小中高校生向け個別指導学習塾を展開する東京個別指導学院＜４７４５＞（東１）の株価は、急伸した７月の年初来高値４９０円から反落し、９月下旬には３６０円近辺まで調整する場面があったが、その後は切り返しの動きを強めている。調整が一巡して強基調に回帰した可能性があり、今期（１５年２月期）の好業績見通しを評価して７月高値を試す展開だろう。

　ベネッセホールディングス＜９７８３＞グループで、小中高校生向けの個別指導学習塾を展開している。前期（１４年２月期）末の教室数は首都圏１５８教室、関西地区３７教室、東海地区８教室、九州地区５教室の合計２０８教室で、小中高校生合計の期中平均在籍人数は前々期比８．６％増の２万３７９０人だった。

　１４年４月に中期経営計画「Ｓｈｉｎｉｎｇ☆２０１５」のローリングプランを発表し、目標数値として１６年２月期の売上高１６９億円以上、営業利益２３億円以上、教室数２１９教室、生徒数（４月末）２万４５００人以上を掲げている。

重点戦略は「品質強化による受験対応力強化」「小中学生比率の改善」「新教室の開校」「既存教室生徒数の増加」「マーケティング改革」として、Ｗｅｂマーケティングの積極的活用、テレビＣＭの実施、ベネッセコーポレーションとの連携強化、自社コールセンターの強化、新規教室開校、顧客の利便性や収益性の改善を目指した教室移転・リニューアル・増床、ｉＰａｄを活用した映像学習の全教室導入、目的別・学力別・性格別完全オーダーメイド個別指導の強化などで新規入会者・在籍生徒数の増加を推進している。

１４年４月には、通信教育と個別指導を連携した「進研ゼミ個別サポート教室」の全教室での実施を開始し、ベネッセコーポレーションから「Ｂｅｎｅｓｓｅサイエンス教室」「Ｂｅｎｅｓｓｅ文章表現教室」の事業譲渡を受けた。そして１４年８月にはインターネットによる個別指導「東京個別指導学院ネット教室」を開始した。

１０月３０日には、ベネッセコーポレーションの自学自習教材である進研ゼミと当社の教室運営・個別指導のノウハウを融合させた新業態を、進研ゼミ会員を対象に事業化すると発表した。進研ゼミの教材「チャレンジ」を活用して１人の先生（コーチ）が生徒４人を指導する個別フォロー型学習サービスで、当社の中核事業「１対２個別指導」の新展開としている。１４年７月の「ベネッセグループ経営方針説明会」で発表した「進研ゼミと学習塾の戦略的融合」に基づいて事業化するもので、１４年１２月開校予定の「東京個別指導学院仙川教室」（東京都調布市）を皮切りに次年度以降、少人数・自立型の新しい教室モデルを順次拡大する。

１０月８日に発表した今期（１５年２月期）第２四半期累計（３月～８月）の業績（非連結）（１０月１日に売上高を減額、利益を増額修正）は、売上高が前年同期比１０．０％増の７３億５４百万円、営業利益が８１百万円（前年同期は７９百万円の赤字）、経常利益が８４百万円（同７７百万円の赤字）、純利益が３７百万円（同６４百万円の赤字）だった。

　新規７教室の開校や既存教室リニューアル、そしてマーケティング戦略の成功で入会者数が大幅に増加した。月末在籍者数は前年を毎月上回り、授業料売上が毎月堅調に推移した。利益面ではコストの効率化・適性化の効果も寄与して営業損益が改善し、各利益とも黒字化した。

　通期の業績（非連結）見通しは前回予想（４月９日公表）を据え置いて、売上高が前期比１０．１％増の１５７億７２百万円、営業利益が同２５．９％増の１６億０２百万円、経常利益が同２５．６％増の１６億０５百万円、純利益が同２３．４％増の９億１０百万円、配当予想が同２円増配の年間８円（第２四半期末４円、期末４円）としている。新規教室開校は７教室の計画で、１４年７月に今期７教室目の「川崎市・溝の口南口教室」を新規開校した。

　マーケティング戦略の成功で入会者数が大幅に増加した第２四半期累計の好調が継続し、新分野への事業展開やコスト効率化・適正化の進展なども寄与して増収増益見込みだ。通期見通しに対する第２四半期累計の進捗率は低水準だが、春季は卒業などで一時的に在籍生徒数が減少するため、下期の利益構成比が高い収益構造である。こうした学習塾・教育関連業界の特徴を考慮すればネガティブ要因とはならない。第２四半期累計の利益が想定を上回ったため、通期の利益見通しも上振れ期待が高まる。

　少子化による学齢人口縮小で業界再編・淘汰の動きも活発化しているが、政府が打ち出している教育改革に伴う教育環境変化への不安・関心の高まりも背景として、個別指導学習塾への期待感は一段と高まっている。祖父母から孫への教育資金贈与非課税制度など国の政策も追い風だろう。

　株価の動きを見ると、急伸した７月の年初来高値４９０円から反落し、９月下旬には３６０円近辺まで調整する場面があったが、その後は切り返しの動きを強めている。調整が一巡して今期好業績見通しを評価する動きだろう。

　１０月３０日の終値４００円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１６円７７銭で算出）は２３～２４倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間８円で算出）は２．０％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ１２８円２１銭で算出）は３．１倍近辺である。日足チャートで見ると２５日移動平均線を突破し、週足チャートで見ても２６週移動平均線と１３週移動平均線を続けて突破した。強基調へ回帰した可能性があり７月高値４９０円を試す展開だろう。

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