THKは後場もストップ高買い気配、業績予想を下方修正したが発行株数の16%規模の大型自社株買いなど好感

■ROE向上に向け算出の分母である自己資本のコントロールも重視

 THK<6481>(東証プライム)は11月13日、後場も買い気配のままストップ高(3080円(500円高、19%高)で始まり、まだ始値がつかないまま急伸相場となっている。12日の15時30分に第3四半期決算と12月通期業績予想の下方修正を発表したが、同時にROE10%超の早期実現策と発行株数の16%超の2000万株を上限とする自己株式の取得(自社株買い)なども発表。自社株買いは発行株数の数%規模が一般的なため、大胆な自社株買いだとの見方もあり注目が強まった。

 自社株買いの取得総額は400億円(上限)、取得株式総数は2000万株(自己株式を除く発行済株式総数の16.31%)、取得期間は2024年11月13日から25年11月12日までの予定とした。

 同時に発表した「『ROE10%超の早期実現』の決定について」では、同社を取り巻く外部環境が、地政学リスクの高まり、インフレの進行、中国経済の低迷などと様変わりしており、ROE(株主資本利益率)については、「これまでROEの分子であるリターンを高めることに主眼を置いてきたが、今後は(中略)ROEの分母である自己資本のコントロールもより重視することとし」、ROE10%超を早期に実現するとした。自社株買いの資金は自己資本を取り崩す形になるため、ROE算出の分母の数字の縮小につながる。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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