（決算速報）
　トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）は７月１０日の取引時間終了後に２５年２月期第１四半期連結業績を発表した。大幅増収増益で着地した。既存店売上が想定以上に好調に推移し、前期の新規出店効果やグループ会社の堅調推移も寄与した。そして通期業績および配当予想を上方修正した。さらに、既存店の好調が牽引して通期会社予想に再上振れ余地があり、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は最高値を更新した。好業績を評価して上値を試す展開を期待したい。

■２５年２月期１Ｑ大幅増収増益、通期業績・配当予想を上方修正

　２５年２月期第１四半期の連結業績は、売上高が前年同期比２４．９％増の１０３億２０百万円、営業利益が３０．７％増の１３億４９百万円、経常利益が３０．９％増の１３億６４百万円、親会社株主帰属四半期純利益が３７．０％増の９億２３百万円、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋営業費用の減価償却費＋のれん償却費）が３２．５％増の１５億０１百万円だった。

　大幅増収増益だった。リユース意識の高まり、物価高による節約志向の高まり、行動制限緩和に伴う外出需要やインバウンド需要の回復、メディア露出増加による認知度向上などで既存店売上が想定以上に好調に推移し、前期の新規出店効果やグループ会社の堅調推移も寄与した。

　営業利益の前年同期比＋３億１７百万円の増減分析は、単体既存店と前期出店店舗の増益で＋３億３１百万円、新店で▲２８百万円、その他で▲１億２７百万円、グループ会社の利益貢献で＋１億４１百万円だった。

　単体ベースの既存店売上高は１０８．１％、販売件数は１０２．５％、１件あたり販売単価は１０５．４％だった。単体ベースの売上総利益率は６５．５％で１．０ポイント低下した。免税販売の伸長によりブランド品など原価率の高い高単価商材の販売が好調だった影響で約０．５ポイント低下、仕入に係る送料の一部の計上先を販管費から売上原価に変更した影響で約０．３ポイント低下した。新規出店はグループ合計６店舗で、２４年７月末時点のグループ店舗数（海外およびＦＣを含む）は２８５店舗となった。

　２５年２月期通期の連結業績予想は７月１０日付で上方修正して、売上高が２４年２月期比２１．５％増の４１８億６２百万円、営業利益が２０．７％増の４０億４１百万円、経常利益が２０．０％増の４０億６９百万円、親会社株主帰属当期純利益が２１．５％増の２７億２３百万円とした。配当予想は７月１０日付で第２四半期末２円上方修正して、２４年２月期比６円増配の３４円（第２四半期末１８円、期末１６円）とした。予想配当性向は２９．３％となる。

　前回予想（２４年４月１０日付公表値、売上高４０５億６２百万円、営業利益３７億１２百万円、経常利益３７億３３百万円、親会社株主帰属当期純利益２４億６６百万円）に対して売上高を１３億円、営業利益を３億２９百万円、経常利益を３億３６百万円、親会社株主帰属当期純利益を２億５７百万円、それぞれ上方修正した。引き続き既存店売上が伸長し、前期出店店舗やグループ会社も貢献する見込みだ。

　前提として、既存店売上（単体ベース）は年間ベースで前年比１０３％だったが、第１四半期実績を踏まえて第２四半期を１０８％、下期を１０４％に上方修正した。売上総利益率（連結ベース）については通期６０．３％だったが、上期６０．２％、下期５９．５％に修正した。前期実績（上期６２．０％、下期５９．３％）との比較では、仕入に係る送料の一部の計上先を販管費から売上原価に変更した影響、前期第４四半期からＰ／Ｌに取り込んだゴルフリユース業態が影響する。販管費比率（連結ベース）は通期５１．２％だったが、通期５０．２％に修正した。販管費全体では給与ベースアップを増額し、出張買取やオークションの拠点となるセンターの拡張移転費用も増額したが、大幅増収効果で販管費比率は計画比低下する見込みだ。なお新規出店（連結ベース）は過去最多となる３０店舗を据え置いた。

　修正後の通期予想に対する第１四半期の進捗率は売上高２５％、営業利益３３％、経常利益３４％、親会社株主帰属当期純利益３４％となる。単価の低い夏物衣料などが中心となる第２四半期の構成比が低くなりやすい季節要因を考慮しても、進捗率は順調と考えられる。さらに、既存店の好調が牽引して通期会社予想に再上振れ余地があり、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は上値試す

　株価（２３年３月１日付で株式２分割）は最高値を更新した。週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインの形だ。好業績を評価して上値を試す展開を期待したい。７月１０日の終値は１８１８円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１１６円２３銭で算出）は約１６倍、今期予想配当利回り（会社予想の３４円で算出）は約１．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３６２円０６銭で算出）は約５．０倍、そして時価総額は約４４３億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）