マルマエ＜６２６４＞（東証プライム）は半導体・ＦＰＤ製造装置向け真空部品などの精密切削加工を展開し、成長戦略として消耗品の拡大による受注安定化、市場シェア拡大、ＥＳＧ経営などを推進している。２４年８月期は半導体分野の市場停滞の影響で大幅減収減益だったが、２５年８月期は半導体分野の受注回復により一転して大幅増収増益予想としている。収益回復基調を期待したい。株価は８月の安値圏から徐々に下値を切り上げている。出直りを期待したい。

■半導体・ＦＰＤ製造装置向けの精密切削加工を展開

　半導体・ＦＰＤ（フラットパネルディスプレー）製造装置に使用される真空部品や電極などの精密切削加工、および電子ビーム溶接（ＥＢＷ）を展開し、半導体・ＦＰＤ製造装置の真空パーツを作るノウハウ、同業他社に比べて高い生産性・低コスト、急変動する半導体・ＦＰＤ市場に柔軟に対応できる設備力、ワンストップ受注に対応する多工程生産能力などを強みとしている。なお作業補助・介護ロボットの開発（鹿児島大学と共同研究）では、１８年７月第二種医療機器製造販売業の許可を取得し、医療機器製造業の登録を行った。

　２４年８月期の全社受注高は２３年８月期比０．６％増の５１億９７百万円（内訳は半導体分野が１３．４％増の３７億９４百万円、ＦＰＤ分野が７２．６％増の１３億１４百万円、その他分野が９１．７％減の８８百万円）だった。半導体分野の受注高を四半期別に見ると第１四半期が６億３９百万円、第２四半期が８億４９百万円、第３四半期が１１億８０百万円、第４四半期が１１億２６百万円で回復基調となっている。

　分野別の売上高は、半導体分野が２１．５％減の３５億５８百万円、ＦＰＤ分野が３０．２％増の１０億０８百万円、その他分野が９７．０％減の４１百万円だった。半導体分野は通期ベースで大幅減収だが、在庫調整進展によって消耗品の受注が回復傾向となった。ＦＰＤ分野はＯＬＥＤ向けが好調に推移した。その他分野は太陽電池製造装置部品の受注遅延が影響した。利益面は売上減少と稼働率低下で大幅減益だった。なお受注損失引当金は４６百万円減少した。なお２４年８月期の消耗品売上比率は半導体分野が５３．２％、ＦＰＤ分野が１３．３％だった。

■消耗品強化で受注安定化を推進

　長期ビジョンとして「幅広い分野の総合メーカーを支える部品加工のリーディングカンパニー」を目指し、中期事業計画では成長戦略として消耗品拡大による受注安定化、市場シェア拡大に向けた能力増強投資、ＥＳＧ経営などを推進している。

　中期事業計画「Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ」の目標値（事業環境変化に伴い２４年１０月に修正）としては、最終年度２６年８月期売上高１４０億円、営業利益３６億円、資産ベースＲＯＩＣ２０％、負債ベースＲＯＩＣ１８％、配当性向３５％以上、年間最低配当額２０円（最終損益が赤字となる場合は見直し）を掲げている。設備投資額（２４年８月期実績５億円）は２５年８月期が１６億円、２６年８月期が１８億円の計画としている。なお中計見直しに伴って出水事業所（本社）の新工場計画を２６年８月期以降に先送りする。

　売上高の目標は半導体既存顧客６０億円、半導体新規顧客４２億円、ＦＰＤ＋その他１８億円としている。半導体既存顧客では半導体市場拡大や試作強化によるシェア拡大、半導体新規顧客では獲得済み顧客からのＰＯＲ獲得増加、ＦＰＤでは液晶市場拡大やＥＢＷ活用、その他では太陽光発電関連や人工衛星関連の受注拡大を見込む。

　また中長期的な取り組みとしてＥＳＧ経営を推進する。太陽光・蓄電池導入などによりサプライチェーン全体でのＧＨＧ削減に取り組み、２０４０年までにネットゼロ達成を目指す。さらに人材・ガバナンス面では、人材戦略の進化、次世代経営陣の育成、全社的リスク管理強化などを推進する。

■２５年８月期は一転して大幅増収増益予想

　２４年８月期の業績（非連結）は、売上高が２３年８月期比３０．９％減の４７億４９百万円、営業利益が８１．８％減の１億５６百万円、経常利益が９４．６％減の４２百万円、当期純利益が９７．２％減の１９百万円だった。概ね前回予想（２４年９月１２日付の上方修正値）水準で着地した。配当は２３年８月期比６円減配の３０円（第２四半期末１０円、期末２０円）とした。

　全社の受注高は０．６％増の５１億９７百万円（内訳は半導体分野が１３．４％増の３７億９４百万円、ＦＰＤ分野が７２．６％増の１３億１４百万円、その他分野が９１．７％減の８８百万円）だった。半導体分野の受注高を四半期別に見ると第１四半期が６億３９百万円、第２四半期が８億４９百万円、第３四半期が１１億８０百万円、第４四半期が１１億２６百万円で回復基調となっている。

　分野別の売上高は、半導体分野が２１．５％減の３５億５８百万円、ＦＰＤ分野が３０．２％増の１０億０８百万円、その他分野が９７．０％減の４１百万円だった。半導体分野は通期ベースで大幅減収だが、在庫調整進展によって消耗品の受注が回復傾向となった。ＦＰＤ分野はＯＬＥＤ向けが好調に推移した。その他分野は太陽電池製造装置部品の受注遅延が影響した。利益面は売上減少と稼働率低下で大幅減益だった。なお受注損失引当金は４６百万円減少した。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高１１億１７百万円で営業利益２２百万円の損失、第２四半期は売上高９億２３百万円で営業利益５６百万円の損失、第３四半期は売上高１３億０４百万円で営業利益１億０２百万円、第４四半期は売上高１４億０５百万円で営業利益１億３２百万円だった。第２四半期がボトムとなって回復傾向である。

　２５年８月期の業績（非連結）予想は売上高が２４年８月期比６０．０％増の７６億円、営業利益が１０倍の１６億円、経常利益が３６倍の１５億円、そして当期純利益が５６倍の１０億６５百万円としている。配当予想については２４年８月期と同額の３０円（第２四半期末１５円、期末１５円）としている。予想配当性向は３５．６％となる。

　分野別売上高の計画は半導体分野が７３．１％増の６１億５８百万円、ＦＰＤ分野が２１．４％増の１２億２４百万円、その他分野が５．３倍の２億１８百万円としている。事業環境については、半導体分野では在庫調整の進展や新規顧客からの受注品種拡大を見込み、不足設備の拡充と人員採用を急ぐ。ＦＰＤ分野はＯＬＥＤ関連の高水準の受注が継続する見込みであり、シェア拡大戦略を継続する。その他分野は、中国ＰＶ向けの引き合いが多いものの、受注が未確定のため予算への織り込みが困難としている。

　２５年８月期は半導体分野の受注回復により、一転して大幅増収増益予想としている。収益回復基調を期待したい。

■株主優待制度は毎年８月末時点で６ヶ月以上継続保有株主対象

　株主優待制度（詳細は会社ＨＰ参照）については、毎年８月末日現在で６ヶ月以上継続１単元（１００株）以上保有株主を対象としてクオカードを贈呈している。

■株価は下値切り上げ

　株価は８月の安値圏から徐々に下値を切り上げている。出直りを期待したい。１０月２２日の終値は１５４９円、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ８４円１６銭で算出）は約１８倍、今期予想配当利回り（会社予想の３０円で算出）は約１．９％、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ５６６円１０銭で算出）は約２．７倍、そして時価総額は約２０２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）