トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）は、総合リユース業態のトレジャーファクトリーや服飾専門リユース業態のトレファクスタイルなどリユースショップを複数業態で全国展開し、成長戦略としてＳＤＧｓの推進とともに、生活に密着したリユースの総合プラットフォーム構築を目指している。２６年３月期も増収増益で連続増配予想としている。外部環境の不透明感を考慮して保守的な前提としているが、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は好業績を評価して年初来高値圏だ。そして２４年７月の最高値に接近している。利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。

■リユースショップを複数業態で全国展開

　総合リユース業態のトレジャーファクトリーや服飾専門リユース業態のトレファクスタイルなど、リユースショップを複数業態で首都圏・直営店中心に全国展開している。さらに周辺事業・新規事業として、ＢｔｏＢライブネットオークション事業、引越・買取サービスのトレファク引越事業、不動産売買・仲介を行うトレファク不動産事業、終活・生前整理サービスのレガシー事業、ドレスやブラックフォーマルをレンタルするＥＣレンタル事業「Ｃａｒｉｒｕ」なども展開している。２５年４月には楽器に特化した新業態トレファク楽器のサービス開始を発表した。第１号店は２５年夏ごろオープン予定で、都心部中心の店舗展開を計画している。

　Ｍ＆Ａ・アライアンスとしては、２０年１０月に静岡県中心にリユースショップ直営店を展開するピックアップジャパンを子会社化、２３年１０月に愛知県中心にゴルフ専門リユースショップ「ゴルフキング」を展開するアクオを子会社化、２４年２月にゴルフ専門リユースショップ「ゴルフキッズ」を展開する子会社ＧＫファクトリーがアクオを吸収合併した。

　海外はタイ（１６年３月進出）のバンコクで直営店を展開し、台湾では現地法人Ｔｒｅａｓｕｒｅ　Ｆａｃｔｏｒｙ（２１年４月設立）が２２年１２月に１号店をオープンした。台湾においても複数店舗のドミナント展開を目指すとしている。

　２５年４月末時点の店舗数は、グループ合計３０１店舗（タイの５店舗と台湾の２店舗を含むトレジャーファクトリーが１００店舗、トレファクスタイルが９３店舗、トレファクスポーツアウトドアが９店舗、ユーズレットが１１店舗、ブランドコレクトが７店舗、トレファクマーケットが２店舗、子会社のカインドオルが４２店舗、ピックアップが１４店舗、ゴルフキッズが１４店舗、ゴルフキングが９店舗）で、このうち直営店は２６７店舗となっている。

　生活に密着したリユースの総合プラットフォーム構築を目指し、マルチブランドの業態展開による販売力やマルチチャネルによる仕入力を強みとしている。収益面の季節特性としては、引越シーズンで生活家電や家具の構成比が高まる第１四半期（３月～５月）の利益率が高くなり、単価の低い夏物衣料が主力となる第２四半期（６月～８月）の利益率が低くなる傾向がある。

■２８年２月期経常利益５６億円目標

　中期経営計画（ローリング方式により毎年４月に更新、２６年２月期～２８年２月期）では、最終年度２８年２月期の目標数値として店舗数３８８店舗、売上高５０３億円、経常利益５６億円、経常利益率９．７％を掲げている。配当性向は３０％以上を目標とする。なおＭ＆Ａについては織り込んでいない。

　基本方針として、リユース事業の成長、新規事業への投資、海外市場での成長、Ｍ＆Ａによる成長、ＤＸ投資による成長を掲げている。リユース事業の成長では関東・関西・東海・九州を中心に年間３０～４０店のペースで出店し、リユースのネットワークを拡大する。新規事業への投資ではコアとなるリユース事業に加えて、相乗効果・補完関係のあるリユース周辺事業等への継続的投資により成長基盤の拡大を図る。海外事業では、タイおよび台湾において事業体制の整備と収益改善を進めながら新規出店を行うほか、新規地域への進出を検討する、Ｍ＆Ａによる成長では、相乗効果・補完関係のあるＭ＆Ａを積極的に実行し、成長を加速する。ＤＸ投資では、グループ全体のシステム開発力を活用し、ＩＴやＡＩを使った業務効率化とイノベーションを起こし、新たなビジネス機会の創出を図る。

■２５年２月期大幅増収増益、２６年２月期も増収増益で連続増配予想

　２５年２月期の連結業績は売上高が２４年２月期比２２．５％増の４２２億０７百万円、営業利益が２０．５％増の４０億３５百万円、経常利益が２０．４％増の４０億８２百万円、そして親会社株主帰属当期純利益が２０．９％増の２７億０９百万円だった。配当（２４年７月１０日付で第２四半期末２円上方修正）は２５年４月９日付で期末２円上方修正（創業３０周年記念配当を実施）して、２４年２月期比８円増配の３６円（第２四半期末１８円、期末１８円＝普通配当１６円＋記念配当２円）とした。配当性向は３１．１％となる。

　既存店売上が好調に推移して大幅増収増益だった。営業利益の前年同期比６億８７百万円増益の分析は、単体・既存店で１１億９９百万円増加、単体・当期新店で４７百万円減少、単体・その他で９億２２百万円減少（店頭買取以外の買取チャネルの人員増加で１億５２百万円減少、ＥＣや買取強化のための広告宣伝費増加で１億０７百万円減少、センター拡張移転に伴うコスト増加で３３百万円減少、レンタル事業の減益で６４百万円減少、２６年２月期第１四半期新規出店の先行コストで２１百万円減少）、グループ会社の利益貢献で４億５７百万円増加だった。

　主要ＫＰＩとして、単体ベースの既存店売上高は前期比１０７．９％（販売件数は１０３．６％、販売単価は１０４．１％）だった。単体ベースの既存店売上総利益率は６４．２％で０．６ポイント低下した。内訳は商品ミックス変化（原価率の高い高単価商材の販売増加）で約０．４ポイント低下、会計処理変更（仕入送料の一部を販管費から売上原価に変更）の影響で約０．２ポイント低下した。連結ベースのＥＣ売上比率は０．６ポイント上昇して１４．５％、仕入高は２１．２％増加した。連結ベースの新規出店は合計２４店舗、退店は４店舗だった。２５年４月末時点のグループ合計店舗数（海外およびＦＣを含む）は３０１店舗となっている。

　なお全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１０３億２０百万円で営業利益が１３億４９百万円、第２四半期は売上高が９２億９４百万円で営業利益が３億９５百万円、第３四半期は売上高が１０９億円で営業利益が１２億３６百万円、第４四半期は売上高が１１６億９１百万円で営業利益が１０億５３百万円だった。

　２６年２月期の連結業績予想は売上高が２５年２月期比９．６％増の４６２億５２百万円、営業利益が９．５％増の４４億２０百万円、経常利益が８．８％増の４４億４１百万円、親会社株主帰属当期純利益が１１．０％増の３０億０８百万円としている。配当予想については２５年２月期比３円増配の３９円（第２四半期末１９円、期末２０円）としている。２５年２月期の年間３６円には記念配当２円が含まれているため、普通配当ベースでは５円増配となる。予想配当性向は３０．４％となる。

　２６年２月期も増収増益で連続増配予想としている。前提として単体ベースの既存店売上は２５年２月期比１０２％、連結ベースの売上総利益率は０．８ポイント上昇の５９．９％、販管費比率は０．９ポイント上昇の５０．４％としている。外部環境の不透明感を考慮して保守的な前提としているが、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

　なお月次売上状況（単体直営店の店舗売上、前年同月比速報値）を見ると、２５年３月は全店が１１２．４％、既存店が１０４．４％（２１年９月から４３ヶ月連続前年比プラス）だった。３月は月後半に天候が回復し、気温が上昇するにつれて春物衣料の販売が好調だったほか、服飾雑貨、生活家電、ホビー用品なども堅調だった。なお店舗展開は新規出店が３店舗、退店が１店舗だった。

■株主優待制度は毎年２月末の株主対象

　株主優待制度（詳細は会社ＨＰ参照）は、毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施している。

■株価は上値試す

　なおＪＰＸ総研および日本経済新聞社が共同で算出するＪＰＸ日経中小型株指数の２４年度（２４年８月３０日～２５年８月２８日）の構成銘柄として選定された。

　株価は好業績を評価して年初来高値圏だ。そして２４年７月の最高値に接近している。利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。４月２５日の終値は１９２７円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１２８円３７銭で算出）は約１５倍、今期予想配当利回り（会社予想の３９円で算出）は約２．０％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４４４円４４銭で算出）は約４．３倍、そして時価総額は約４６９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）