小中高校生向け個別指導学習塾を展開する東京個別指導学院＜４７４５＞（東１）の株価は、１１月１７日の戻り高値４３７円から反落して１２月１７日の３５４円まで調整した。全般地合い悪化も影響したようだ。ただし売られ過ぎ感を強めて１９日には３７３円まで戻す場面があった。今期（１５年２月期）大幅増益見通しであり、調整が一巡して出直り展開だろう。

　ベネッセホールディングス＜９７８３＞グループで小中高校生向けの個別指導学習塾などを展開している。１４年２月期末時点の教室数（１対２形式の個別指導教室）は首都圏１５８教室、関西地区３７教室、東海地区８教室、九州地区５教室の合計２０８教室で、小中高校生合計の期中平均在籍人数は前々期比８．６％増の２万３７９０人だった。

　１４年４月に中期経営計画「Ｓｈｉｎｉｎｇ☆２０１５」のローリングプランを発表し、目標数値として１６年２月期の売上高１６９億円以上、営業利益２３億円以上、教室数２１９教室、生徒数（４月末）２万４５００人以上を掲げている。

　重点戦略は「品質強化による受験対応力強化」「小中学生比率の改善」「新教室の開校」「既存教室生徒数の増加」「マーケティング改革」として、Ｗｅｂマーケティングの積極的活用、テレビＣＭの実施、ベネッセコーポレーションとの連携強化、自社コールセンターの強化、新規教室開校、顧客の利便性や収益性の改善を目指した教室移転・リニューアル・増床、ｉＰａｄを活用した映像学習の全教室導入、目的別・学力別・性格別完全オーダーメイド個別指導の強化などで新規入会者・在籍生徒数の増加を推進している。

　１４年４月には、通信教育と個別指導を連携した「進研ゼミ個別サポート教室」を全教室で実施するとともに、ベネッセコーポレーションから「Ｂｅｎｅｓｓｅサイエンス教室」と「Ｂｅｎｅｓｓｅ文章表現教室」を譲り受けた。８月にはインターネットによる個別指導「東京個別指導学院ネット教室」を開始した。

　また１０月にはベネッセコーポレーションの進研ゼミと当社の教室運営・個別指導のノウハウを融合させた新業態を発表し、１２月１０日には新業態のサービス名称を「クラスベネッセ」に決定した。進研ゼミ会員の小学１年～中学３年を対象に、進研ゼミの教材を活用して１人の先生（コーチ）が生徒４人を指導する個別フォロー型学習サービスである。そして１２月１５日に「クラスベネッセ仙川」を開校した。

　新業態「クラスベネッセ」は、現事業モデルでは出店拡大が難しい地域にも展開して市場シェアを拡大することを狙いとしているため、今後の展開については直営とＦＣで全国規模の展開を目指すとしている。

　１１月にオリコンが発表した「オリコン顧客満足度ランキング２０１５高校受験個別指導部門（首都圏）総合部門」で２年連続１位となり、１２月１６日にはイードの教育情報サイト「リセマム」が実施した学習塾に関する顧客満足度調査の「イード塾アワード２０１４高校生・大学受験生／個別指導」にて３年連続の最優秀賞を受賞したと発表している。

　今期（１５年２月期）の業績（非連結）見通しは前回予想（４月９日公表）を据え置いて売上高が前期比１０．１％増の１５７億７２百万円、営業利益が同２５．９％増の１６億０２百万円、経常利益が同２５．６％増の１６億０５百万円、純利益が同２３．４％増の９億１０百万円、配当予想が同２円増配の年間８円（第２四半期末４円、期末４円）としている。

　なお新規教室開校については７教室の計画だったが、１４年１２月に千歳船橋教室（東京都世田谷区）を開校して８教室（新業態「クラスベネッセ」を含めると９教室）となった。

　第２四半期累計（３月～８月）は前年同期比１０．０％増収で、営業利益、経常利益、純利益とも黒字化した。売上高は計画をやや下回ったが、２桁増収だった。新規教室開校、既存教室リニューアル、マーケティング戦略の効果などで入会者数が大幅に増加した。月末在籍者数は前年を上回り、授業料売上が好調に推移した。利益面ではコストの効率化・適性化の効果も寄与して営業損益が想定以上に改善した。

　通期見通しに対する第２四半期累計の利益進捗率は低水準だが、春季は卒業などで一時的に在籍生徒数が減少するため、下期の利益構成比が高い収益構造である。こうした学習塾・教育関連業界の特徴を考慮すればネガティブ要因とはならない。入会者数が大幅に増加した第２四半期累計の好調が継続し、通期ベースでも増収増益見込みだ。新分野への事業展開やコスト効率化・適正化の進展なども寄与する。

　なお１２月１０日に発表した第３四半期累計（３月～１１月）の新規入会者数は前年同期比２．５％増の１万６３７２人、１４年１１月末時点の在籍生徒数は１３年１１月末に比べて５．１％増の２万７８８５人だった。好調を維持しているようだ。

　少子化による学齢人口縮小で業界再編・淘汰の動きも活発化しているが、政府が打ち出している教育改革に伴う教育環境変化への不安・関心の高まりも背景として、個別指導学習塾への期待感は一段と高まっている。祖父母から孫への教育資金贈与非課税制度など国の政策も追い風だろう。

　株価の動きを見ると、１１月１７日の戻り高値４３７円から反落して１２月１７日の３５４円まで調整した。利益確定売りに加えて全般地合い悪化も影響したようだ。ただし売られ過ぎ感を強めて１９日には３７３円まで戻す場面があった。調整が一巡したようだ。

　１２月１９日の終値３６９円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１６円７７銭で算出）は２２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間８円で算出）は２．２％近辺、そして前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ１２８円２１銭で算出）は２．９倍近辺である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んで調整局面だが、５２週移動平均線近辺で下げ渋る動きだ。今期大幅増益見通しであり、調整が一巡して出直り展開だろう。