ブリヂストン、ENEOSマテリアル、日揮HDが連携強化、植物資源由来合成ゴムタイヤの実用化へ

■2030年代前半の商業化目指す

 ブリヂストン<5108>(東証プライム)、ENEOSマテリアル、日揮ホールディングス<1963>(東証プライム)の3社は2月5日、植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた連携を加速することを発表した。この取り組みは、2022年から3社が進めてきた基礎的な技術検討や市場調査の成果を基盤としている。

 2024年7月にNEDOの「バイオものづくり革命推進事業」に採択されたことを受け、3社は植物資源由来のバイオエタノールからバイオブタジエンの製造、合成ゴムの製造、そしてタイヤの開発という一連の取り組みを促進する。2028年までにパイロット装置による技術実証を開始し、2030年代前半の商業化を目指している。

 同取り組みにより、タイヤ原材料のサステナビリティ向上や将来的なブタジエンの安定確保が期待できる。また、植物資源由来の合成ゴムの使用により、タイヤの廃棄・リサイクル段階でのCO2削減にも貢献する。3社はそれぞれの強みを活かし、ブリヂストンがタイヤ開発、ENEOSマテリアルが合成ゴム製造、日揮HDがプロセスエンジニアリングと触媒開発を担当する。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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