トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップをチェーン展開し、新業態開発や買い取り強化に向けたアライアンス戦略も積極推進している。株価は８月の年初来安値から切り返して戻り歩調の展開だ。既存店売上の好調が牽引して１６年２月期業績予想は増額含みである。中期成長力を評価して７月の上場来高値を目指す展開だろう。なお１０月１３日に第２四半期累計（３月～８月）の業績発表を予定している。

■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開、関西へもドミナント出店

首都圏を中心として、総合リユース業態「トレジャー・ファクトリー」や服飾専門リユース業態「トレファクスタイル」などのリユースショップを直営店中心にチェーン展開している。

１５年２月期末時点の店舗数は直営総合業態「トレジャー・ファクトリー」５０店舗、直営服飾業態「トレファクスタイル」２４店舗、新業態の古着アウトレット業態「ユーズレット」１店舗、スポーツ・アウトドア業態「トレファクスポーツ」１店舗、事業を譲り受けた「ブランドコレクト」業態２店舗、およびＦＣ総合業態「トレジャー・ファクトリー」４店舗の合計８２店舗である。

中期成長戦略として、多店舗展開（複数の業態を組み合わせて年間１０店舗程度の新規出店、および関西地域でのドミナント出店）、既存店活性化（店舗移転・リニューアルによる収益力改善、既存店の売上総利益率改善）、ネットへの取り組み強化（宅配買い取りの強化、ネット経由の販売強化）、そして新業態開発を推進している。

関西地域でのドミナント出店については、１３年５月に総合業態の関西１号店・神戸新長田店をオープンした。そして１５年２月には服飾業態の関西旗艦店となるアメリカ村店（大阪市中央区）をオープンして、関西圏の店舗数は合計６店舗となった。

■新業態の開発・出店も積極化

新業態はスポーツ・アウトドア用品専門業態「トレファクスポーツ」１号店の横浜市・青葉台店を１４年９月にオープンし、ネット通販も強化して１３年４月に楽天市場へ出店した。また新規事業として１０年１０月からブランドバッグ＆ファッションのオンラインレンタルサービス「Ｃａｒｉｒｕ」を運営している。

１４年１０月にはファーストザウェーブ社の「ブランドコレクト」事業（ウェブサイト、フルフィルメントセンター１拠点、ブランドコレクト原宿店）を譲り受け、１５年１月原宿２号店をオープンした。ネットでの事業展開を加速するとともに、ハイブランド・高価格帯のブランド古着に特化した都心型店舗の新業態としてファッションカテゴリーを強化する。

また１５年８月には「ブランドコレクト」が、サイバーエージェント＜４７５１＞の運営する国内最大級のユーズドショッププラットフォーム「Ａｍｅｂａ古着屋」に出店した。

■買い取りサービスを強化

アライアンスも積極活用して買い取りサービスを強化している。１５年２月に不動産賃貸仲介大手のハウスコム＜３２７５＞、８月にミニミニ（東京都）と業務提携した。ハウスコム店舗、ミニミニ店舗で契約したお客様限定で、引越と不用品買い取りの一括対応サービス「トレファク引越」を割引料金で提供して買い取りを強化する。

１５年６月には、大規模マンションの管理組合を対象にした新サービス「リユースコンシェルジュ　ｆｏｒ　ｍａｎｓｉｏｎ」を開始した。マンション内のコンシェルジュデスク等を介して不用品回収・買い取りなどのサービスを提供する。

また１５年９月には、引越と不用品買い取りの一括対応サービス「トレファク引越」について、オフィス移転にも対応し、対象エリアも関東・関西・九州エリアに東海エリアが加わると発表した。

なお９月２９日には、東京都内のタワーマンションを中心に進めているマンション専用リユース品定期回収システム「シールｄｅリユース」が、２０１５年度グッドデザイン賞を受賞したと発表している。住民は専用シールを貼って指定の置き場に出すだけで、無料かつ複雑な手続きなく、気軽に不用品を再流通させることができる。

■第１四半期と第３四半期の売上総利益率が高くなる季節要因

１５年２月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）２５億８２百万円、第２四半期（６月～８月）２３億３６百万円、第３四半期（９月～１１月）２８億８５百万円、第４四半期（１２月～１月）２８億７９百万円、営業利益は第１四半期３億５１百万円、第２四半期７７百万円、第３四半期３億４３百万円、第４四半期１億８４百万円だった。

既存店の売上総利益率は第１四半期６６．８％、第２四半期６５．９％、第３四半期６６．５％、第４四半期６３．４％だった。第１四半期と第３四半期は引越シーズンなどで利益率の高い家電製品や家具の構成比が高まるため、売上総利益率が高くなるという季節要因があるようだ。

また１５年２月期の配当性向は１７．７％だった。ＲＯＥは１４年２月期比２．４ポイント上昇して２１．０％、自己資本比率は同０．３ポイント上昇して５８．５％、だった。

■１６年２月期増収増益基調で増額含み

７月１０日に今期（１６年２月期）第２四半期累計（３月～８月）非連結業績予想を増額し、売上高は前年同期比１３．４％増の５５億７７百万円、営業利益は同５．０％増の４億５２百万円、経常利益は同３．７％増の４億６１百万円、純利益は同９．９％増の２億６８百万円とした。

通期の非連結業績予想については前回予想（４月１０日公表）を据え置いて売上高が前期比１０．９％増の１１８億５３百万円、営業利益が同８．２％増の１０億３９百万円、経常利益が同８．８％増の１０億５２百万円、純利益が同１１．４％増の６億３１百万円としている。

配当予想は中間配当を開始して年間１１円（第２四半期末５円５０銭、期末５円５０銭）としている。１５年６月１日付の株式２分割を考慮して前期の年間１８円を年間９円に換算すると実質的に前期比２円増配となる。予想配当性向は１９．５％となる。なお配当性向については当面の目標を２５％としている。

既存店は前期並みの増収率（７．９％増）と売上総利益率（６５．６％）の達成を目指し、新規出店は１１～１３店舗の計画だ。中部地域や北関東など新規エリアへの出店も検討するようだ。知名度上昇、新業態を含めた積極的な新規出店、既存店の収益力強化、大口仕入や出張買い取りの強化、さらにネット事業の強化、売上総利益率の上昇などで増収増益基調だろう。

第１四半期（３月～５月）は売上高が前年同期比１６．６％増の３０億１１百万円、営業利益が同１２．１％増の３億９５百万円、経常利益が同１２．４％増の４億０１百万円、純利益が同１４．４％増の２億３２百万円だった。

既存店売上高が同７．２％増収と好調に推移した。１件あたり販売単価の上昇も寄与した。なお前期まで営業外収益で計上していた引越事業の仲介手数料収入について、事業が本格化して重要性が高まったため１６年２月期から売上高に計上している。１５年２月期第１四半期は０．８百万円、１６年２月期第１四半期は４百万円だった。

通期会社予想に対する第１四半期の進捗率は、売上高が２５．４％、営業利益が３８．０％、経常利益が３８．１％、純利益が３６．８％である。第１四半期と第３四半期の売上総利益率が高くなる季節要因を考慮しても高水準である。既存店の好調が牽引して通期業績の会社予想も増額含みだろう。

■既存店売上が好調

なお月次売上（直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１５年８月は全店１１４．４％、既存店１０５．７％だった。既存店売上は１４年３月から１７ヶ月連続の前年比プラスと好調に推移している。そして１５年３月～８月累計は全店１１５．６％、既存店１０６．９％となった。

好調な仕入も背景として販売単価の高い生活家電、家具、衣料の好調が続いている。新規出店は３月０店舗、４月１店舗、５月０店舗、６月１店舗、７月１店舗、８月１店舗（上期合計４店舗）で、１５年８月末時点の店舗数は合計８６店舗となった。

８月に服飾業態「トレファクスタイル川越店」を移転し、古着アウトレット業態２号店「ユーズレット本川越店」（埼玉県川越市）としてオープンした。９月にはスポーツ・アウトドア用品業態２号店「トレファクスポーツ柏店」（千葉県柏市）をオープンした。

リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて国内主要都市への新規出店や業態の多様化を加速させる方針だ。首都圏や関西圏を中心に年間１０店舗程度の新規出店で１００店舗体制構築を当面の目標としている。既存店の収益力強化策や新業態・新規事業の積極展開も寄与して中期的に収益拡大基調だろう。

■株価は戻り歩調の展開

株主優待制度については毎年２月２８日時点の１単元（１００株）以上保有株主に対して「トレジャーチケット」を贈呈している。「トレジャーチケット」の内容は「トレジャー・ファクトリーオリジナルクオカード１０００円分」、プレゼント抽選券「トレジャーロト」、および当社の店舗および宅配買い取りサービスで利用できる「買い取り金額アップクーポン」をセットにしている。

株価の動き（１４年９月１日付で株式２分割、１５年６月１日付で株式２分割）を見ると、悪地合いが影響した８月の年初来安値１０６０円から切り返して戻り歩調の展開だ。１０月２日には１６００円まで上伸する場面があった。

１０月２日の終値１５４３円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ５６円３８銭で算出）は２７～２８倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１１円で算出）は０．７％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績に株式２分割を考慮したＢＰＳ２６３円６０銭で算出）は５．９倍近辺である。なお時価総額は約１７３億円である。

日足チャートで見ると２５日移動平均線を突破して上伸した。また週足チャートで見ると１３週移動平均線に続いて２６週移動平均線を突破した。強基調への転換を確認した形だ。１６年２月期業績予想は増額含みであり、中期成長力を評価して７月の上場来高値１７４７円を目指す展開だろう。