アイデミー、物体検出実践ガイドやソフトウェア開発に関するコースなど、全5コースを新規公開

■5月の新規公開コンテンツ

 アイデミー<5577>(東証グロース)は法人を対象としたオンラインDXラーニング「Aidemy Business(アイデミー ビジネス)」の5月新規コンテンツとして全5コースを公開した。

 アイデミーは、2014年の設立以降「先端技術を、経済実装する。」をミッションに掲げ、デジタル人材の育成を軸とした「AI/DXプロダクト・ソリューション事業」を展開している。法人向けには、「AI/DXプロダクト」および「AI/DXソリューション」の2つの領域から構成されており、AI/DX人材へとリスキリング(職業能力の再開発)し外的環境の変化に対応できる強い組織作りを支援する「Aidemy Business」は、「AI/DXプロダクト」の1サービスとして、2018年から提供を開始。エンタープライズ企業を中心に累計370法人以上への導入実績がある。(2024年5月27日時点)

 どのように人材を育成し、どのようなスキルを習得させるべきか、人材戦略を策定した上で具体的な取り組みに着手する企業が増えており、「人的資本経営元年」とも言われる2022年以降その潮流はさらに強まっている。デジタル人材育成を課題に挙げる企業は多く、アイデミーは「全社まるごとDX推進パートナー」としてクライアントの多様なニーズに応えるため、「Aidemy Business」の新規教材の開発と既存教材の改修を継続的に進めている。

 2024年5月は、機械学習の画像認識の1つである物体検知について実践を通して学ぶ「手を動かして学ぶ!物体検出実践ガイド」や、ソフトウェア開発におけるデータ構造やアルゴリズムを理解する「コンピューターサイエンス入門」など、全5コースをリリースした。

【5月新規公開コンテンツ】
1.手を動かして学ぶ!物体検出実践ガイド
 YOLOv8を用いた物体検知モデルを作り、Google Colaboratory上でアライグマと猫の物体検知を行う。また結果の可視化、精度の改善にも取り組める。

2.仕事に活かす推測統計
 サンプルデータを分析し、母集団についての予測や結論を導き出す推測統計について学べる。仮説検定の流れ、実務に活かす際の注意点を解説している。

3.コンピュータサイエンス入門
 コンピュータサイエンスは、コンピュータの理論、設計、応用に関する研究を行う学問分野。ソフトウェアエンジニア及びデータサイエンティストを対象に、ソフトウェア開発におけるデータ構造やアルゴリズムについて解説している。

4.システム開発における業務要件定義の勘どころ
 プロジェクトの成功に不可欠な要件定義の進め方が学べる。要件収集、分析、文書化の方法を習得し、効率的で効果的なシステム設計の基盤を築くことができる。

5.「早めのテスト」で開発の質とスピードを改善!ソフトウェアテストの実践
 ソフトウェアの品質保証には「適切なタイミングで適切なテストを行うこと」が必須。品質やテストの定義、テストプロセスの理解から始め、代表的なテスト設計技法である同値分割テスト、境界値分析テスト、デシジョンテーブルテスト、状態遷移テストが学べる。ソフトウェア開発に関わる人を対象にしたコース。

 アイデミーは「Aidemy Business」のコンテンツの拡充およびエンタープライズ企業への提供を通し、全社的なデジタル人材の育成・内製化に伴走し、企業のDX実現に向けた取り組みを引き続き支援するとしている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■60億円の設備投資と記念商品で90年の歴史を祝う  ニッカウヰスキーの創業90周年を機に、アサヒ…
  2. ■12フィートコンテナ80個積載、迅速な物資輸送を実現  センコーグループホールディングス(センコ…
  3. ■主要アパレルブランドのさらなる成長と周辺事業への拡張を目指す  三井物産は6月3日、アパレルブラ…
2024年7月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
293031  

ピックアップ記事

  1. ■メガバンク、地銀、生保、商社、鉄鋼など厳選銘柄  日米のマーケットは、中央銀行の金融政策が「ハト…
  2. ■メガバンク株:政策金利引き上げで利ザヤ拡大  決め打ちしていいのか大いに悩ましい。メガバンク株へ…
  3. ■優待利回り高配当銘柄、優待常連銘柄も要チェック  今週の当コラムでは、株主優待制度関連株に注目す…
  4. ■サプライズ優待がもたらす、株主還元策の新たな潮流  「恐れ入りました」と脱帽する以外にない。株価…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る