（決算速報）
　トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）は１０月１０日に２５年２月期第２四半期（中間期）連結業績を発表した。大幅増収増益だった。既存店売上が好調に推移し、在庫効率の改善なども寄与した。そして通期の大幅増収増益予想を据え置いた。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価はネガティブ反応となって急落したが、目先的な売りが一巡して反発を期待したい。

■２５年２月期２Ｑ累計大幅増収増益、通期大幅増収増益予想据え置き

　２５年２月期第２四半期累計（３月～８月、中間期）の連結業績は、売上高が前年同期比２３．７％増の１９６億１４百万円、営業利益が２０．５％増の１７億４５百万円、経常利益が１９．７％増の１７億５７百万円、親会社株主帰属四半期（中間）純利益が２２．８％増の１１億４４百万円だった。

　大幅増収増益だった。新規出店の期ズレにより計画を下回ったものの、既存店売上が好調に推移し、在庫効率の改善なども寄与した。営業利益の前年同期比＋２億９７百万円の増減分析は、単体既存店・前期出店増益で＋５億７４百万円、単体当期新店で▲９６百万円、単体その他で▲３億８３百万円（店舗買取以外の買取チャネルの人員増加で▲７８百万円、ＥＣや買取強化のための広告宣伝費増加で▲２７百万円、センター拡張移転に伴うコスト増加で▲３３百万円、レンタル事業の減益で▲３０百万円）、グループ会社の利益貢献で＋２億０１百万円だった。

　主要ＫＰＩとして、単体ベースの既存店売上高は前年同期比１０７．９％、販売件数は１０３．３％、１件あたり販売単価は１０４．５％と好調に推移した。単体ベースの売上総利益率は６５．１％で０．８ポイント低下した。商品ミックス変化（免税販売を中心とする原価率の高い高単価商材が増加）の影響で約０．６ポイント低下、会計処理変更（仕入送料の一部を販管費から売上原価に変更）の影響で約０．３ポイント低下した。連結ベースの仕入高は１９．３％増加した。連結ベースの新規出店は合計１１店舗で、２４年１０月末時点のグループ店舗数（海外およびＦＣを含む）は２８９店舗となった。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１０３億２０百万円で営業利益が１３億４９百万円、第２四半期は売上高が９２億９４百万円で営業利益が３億９５百万円だった。なお季節要因として、第１四半期は引越シーズンで単価の高い家具や生活家電等の需要が高まるのに対して、第２四半期は単価の低い夏物衣料の需要が高まるため第１四半期に比べて売上高、営業利益とも減少する特性がある。また当第２四半期の営業利益は、センター拡張移転に伴うコストや人件費・広告宣伝費の増加などにより前年同期比４．８％減益となった。

　通期連結業績予想（２４年７月１０日付で上方修正）は据え置いて売上高が２４年２月期比２１．５％増の４１８億６２百万円、営業利益が２０．７％増の４０億４１百万円、経常利益が２０．０％増の４０億６９百万円、親会社株主帰属当期純利益が２１．５％増の２７億２３百万円としている。配当予想（２４年７月１０日付で第２四半期末２円上方修正）も据え置いて２４年２月期比６円増配の３４円（第２四半期末１８円、期末１６円）としている。予想配当性向は２９．３％となる。

　成長投資を実行しつつ、通期ベースで売上高、利益とも２０％以上の成長率維持を目指す。下期の前提としては単体ベースの既存店売上１０４％、連結ベースの売上総利益率５９．５％（上期実績６０．２％）で販管費比率４９．３％（同５１．３％）としている。また連結ベースの新規出店は通期で２２店舗の見込みとしている。

　第２四半期累計の進捗率は売上高４７％、営業利益４３％、経常利益４３％、親会社株主帰属当期純利益４２％となる。第２四半期の構成比が小さい季節要因を勘案すれば進捗率は順調と考えられる。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は目先的な売り一巡

　株価はネガティブ反応となって急落したが、目先的な売りが一巡して反発を期待したい。１０月１１日の終値は１４１３円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１１６円２３銭で算出）は約１２倍、今期予想配当利回り（会社予想の３４円で算出）は約２．４％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３６２円０６銭で算出）は約３．９倍、そして時価総額は約３４４億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）