ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）は、健康冷凍食「ミールタイム」宅配のＭＦＤ事業、ハイブランド冷凍食「旬をすぐに」宅配のＣＩＤ事業、および周辺領域のマーケティング事業を展開し、ヘルスケア総合企業を目指している。２５年３月期は拡販やコスト構造改善の効果などで営業増益予想としている。積極的な事業展開で収益改善基調だろう。なお２４年３月３１日時点でグロース市場上場維持基準に全て適合した。今後も安定的に上場維持基準への適合を維持していけるよう、持続的な企業価値の向上に向けて取り組むとしている。株価はＮＴＴアグリテクノロジーとの協業を好感した買いが続かず安値圏に回帰の形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。

■ヘルスケア総合企業を目指す

　企業理念のビジョンに「豊かな未来社会」の実現を掲げ、健康冷凍食「ミールタイム」宅配のＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、２０年７月開始したハイブランド冷凍食「旬をすぐに」宅配のＣＩＤ（Ｃｏｏｋｉｎｇ　Ｉｍｍｅｄｉａｔｅｌｙ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、および周辺領域のマーケティング事業（食品メーカー等の企業向けマーケティング支援サービス）を展開している。

　２４年３月期のセグメント別業績（調整前）は、ＭＦＤ事業の売上高が２０億６４百万円で営業利益が３億２４百万円、ＣＩＤ事業の売上高が２億４５百万円で営業利益が３億２３百万円の損失、マーケティング事業の売上高が４億７５百万円で営業利益が３億４２百万円だった。

　成長戦略としてヘルスケア総合企業を目指し、ＣＩＤ事業の埼玉工場が稼働してＳＰＡ（製造小売業）モデルへの事業構造転換を推進している。一人暮らし高齢者、生活習慣病患者、食事制限対象者の増加などで健康食宅配市場は拡大基調だろう。

　２２年３月には、フードロス削減や一食二医社会の実現など、ＥＳＧ・ＳＤＧｓへの取り組みを発信するＷＥＢページを公開した。また女性の活躍を支援し、２２年４月には女性役員・管理職の人数が１０名（女性役員１名、女性管理職９名、女性管理職比率８１．８％）に達したと発表している。

　２２年１０月には、ディップ＜２３７９＞が主催する小学生を対象としたキャリア教育「バイトルＫｉｄｓプログラム」への参加を発表した。子供たちの仕事に対する考え方や価値観の育成に貢献することを目指す。２３年３月には低栄養・フレイル・サルコペニアの予防・対策に関して、医師による食と健康法をアドバイスするＷｅｂメディアを開設した。

　なお２３年６月３０日付でグロース市場上場維持基準適合に向けた計画書を開示していたが、２４年３月３１日時点でグロース市場上場維持基準に全て適合していることを確認した。今後も安定的に上場維持基準への適合を維持していけるよう、持続的な企業価値の向上に向けて取り組むとしている。

■健康冷凍食「ミールタイム」宅配のＭＦＤ事業

　ＭＦＤ事業は、健康冷凍食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」を医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。製造は外部に委託している。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。

　全国の医療機関や調剤薬局など約２万ヶ所の紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」「たんぱく質調整食」「ケア食」そして「パワーアップ食」など多様な健康食の開発やカウンセリングを強みとして、栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。製造は外部に委託している。

　２４年３月期末のアクティブ会員数（過去１年以内に１回以上購入した会員数）は２３年３月期末比２２３４人減少の２万４０８８人、アクティブ会員の月間ＡＲＰＵは９３５円減少の１万５００３円、定期コース会員数は３１７人減少の６０８４人、紹介ネットワークは１６７箇所減少の１万９６９８箇所となっている。

　コロナ禍に伴う外来患者減少などで病院等の紹介ネットワークを通じた新規顧客獲得が減少しているため、紹介ネットワーク活性化に向けて２２年５月に神奈川支社を開設した。営業拠点としては本社（東京都北区）および大阪支社に続いて３拠点目となる。紹介ネットワーク数２万３５００箇所（２３年３月期末時点で１万９８６５箇所）に向けてアクションを開始した。なお「ミールタイム」２０周年を記念し、２４年３月より一部商品の値引きを実施した。

■ハイブランド冷凍食「旬をすぐに」宅配のＣＩＤ事業

　ハイブランド冷凍食「旬をすぐに」宅配のＣＩＤ事業は、２１年３月期第２四半期に開始した自社工場（埼玉工場）で製造する冷凍食の製造小売事業である。健康な身体はバランスの良い食事からという考えのもと、食の安心・安全にこだわり、国産食材１００％であること、健康被害の恐れのある６７種類の食品添加物を使用していないこと、食材ごとに異なる最適な加熱温度特許技術で１℃単位のコントロールを行っていること、冷凍工学に基づいた究極の特許冷凍技術で－７０℃の瞬間凍結を行っていることなど、従来の冷凍弁当とは一線を画すクオリティの高さを特徴としている。

　管理栄養士が考えた栄養バランスや、特許加熱・冷凍による美味しさが特徴のメニュー構成である。コスト面では全国の生産者で構成する「旬すぐ共栄会」を通して、栄養価の高い旬の食材を収穫量が多く価格が下がる時期に仕入れる。商品力強化の面では２１年１２月に、メニュー評価などでＡＩが顧客の嗜好を学習し、毎日発売される約２５０種類のメニューから一人ひとりに最適化したメニューを提案する「ＡＩ旬すぐ」サービスを開始した。２１年１月にはワンランク上の美味しさを追求した新ブランドＰＲＥＭＩＵＭシリーズを販売開始し、さらに２２年１２月にはＰＲＥＭＩＵＭを超えた最高峰ブランド「ＳＵＰＥＲ　ＰＲＥＭＩＵＭ」シリーズを創設した。商品構成変化による平均単価上昇も期待される。

　２４年３月にはＮＴＴ東日本グループのＮＴＴアグリテクノロジーとの協業を発表した。最先端農業ハウスで収穫した規格外の野菜を使用してコラボ商品を製造・販売する。第一弾としてトマトの甘みと酸味が味わえる２メニューを商品化する。またＮＴＴアグリテクノロジーへ「旬をすぐに」の卸売販売もスタートする。食品ロスの削減や「旬をすぐに」の販売拡大を推進する。

　なお２４年３月期末時点のアクティブ会員数は２３年３月期末比２９８４人減少の３１４８人、アクティブ会員の月間ＡＲＰＵは２５４２円増加の８４１７円、ＡＩ旬すぐ会員数は３８３人減少の１０７２人となっている。ＡＲＰＵの増加は送料体系の変更も寄与した。

■周辺領域のマーケティング事業

　マーケティング事業は健康食宅配サービスから派生した周辺事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などを展開し、収益源の多様化を推進している。

■健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」

　日々の食事において塩分摂取量を適正に保つことの重要性を啓蒙し、日本全体の健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」も展開している。賛同企業としては２４年４月にイカリソース、２４年５月に恩地食品、寿がきや食品、マエカワテイスト、もりが新規加入し、賛同企業は３７社、認定商品は８２商品となっている。

■２５年３月期営業増益予想で収益改善基調

　２４年３月期の業績（非連結）は売上高が２３年３月期比５．８％減の２６億４６百万円、営業利益が５８百万円（２３年３月期は２億８５百万円の損失）、経常利益が５５百万円（同２億８４百万円の損失）、当期純利益が６６百万円（同２億８４百万円の損失）だった。売上面はＭＦＤ事業の回復遅れなどにより減収だが、利益面はＣＩＤ事業の営業損失縮小などにより、４期ぶりに黒字転換した。

　ＭＦＤ事業は売上高が８．５％減の２０億６４百万円でセグメント利益（全社費用等調整前営業利益）が３２．４％減の３億２４百万円だった。医療機関を中心とした紹介ネットワークからの新規顧客が減少し、利益面では新卒・中途社員の採用に伴う人件費の増加、資源価格上昇に伴うカタログ制作費用の増加なども影響した。

　ＣＩＤ事業は売上高（セグメント間の内部売上高含む）が７３．１％増の２億４５百万円で利益が３億２３百万円の損失（２３年３月期は７億５８百万円の損失）だった。依然として損益分岐点に達していないが、各種プロモーションやＭＦＤ事業向け商品の製造（内部取引）による数量増、送料体系変更に伴う平均購入単価上昇、広告宣伝費の抑制などにより営業損失が大幅に縮小した。

　マーケティング事業は売上高が１５．２％増の４億７５百万円で利益が１７．９％増の３億４２百万円だった。健康食通販カタログの広告枠販売に加えて、紹介ネットワークを活用した業務受託を複数案件獲得し、収益が大幅に改善した。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が６億８０百万円で営業利益が３百万円の損失、第２四半期は売上高が６億８１百万円で営業利益が４９百万円、第３四半期は売上高が６億６２百万円で営業利益が８百万円、第４四半期は売上高が６億２２百万円で営業利益が３百万円だった。第２四半期以降は営業黒字基調となっている。

　２５年３月期の業績（非連結）予想は売上高が２４年３月期比１６．１％増の３０億７２百万円、営業利益が６．９％増の６２百万円、経常利益が６３．１％減の２０百万円、当期純利益が７１．２％減の１９百万円としている。

　セグメント別計画（調整前）は、ＭＦＤ事業の売上高が１６．６％増の２４億０６百万円で営業利益が１２．１％増の３億百万円、ＣＩＤ事業の売上高が２４．０％減の１億８６百万円で営業利益が３億６８百万円の損失（２４年３月期は２億０５百万円の損失）、マーケティング事業の売上高が９．４％増の５億２０百万円で営業利益が７．４％増の３億６７百万円としている。

　経常利益と当期純利益については支払利息の増加などを考慮して減益予想だが、売上面はＭＦＤ事業の受注増加やマーケティング事業の堅調推移などで２桁増収を見込み、営業利益は増収効果やコスト構造改善効果で人件費や広告宣伝費などの増加を吸収して増益予想としている。積極的な事業展開で収益改善基調だろう。

■株価は調整一巡

　株価はＮＴＴアグリテクノロジーとの協業を好感した買いが続かず安値圏に回帰の形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。５月２４日の終値は３１８円、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ３円０１銭で算出）は約１０６倍、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ６４円００銭で算出）は約５．０倍、そして時価総額は約２１億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）