ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜を主力としている。成長戦略として製品開発強化、販売エリア・販売先拡大、販売価格適正化や原価低減による収益性向上などを推進し、野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指して外食・小売・農業領域への展開も推進している。２５年２月期は増収増益予想としている。第２四半期累計の進捗率が順調であり、積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。株価は反発力が鈍く安値圏に回帰してやや軟調だが、１倍割れの低ＰＢＲも評価材料であり、調整一巡して出直りを期待したい。なお１２月２７日に２５年２月期第３四半期決算発表を予定している。

■漬物製品の最大手で「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜が主力

　漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２（ピーネ１２）（特許取得済）を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜などを主力としている。さらに野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指し、外食・小売・農業領域への展開も推進している。

　２４年２月期の品目別売上構成比は製品６８．０％（浅漬・キムチ４０．８％、惣菜２６．１％、ふる漬１．１％）および商品（漬物、調味料、その他）３２．０％、販路別売上構成比は量販店７５．６％、コンビニ１５．５％、外食・その他８．９％だった。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニが主要取引先である。収益面の特性としては、個人消費動向のほか、天候不順などによる野菜（特に胡瓜と白菜）価格の影響を受ける傾向がある。

■成長戦略として新規事業も推進

　中期経営目標値としては、２７年２月期売上高４４５億円（浅漬・キムチ１８３億２１百万円、惣菜１１６億１３百万円、ふる漬５億０７百万円、商品１４０億５６百万円）、売上総利益９２億２１百万円、売上総利益率２０．７％、販管費７４億８１百万円、販管費比率１６．８％、営業利益１７億４０百万円、経常利益１８億１０百万円、親会社株主帰属当期純利益１２億２０百万円を掲げている。２４年２月期の実績は売上高４３０億２８百万円（浅漬・キムチ１７５億４５百万円、惣菜１１２億４１百万円、ふる漬４億７３百万円、商品１３７億６８百万円）、売上総利益８６億３７百万円、売上総利益率２０．１％、販管費６９億６９百万円、販管費比率１６．２％、営業利益１６億６８百万円、経常利益１７億７１百万円、親会社株主帰属当期純利益１１億７５百万円だった。

　設備投資は、２５年２月期からの３年間で合計７７億円（２５年２月期６４億円、２６年２月期９億４０百万円、２６年２月期４億円）を計画している。２５年２月期には茨城工場（２４年１２月稼働予定、投資額約５０億円）を新設し、自動化によって生産効率向上と労務費改善を推進する。

　成長戦略として、製品開発の強化（キムチ製品、惣菜、ドライ商品、調味料）、販売エリアの拡大（特に西日本エリアでの販売拡大）、販売先の拡大（ドラッグストア、量販店、配食事業などの開拓）、販売価格適正化や原価低減による収益性向上などを推進するとともに、新規事業（ＢｔｏＣ事業、農業事業、新規カテゴリ食品事業など）を推進している。

　製品開発・新規カテゴリ食品事業では、主力の「ご飯がススムキムチ」シリーズの新製品、成長分野である惣菜製品の開発に加えて、冷凍食品関連商品（冷凍ご飯がススムキムチ鍋など）、サツマイモ関連商品（あいすやきいもなど）、長期保存が可能なＬＬ（ロングライフ）ガス置換（容器内を一度真空にして不活性ガスに置き換える方法）惣菜などの開発も推進する。

　販売エリアの拡大では全国ネットワークを活かした営業戦略を推進し、特に西日本エリアでの販売拡大に注力する。販売先の拡大では既存分野以外の売場への商品展開を推進する。

　新規事業では、ＢｔｏＣ領域の外食・小売事業に参入し、２０年１０月に運営子会社ＯＨが、埼玉県飯能市に複合型観光施設として、発酵のテーマパーク「ＯＨ！！！～発酵、健康、食の魔法！！！～」を開業した。

　２２年３月には子会社ピックルスファームを設立して埼玉県内で農業事業を開始した。所沢工場向けの小松菜や「ＯＨ！！！」向けのさつまいもを生産する。野菜の生産に関わることで安全・安心な原料野菜を安定的に調達するとともに、農業を通じた雇用創出や地域活性化にも貢献することを目指す。２３年９月には、センシングデバイスや農業資材などを取り扱う複合機能商社であるＡｓｕｅとの合弁により、サツマイモを原材料とする加工食品の仕入・販売を行う子会社ベジパル（出資比率６０％）を設立した。

　ＳＤＧｓへの取り組みとしては、太陽光発電の導入、ＬＥＤ電灯の１００％導入、子ども食堂への支援、オリジナルエコマーク「ピックルスのＥＣＯ」の導入などに加えて、野菜残さを餌としたウニの養殖研究にも取り組んでいる。また２３年２月には健康経営宣言を策定し、健康経営を推進している。

■２５年２月期増収増益予想

　２５年２月期の連結業績予想は売上高が２４年２月期比１．１％増の４３５億円、営業利益が１．９％増の１７億円、経常利益が０．５％増の１７億８０百万円、親会社株主帰属当期純利益が２．１％増の１２億円としている。配当予想は２４年２月期と同額の２４円（期末一括）としている。予想配当性向は２４．９％となる。

　第２四半期累計（中間期）は、売上高が前年同期比６．１％減の２１６億９４百万円、営業利益が１２．７％減の１１億１７百万円、経常利益が１３．６％減の１１億７１百万円、親会社株主帰属中間純利益が１２．８％減の７億９８百万円だった。

　減収減益だった。物価上昇に伴う消費者の節約志向の影響やコンビニエンスストア向け売上減少などで減収となったことに加え、天候要因で白菜や胡瓜など野菜価格が高騰したこと、物流費や人件費が上昇したことなども影響した。

　品目別売上高は浅漬・キムチが５．６％減の８３億５４百万円、惣菜が５．３％減の６２億５４百万円、ふる漬が１９．１％減の２億１０百万円、商品が７．０％減の６８億７４百万円、販路別売上高は量販店が３．５％減の１６６億６４百万円、コンビニが１２．２％減の３２億４０百万円、外食・その他が１７．０％減の１７億８９百万円だった。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１０８億１２百万円で営業利益が５億０４百万円、第２四半期は売上高が１０８億８２百万円で営業利益が６億１３百万円だった。

　通期連結業績予想は据え置いている。売上高の計画は、品目別には浅漬・キムチが０．２％増の１７５億７１百万円、惣菜が１．０％増の１１３億５７百万円、ふる漬が１．３％減の４億６７百万円、商品が２．４％増の１４１億０３百万円、販路別には量販店が０．９％増の３２８億３４百万円、コンビニが３．１％増の６８億７０百万円、外食・その他が０．８％減の３７億９５百万円としている。

　個人消費や原材料・エネルギーコストの動向に不透明感が強いものの、売上面は各種キャンペーンなど効果的な販促活動、商品規格や販売価格の見直しによる値上げに加え、新規取引先の開拓、既存取引先の深耕などで増収を目指す。利益面は広告宣伝費の増加や新工場稼働（２４年１２月予定）の影響があるものの、増収効果や生産コスト改善（製品の集約、不採算アイテムの見直し、省力化・機械化など）効果で増益を目指すとしている。ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費）は６．１％増の２７億６６百万円、ＥＢＩＴＤＡ率は０．３ポイント上昇して６．４％の計画としている。またＥＳＧやＳＤＧｓへの取り組みも強化し、事業を通じてサステナブルな社会の実現に貢献するとしている。

　第２四半期累計は減収減益だったが、通期予想に対する進捗率は売上高５０％、営業利益６６％、経常利益６６％、親会社株主帰属当期純利益６７％と順調であり、積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。

■株主優待制度は毎年２月末の株主が対象

　株主優待制度（詳細は会社ＨＰ参照）は毎年２月末時点の１００株（１単元）以上保有株主を対象として商品詰め合わせセットなどを贈呈する。

■株価は調整一巡

　株価は反発力が鈍く安値圏に回帰してやや軟調だが、１倍割れの低ＰＢＲも評価材料であり、調整一巡して出直りを期待したい。１２月１７日の終値は１０１８円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９６円４９銭で算出）は約１１倍、今期予想配当利回り（会社予想の２４円で算出）は約２．４％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１４３８円４５銭で算出）は約０．７倍、そして時価総額は約１３１億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）