ＪＳＰ＜７９４２＞（東１）は発泡プラスチック製品専業の大手で、自動車用や住宅用など高付加価値製品の拡販を強化している。株価は下値固めが完了して強基調に転換したようだ。１６年３月期はプロダクトミックス改善や原油価格下落などで２桁増益予想である。続伸展開だろう。

■発泡プラスチック製品専業大手、高機能・高付加価値製品を拡販

　三菱瓦斯化学＜４１８２＞がＴＯＢ（買付価格２６８６円）を実施し、１５年３月１６日をもって同社の連結子会社となった。

　押出事業（産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など）、ビーズ事業（自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、ＩＴ製品輸送用通い函など）、その他事業（一般包材など）を展開している。

　自動車部品用発泡ポリプロピレン「ピーブロック」や、住宅用高性能断熱材「ミラフォーム」など、高機能・高付加価値製品の拡販を強化するとともに、さらなる高機能新製品の開発を強化している。

　１５年１月には米国で電子線架橋法による発泡ポリエチレンシート事業に参入した。米ミシガン州ジャクソン工場内の新工場で生産開始した。一般の発泡ポリエチレンシートに比べて、より均一で微細な気泡構造と表面性能が特徴であり、医療用、自動車部品用など高品質・高機能分野での需要が期待されている。

■自動車用「ピーブロック」を国内外で生産拡大

　１４年４月には、発泡ポリプロピレンビーズ（成型品「ピーブロック」用ビーズ）の新工場として北九州工場が生産を開始し、国内では栃木県鹿沼市、三重県四日市市との３拠点体制を確立した。

　海外生産では１４年１１月に、中国・武漢およびタイで、それぞれ「ピーブロック」を製造販売する子会社の設立と新工場の建設を発表した。需要が拡大している中国およびタイにおいて「ピーブロック」の安定供給を図る。生産開始時期は中国が１７年１月、タイが１６年１月の予定だ。中国・武漢は中国における「ピーブロック」製造の４拠点目となる。

　なおインドにおける「ピーブロック」生産については、工場建設を１７年３月期以降に延期している。インドにおける需要は拡大基調だが、成長速度が依然緩やかであり、採算性の確保に時間を擁するためとしている。インド向けには当面、シンガポール子会社から製品供給する。

■１６年３月期から有形固定資産の減価償却方法変更

　なお１５年３月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）２８３億７７百万円、第２四半期（７月～９月）２９８億８９百万円、第３四半期（１０月～１２月）２９９億７５百万円、第４四半期（１月～３月）２８６億８２百万円、営業利益は第１四半期９億２５百万円、第２四半期１７億４８百万円、第３四半期１７億２９百万円、第４四半期１２億６５百万円だった。

　為替、原油価格、プロダクトミックスなども影響する収益構造である。また１５年３月期のＲＯＥは１４年３月期比１．７ポイント低下して６．５％、自己資本比率は同２．６ポイント上昇して５６．０％、配当性向は２２．１％だった。

　また１６年３月期から、有形固定資産の減価償却方法を「主として定率法」から「主として定額法」に変更した。当社グループの生産設備は技術的陳腐化リスクが少なく安定的な使用が見込まれるため、定額法による期間損益計算がより合理的に使用実態を反映できると判断した。

■１６年３月期２桁増益予想

　今期（１６年３月期）の連結業績予想（４月３０日公表）は、売上高が前期比１．８％増の１１９０億円、営業利益が同２３．５％増の７０億円、経常利益が同１７．５％増の７１億円、純利益が同１８．８％増の４８億円としている。配当予想は前期と同額の年間３０円（第２四半期末１５円、期末１５円）で予想配当性向は１８．６％となる。

　前提として、為替レート１米ドル＝１２０円、１ユーロ＝１３０円、原油価格（ドバイ）１バーレル＝６０ドルとしている。売上面では原油価格下落に伴って販売価格が低下するが、販売数量が増加する。国内では消費増税反動影響が一巡して高付加価値の住宅用断熱材「ミラフォーム」の需要が回復に向かい、海外は自動車部品用途や家電製品包装材用途の「ピーブロック」の好調が続く見込みだ。

　利益面では、高付加価値の住宅用断熱材「ミラフォーム」の需要回復などプロダクトミックス改善効果、コストアップに対する製品価格是正効果、そして償却方法変更による減価償却費の減少（約６億６０百万円）も寄与して２桁増益見込みだ。

　セグメント別の計画を見ると、押出事業は売上高が同１．３％減の３９４億０２百万円、営業利益（全社費用等調整前）が同４５．９％増の１９億６７百万円、ビーズ事業は売上高が同４．９％増の７３７億７５百万円、営業利益が同２１．０％増の５８億７１百万円、その他事業は売上高が同１２．７％減の５８億３４百万円、営業利益が同４５．８％減の３２百万円としている。

　第１四半期（４月～６月）は売上高が前年同期比２．０％減の２７８億０４百万円と減収だったが、営業利益が同７８．３％増の１６億４９百万円、経常利益が同５７．２％増の１６億１３百万円、純利益が同６７．９％増の１２億７１百万円と大幅増益だった。

　原燃料価格の低下、償却方法変更による減価償却費の減少、高付加価値製品拡販によるプロダクトミックスの改善、海外事業における販売数量増加、円安に伴う円換算額の増加などが寄与した。売上総利益率は２７．３％で同４．０ポイント上昇した。

　セグメント別に見ると、押出事業は売上高が同７．６％減の９０億４６百万円だったが、営業利益（全社費用等調整前）が同２．３倍の４億９６百万円だった。高付加価値製品の拡販や製造コスト低下などで営業損益が改善した。

　ビーズ事業は、売上高が同２．１％増の１７３億６４百万円、営業利益が同５９．７％増の１３億８１百万円だった。高付加価値の「ピーブロック」が自動車の新規部品採用拡大や家電包材緩衝剤の需要拡大などで好調に推移し、製造コスト低下も寄与して増収増益だった。その他は売上高が同１１．９％減の１３億９３百万円、営業利益が１０百万円の赤字（前年同期は１１百万円の赤字）だった。

　通期会社予想に対する第１四半期の進捗率は、売上高が２３．４％、営業利益が２３．６％、経常利益が２２．７％、純利益が２６．５％である。概ね順調な水準であり、通期ベースでも好業績が期待される。

■新中期経営計画で１８年３月期営業利益率６．５％以上目標

　１５年５月に発表した新中期経営計画「Ｄｅｅｐｅｎ＆Ｇｒｏｗ２０１７」では、前提条件を１米ドル＝１１０円、１ユーロ＝１４０円、原油価格（ドバイ）１バーレル＝１０５ドルとして、目標数値に１８年３月期売上高１３５０億円（海外が約５３０億円）、営業利益８８億円（売上高営業利益率６．５％以上）を掲げた。セグメント別売上高は押出事業４４４億０５百万円、ビーズ事業８３７億７６百万円、その他事業６８億１９百万円としている。

　有望テーマ絞り込みによる新製品の事業化を推進して、新製品売上高１００億円を目指す。国内事業は高収益体質へのシフトを加速する。海外事業は「ピーブロック」の拠点拡大と能力増強を推進するとともに「ピーブロック」に次ぐ第２の柱の育成を目指す。そして３年間合計の設備投資額は約２００億円としている。中期的に収益拡大基調が期待される。

■株価は下値固めが完了して強基調に転換

　株価の動きを見ると、年初来安値圏１８００円台で下値固めが完了し、１０月以降は急速に切り返す動きだ。１０月８日には２１３０円まで上伸した。

　１０月８日の終値２１２０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１６１円０１銭で算出）は１３～１４倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３０円で算出）は１．４％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２１９０円６１銭で算出）は１．０倍近辺である。なお時価総額は約６６６億円である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線を突破して上伸した。そして２５日移動平均線が上向きに転じた。また週足チャートで見ると１３週移動平均線と２６週移動平均線を一気に突破した。強基調に転換したようだ。１６年３月期２桁増益予想を評価して続伸展開だろう。