では、引越シーズンで単価の高い生活家電や家具の構成比が高まる第１四半期（３月～５月）の利益率が高くなり、単価の低い夏物衣料が主力となる第２四半期（６月～８月）の利益率が低くなる季節特性がある。

■新規出店やＭ＆Ａで成長加速

　中期経営計画（ローリング方式、２５年２月期～２７年２月期、２４年４月１０日付で２５年２月期と２６年２月期の目標数値を上方修正）では、最終年度２７年２月期の目標数値に、売上高５０３億円、経常利益４６．７億円、経常利益率９．３％、親会社株主帰属当期純利益３０．８億円を掲げている。売上・利益とも年平均成長率１０％強を目指し、年間出店数は２５年２月期３０店舗、２６年２月期３０～３５店舗、２７年２月期３５～４０店舗、３年間累計投資額は５０～６０億円の計画としている。株主還元については配当性向目標を３０％以上としている。なおＭ＆Ａを積極推進する方針だが目標値には織り込んでいない。

　基本方針として、リユース事業の成長、新規事業への投資、海外市場での成長、Ｍ＆Ａによる成長、ＤＸ投資による成長を掲げている。ＳＤＧｓの推進とともに、さらなる成長が見込まれるリユース市場においてグループ一体となってリユース・ネットワークの拡大を推進する。そして生活に密着したリユースの総合プラットフォーム構築を目指している。

　リユース事業の成長では、グループ全体で複数業態を組み合わせて年間２５～３５店ペースの出店を継続し、リユースのネットワークを拡大する。さらに多店舗体制構築に向けた採用・教育の強化、更なる新業態開発、グループのリユース会社の収益改善を推進する。

　新規事業への投資では、関東と関西の物流拠点の拡張によるＢｔｏＢライブネットオークション事業の本格展開、買取と引越をセットで行う独自の買取引越事業の成長加速、レンタル事業への継続投資と新たな柱への育成を推進する。

　海外事業では、タイ事業（２１年１１月期に単年度黒字化）の利益体制の構築と新規出店、および台湾への進出を推進する。Ｍ＆Ａでは、既存事業とのシナジー効果や新たな収益事業につながるＭ＆Ａを積極的に検討する。ＤＸ投資では、自社システム部門およびシステム子会社の開発力を活用し、業務効率化、査定効率化、新たな買取機会・販売機会創出などを推進する。

　アライアンス戦略では、２２年２月に終活・生前整理分野「Ｒｅｇａｃｙ」において、相続対策プラットフォームの「はなまる手帳」を運営するはなまる手帳と業務提携した。２２年３月にはＡＬＢＥＲＴ＜３９０６＞と共同で、ＥＣ出品のために撮影した衣類画像から必要な情報をＡＩが自動入力する「クロスキャナ」を開発し、トレファク店舗での本格導入を開始した。ＥＣ出品業務にかかる「ささげ作業」の大幅な効率化を図り、システム導入前との比較でＥＣ出品点数の１０％増加を目指す。２２年９月には東急コミュニティーの住み替えサービス「たくす」との連携を開始した。

■２４年２月期大幅増益着地、２５年２月期も２桁増益で連続増配予想

　２４年２月期の連結業績は売上高が２３年２月期比２２．１％増の３４４億５４百万円、営業利益が３０．６％増の３３億４８百万円、経常利益が２９．３％増の３３億９０百万円、親会社株主帰属当期純利益が３１．０％増の２２億４１百万円、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却費）が３０．９％増の３８億１９百万円だった。配当は２８円（第２四半期末１２円、期末１６円）とした。２３年３月１日付の株式２分割遡及修正後で比較すると２３年３月期（１８円５０銭）比９円５０銭増配で、配当性向は２９．２％となる。

　前回予想（２月１４日付修正値、売上高３４４億１５百万円、営業利益３２億５９百万円、経常利益３３億０６百万円、親会社株主帰属当期純利益２１億４８百万円）を上回る大幅増収増益・過去最高益で着地した。リユース意識の高まり、物価高による節約志向の高まり、行動制限緩和に伴う外出需要やインバウンド需要の回復、メディア露出増加による認知度向上などで既存店売上が好調に推移し、前期出店店舗やグループ会社も貢献した。

　営業利益の前年比＋７億８３百万円の増減分析は、単体既存店と前期出店店舗の増益で＋８億８０百万円、新店で▲２４百万円、その他（店舗以外の出張買取や宅配買取の体制強化に伴う費用増で▲２億８０百万円、Ｍ＆Ａ関連の一時的費用で▲４４百万円、採用強化に伴う求人広告費増加で▲４３百万円など）で▲４億５７百万円、グループ会社の利益貢献で＋３億８４百万円だった。

　単体ベースの既存店売上高は１０９．５％、販売件数は１０４．１％、１件あたり販売単価は１０５．２％だった。単体ベースの売上総利益率は６５．０％で０．８ポイント低下した。ブランド品やホビーアイテムなど原価率の高い高単価商材の販売が好調だったこと、下期に暖冬の影響で重衣料の販売が鈍化した影響などに加えて、前年は新品家電の供給が細ったため中古家電の売値や利益率が高くなっていたが、当期は通常の売値・利益率に戻ったことも影響した。なお新規出店はグループ合計２６店舗で、２４年４月末時点のグループ店舗数（海外およびＦＣを含む）は２８０店舗となった。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高８２億５９百万円で営業利益１０億３２百万円、第２四半期は売上高７６億０３百万円で営業利益４億１５百万円、第３四半期は売上高９０億１０百万円で営業利益１０億２７百万円、第４四半期は売上高９５億８０百万円で営業利益８億７３百万円だった。第２四半期は低単価の夏物衣料が増加するため、売上高・利益とも構成比が低い季節要因がある。

　２５年２月期の連結業績予想は、売上高が２４年２月期比１７．７％増の４０５億６２百万円、営業利益が１０．８％増の３７億１２百万円、経常利益が１０．２％増の３７億３３百万円、親会社株主帰属当期純利益が１０．０％増の２４億６６百万円としている。配当予想は２４年２月期比４円増配の３２円（第２四半期末１６円、期末１６円）としている。予想配当性向は３０．４％となる。

　引き続き既存店売上が伸長し、前期出店店舗やグループ会社も貢献する見込みだ。新規出店（連結ベース）は過去最多となる３０店舗、既存店売上（単体ベース）は前年比１０３％の計画としている。売上総利益率（連結ベース）は０．３ポイント低下して６０．３％、販管費比率（連結ベース）は０．３ポイント上昇して５１．２％の計画としている。売上総利益率については、仕入に係る送料の一部を販管費から売上原価に変更すること、２４年２月期第４四半期から連結ＰＬに取り込んだゴルフリユース業態（売上総利益率３０％台後半）を通期連結することなどが影響する。販管費については、ベースアップと定期昇給による年間約６％の増加（人員増影響を除く）に加え、店舗以外の買取拠点の拡張に伴う費用増加なども見込んでいる。

　２５年２月期も２桁増益・連続増配予想としている。さらに中期経営計画の２５年２月期以降の目標数値も上方修正した。既存店売上が好調を維持していることなどを勘案すれば、会社予想は上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

　なお月次売上状況（単体直営店の店舗売上、前年同月比速報値）を見ると、２４年３月は全店が１２０．９％、既存店が１０８．９％（２１年９月から３１ヶ月連続前年比プラス）だった。月を通して平年より気温が低く推移したものの、春物衣料・高単価衣料が堅調に推移し、新生活需要で生活家電も好調だった。さらに生活雑貨やホビー用品も順調だった。新規出店は２店舗だった。

■株主優待制度は毎年２月末の株主対象

　株主優待制度（詳細は会社ＨＰ参照）は、毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施している。

■株価は上値試す

　株価は年初来高値圏だ。そして２３年４月の最高値に接近している。利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。４月１７日の終値は１６２９円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１０５円３５銭で算出）は約１５倍、今期予想配当利回り（会社予想の３２円で算出）は約２．０％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３６２円０６銭で算出）は約４．５倍、そして時価総額は約３９７億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）