大日本印刷、太陽電池用封止材の生産能力を２倍に増強、世界的な太陽電池需要拡大に対応

■福島県泉崎工場の設備投資、２０２５年内に稼働

　大日本印刷（ＤＮＰ）＜７９１２＞（東証プライム）は８月６日、福島県の泉崎工場で太陽電池用封止材の生産能力を２０２３年比で２倍に増強すると発表。投資額は約３０億円で、２０２５年内に稼働を予定している。この増強により、再生可能エネルギーの需要拡大に対応し、世界各国での太陽電池導入の加速に寄与する。

　太陽電池用封止材は、電極やセルを保護し、湿気や塵埃、酸素、紫外線からの損傷を防ぐ重要なシートである。ＤＮＰは発電効率の高いオレフィン系樹脂の封止材を提供しており、その高いバリア性と長期信頼性が評価されている。オレフィンは焼却時に有害なガスがほとんど発生しない環境配慮材料でもある。

　ＤＮＰは、今回の設備増強に加え、「ＤＮＰ太陽光発電所用反射シート」などの周辺部材の製品開発も進めている。太陽電池関連部材事業で２０２７年度には年間２００億円の売上を目指すとしている。これにより、脱炭素社会の実現に向けた取り組みを一層強化する方針である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）

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