ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）は、健康冷凍食「ミールタイム」宅配のＭＦＤ事業、ハイブランド冷凍食「旬をすぐに」のＣＩＤ事業、および周辺領域のマーケティング事業を展開し、ヘルスケア総合企業を目指している。ＣＩＤ事業では卸売やスーパーマーケットでの小売を強化している。２５年３月期は増収・営業増益予想としている。ＭＦＤ事業のアクティブ会員数が回復傾向であり、ＣＩＤ事業の営業損益も第３四半期以降のリテール販売の拡大により改善見込みとしている。またマーケティング事業は期初時点で下期偏重の計画である。積極的な事業展開で収益改善基調を期待したい。株価は反発力が鈍く安値圏だが、調整一巡して出直りを期待したい。

■ヘルスケア総合企業を目指す

　企業理念のビジョンに「豊かな未来社会」の実現を掲げ、健康冷凍食「ミールタイム」宅配のＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、２０年７月開始したハイブランド冷凍食「旬をすぐに」宅配のＣＩＤ（Ｃｏｏｋｉｎｇ　Ｉｍｍｅｄｉａｔｅｌｙ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、および周辺領域のマーケティング事業（食品メーカー等の企業向けマーケティング支援サービス）を展開している。２３年３月には低栄養・フレイル・サルコペニアの予防・対策に関して、医師による食と健康法をアドバイスするＷｅｂメディアを開設した。

　２４年３月期のセグメント別業績（調整前）は、ＭＦＤ事業の売上高が２０億６４百万円で営業利益が３億２４百万円、ＣＩＤ事業の売上高が２億４５百万円で営業利益が３億２３百万円の損失、マーケティング事業の売上高が４億７５百万円で営業利益が３億４２百万円だった。

　成長戦略としてヘルスケア総合企業を目指し、ＣＩＤ事業の埼玉工場が稼働してＳＰＡ（製造小売業）モデルへの事業構造転換を推進している。一人暮らし高齢者、生活習慣病患者、食事制限対象者の増加などで健康食宅配市場は拡大基調だろう。

■健康冷凍食「ミールタイム」宅配のＭＦＤ事業

　ＭＦＤ事業は、健康冷凍食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」を医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。製造は外部に委託している。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。

　全国の医療機関や調剤薬局など約２万ヶ所の紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」「たんぱく質調整食」「ケア食」そして「パワーアップ食」など多様な健康食の開発やカウンセリングを強みとして、栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。製造は外部に委託している。

　２４年３月期末のアクティブ会員数（過去１年以内に１回以上購入した会員数）は２３年３月期末比２２３４人減少の２万４０８８人、アクティブ会員の月間ＡＲＰＵは９３５円減少の１万５００３円、定期コース会員数は３１７人減少の６０８４人、紹介ネットワークは１６７箇所減少の１万９６９８箇所となっている。

　コロナ禍に伴う外来患者減少などで病院等の紹介ネットワークを通じた新規顧客獲得が減少しているため、紹介ネットワーク活性化に向けて２２年５月に神奈川支社を開設した。営業拠点としては本社（東京都北区）および大阪支社に続いて３拠点目となる。紹介ネットワーク数２万３５００箇所（２３年３月期末時点で１万９８６５箇所）に向けてアクションを開始した。

■ハイブランド冷凍食「旬をすぐに」のＣＩＤ事業

　ハイブランド冷凍食「旬をすぐに」宅配のＣＩＤ事業は、２１年３月期第２四半期に開始した自社工場（埼玉工場）で製造する冷凍食の製造小売事業である。健康な身体はバランスの良い食事からという考えのもと、食の安心・安全にこだわり、国産食材１００％であること、健康被害の恐れのある６７種類の食品添加物を使用していないこと、食材ごとに異なる最適な加熱温度特許技術で１℃単位のコントロールを行っていること、冷凍工学に基づいた究極の特許冷凍技術で－７０℃の瞬間凍結を行っていることなど、従来の冷凍弁当とは一線を画すクオリティの高さを特徴としている。

　管理栄養士が考えた栄養バランスや、特許加熱・冷凍による美味しさが特徴のメニュー構成である。コスト面では全国の生産者で構成する「旬すぐ共栄会」を通して、栄養価の高い旬の食材を収穫量が多く価格が下がる時期に仕入れる。商品力強化の面では２１年１２月に、メニュー評価などでＡＩが顧客の嗜好を学習し、毎日発売される約２５０種類のメニューから一人ひとりに最適化したメニューを提案する「ＡＩ旬すぐ」サービスを開始した。２１年１月にはワンランク上の美味しさを追求した新ブランドＰＲＥＭＩＵＭシリーズを販売開始し、さらに２２年１２月にはＰＲＥＭＩＵＭを超えた最高峰ブランド「ＳＵＰＥＲ　ＰＲＥＭＩＵＭ」シリーズを創設した。商品構成変化による平均単価上昇も期待される。

　２４年３月にはＮＴＴ東日本グループのＮＴＴアグリテクノロジーとの協業を発表した。最先端農業ハウスで収穫した規格外の野菜を使用してコラボ商品を製造・販売する。第一弾としてトマトの甘みと酸味が味わえる２メニューを商品化する。またＮＴＴアグリテクノロジーへ「旬をすぐに」の卸売販売もスタートする。食品ロスの削減や「旬をすぐに」の販売拡大を推進する。２４年６月には小売店舗での販売も開始し、卸売やスーパーマーケットでの小売を強化している。

　なお２４年３月期末時点のアクティブ会員数は２３年３月期末比２９８４人減少の３１４８人、アクティブ会員の月間ＡＲＰＵは２５４２円増加の８４１７円、ＡＩ旬すぐ会員数は３８３人減少の１０７２人となっている。ＡＲＰＵの増加は送料体系の変更も寄与した。

■周辺領域のマーケティング事業

　マーケティング事業は健康食宅配サービスから派生した周辺事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などを展開し、収益源の多様化を推進している。

■健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」

　日々の食事において塩分摂取量を適正に保つことの重要性を啓蒙し、日本全体の健康意識を高めるための「らくだ６．０プロジェクト」も展開している。賛同企業として２４年４月にイカリソース、２４年５月に恩地食品、寿がきや食品、マエカワテイスト、もり、通宝、２４年６月に大森屋、浅利佐助商店、２４年９月に一正蒲鉾、オタフクソース、２４年１０月にカルビー、２４年１１月に山崎製パン、カゴメ、２４年１２月にはくばく、亀田製菓、大塚食品が新規加入し、賛同企業は４８社、認定商品は１１５品となっている。

■２５年３月期営業増益予想で収益改善基調

　２５年３月期の業績（非連結）予想は売上高が２４年３月期比１６．１％増の３０億７２百万円、営業利益が６．９％増の６２百万円、経常利益が６３．１％減の２０百万円、当期純利益が７１．２％減の１９百万円としている。

　第２四半期累計（中間期）は、売上高が前年同期比１４．５％減の１１億６４百万円、営業利益が１億２８百万円の損失（前年同期４６百万円）、経常利益が１億５２百万円の損失（同２４百万円）、四半期（中間）純利益が１億５３百万円の損失（同２３百万円）だった。期初計画を下回り減収・赤字だった。当期はマーケティング事業が下期偏重であることに加え、ＭＦＤ事業の新規会員獲得が計画を下回ったことも影響した。

　ＭＦＤ事業は売上高が７．７％減の９億６８百万円、セグメント利益（全社費用等調整前営業利益）が２３．３％減の１億２４百万円だった。減収減益だった。新規会員獲得が計画を下回り、定期購入顧客数が減少した。仕入原価の高騰も影響した。なお四半期別売上高を見ると、２４年３月期第４四半期の４億６８百万円をボトムとして、２５年３月期第１四半期が４億８１百万円、第２四半期が４億８６百万円と回復傾向になっている。また会員数で見ると、第２四半期の定期コース会員数は６０５１人となって減少が続いているが、アクティブ会員数は２４年３月期第３四半期の２万４０４４人をボトムとして、第４四半期が２万４０８８人、２５年３月期第１四半期が２万４６４６人、第２四半期が２万５０８４人と回復傾向になっている。第２四半期末時点の紹介ネットワーク数は１万９８０８箇所だった。

　ＣＩＤ事業は売上高（セグメント間の内部売上高含む）が４５．８％減の６９百万円、利益が１億９９百万円の損失（前年同期は１億５５百万円の損失）だった。販売数が減少したことに加え、製造品目見直しに伴って製造数の調整を実施したことも影響して営業損失が拡大した。

　マーケティング事業は売上高が４２．６％減の１億４６百万円、利益が４９．３％減の９２百万円だった。業務受託案件の減少で大幅減収減益だが、第３四半期以降の獲得見込み案件が多数あるため、当期は下期偏重の計画としている。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が５億８４百万円で営業利益が４８百万円の損失、第２四半期は売上高が５億８０百万円で営業利益が８０百万円の損失だった。

　通期の業績（非連結）予想は据え置いている。セグメント別計画は、ＭＦＤ事業の売上高が１６．６％増の２４億０６百万円でセグメント利益（全社費用等調整前営業利益）が１２．１％増の３億６３百万円、ＣＩＤ事業の売上高（セグメント間の内部売上高含む）が２４．０％減の１億８６百万円で利益が３億６８百万円の損失（２４年３月期は２億０５百万円の損失）、マーケティング事業の売上高が９．４％増の５億２０百万円で利益が７．４％増の３億６７百万円としている。

　経常利益と当期純利益については支払利息の増加などを考慮して減益予想だが、売上面はＭＦＤ事業の受注増加やマーケティング事業の堅調推移などで２桁増収を見込み、営業利益は人件費や広告宣伝費などの増加を吸収して増益予想としている。ＭＦＤ事業のアクティブ会員数が回復傾向であり、ＣＩＤ事業の営業損益も第３四半期以降のリテール販売の拡大により改善見込みとしている。またマーケティング事業は期初時点で下期偏重の計画である。積極的な事業展開で収益回改善基調を期待したい。

■株価は調整一巡

　株価は反発力が鈍く安値圏だが、調整一巡して出直りを期待したい。１２月１８日の終値は２２６円、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ３円０１銭で算出）は約７５倍、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ６４円００銭で算出）は約３．５倍、そして時価総額は約１５億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）