トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップをチェーン展開し、新業態開発や買い取り強化に向けたアライアンス戦略も積極推進している。株価は第２四半期累計（３月～８月）業績を嫌気して戻り高値圏から急反落したが、１１月上旬の直近安値圏から切り返している。既存店売上の好調や積極的な新規出店で１６年２月期増収増益基調に変化はなく、調整が一巡して出直りの動きを強めそうだ。

■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開、関西へもドミナント出店

　首都圏を中心として、総合リユース業態「トレジャー・ファクトリー」や服飾専門リユース業態「トレファクスタイル」などのリユースショップを直営店中心にチェーン展開している。

　１５年２月期末時点の店舗数は直営総合業態「トレジャー・ファクトリー」５０店舗、直営服飾業態「トレファクスタイル」２４店舗、新業態の古着アウトレット業態「ユーズレット」１店舗、スポーツ・アウトドア業態「トレファクスポーツ」１店舗、事業を譲り受けた「ブランドコレクト」業態２店舗、およびＦＣ総合業態「トレジャー・ファクトリー」４店舗の合計８２店舗である。

　中期成長戦略として、多店舗展開（複数の業態を組み合わせて年間１０店舗程度の新規出店、および関西地域でのドミナント出店）、既存店活性化（店舗移転・リニューアルによる収益力改善、既存店の売上総利益率改善）、ネットへの取り組み強化（宅配買い取りの強化、ネット経由の販売強化）、そして新業態開発を推進している。

　関西地域でのドミナント出店については、１３年５月に総合業態の関西１号店・神戸新長田店をオープンした。そして１５年２月には服飾業態の関西旗艦店となるアメリカ村店（大阪市中央区）をオープンして、関西圏の店舗数は合計６店舗となった。

■新業態の開発・出店も積極化

　新業態はスポーツ・アウトドア用品専門業態「トレファクスポーツ」１号店の横浜市・青葉台店を１４年９月にオープンし、ネット通販も強化して１３年４月に楽天市場へ出店した。また新規事業として１０年１０月からブランドバッグ＆ファッションのオンラインレンタルサービス「Ｃａｒｉｒｕ」を運営している。

　１４年１０月にはファーストザウェーブ社の「ブランドコレクト」事業（ウェブサイト、フルフィルメントセンター１拠点、ブランドコレクト原宿店）を譲り受け、１５年１月原宿２号店をオープンした。ネットでの事業展開を加速するとともに、ハイブランド・高価格帯のブランド古着に特化した都心型店舗の新業態としてファッションカテゴリーを強化する。

　また１５年８月には「ブランドコレクト」が、サイバーエージェント＜４７５１＞の運営する国内最大級のユーズドショッププラットフォーム「Ａｍｅｂａ古着屋」に出店した。

■出張買い取りサービスを強化

　アライアンスも積極活用して出張買い取りサービスを強化している。１５年２月に不動産賃貸仲介大手のハウスコム＜３２７５＞、８月にミニミニ（東京都）と業務提携した。ハウスコム店舗、ミニミニ店舗で契約したお客様限定で、引越と不用品買い取りの一括対応サービス「トレファク引越」を割引料金で提供して買い取りを強化する。

　１５年６月には、大規模マンションの管理組合を対象にした新サービス「リユースコンシェルジュ　ｆｏｒ　ｍａｎｓｉｏｎ」を開始した。マンション内のコンシェルジュデスク等を介して不用品回収・買い取りなどのサービスを提供する。

　また１５年９月には、引越と不用品買い取りの一括対応サービス「トレファク引越」について、オフィス移転にも対応し、対象エリアも関東・関西・九州エリアに東海エリアが加わると発表した。

　なお１５年９月には、東京都内のタワーマンションを中心に進めているマンション専用リユース品定期回収システム「シールｄｅリユース」が、２０１５年度グッドデザイン賞を受賞したと発表している。住民は専用シールを貼って指定の置き場に出すだけで、無料かつ複雑な手続きなく、気軽に不用品を再流通させることができる。

■第１四半期と第３四半期の売上総利益率が高くなる季節要因

　１５年２月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）２５億８２百万円、第２四半期（６月～８月）２３億３６百万円、第３四半期（９月～１１月）２８億８５百万円、第４四半期（１２月～１月）２８億７９百万円、営業利益は第１四半期３億５１百万円、第２四半期７７百万円、第３四半期３億４３百万円、第４四半期１億８４百万円だった。

　既存店の売上総利益率は第１四半期６６．８％、第２四半期６５．９％、第３四半期６６．５％、第４四半期６３．４％だった。第１四半期と第３四半期は、引越シーズンなどで利益率の高い家電製品や家具の構成比が高まるため、売上総利益率が高くなるという季節要因があるようだ。また１５年２月期のＲＯＥは１４年２月期比２．４ポイント上昇して２１．０％、自己資本比率は同０．３ポイント上昇して５８．５％、配当性向は１７．７％だった。

■１６年２月期第２四半期累計の利益伸び率鈍化だが、通期増益基調に変化なし

　今期（１６年２月期）の非連結業績予想（４月１０日公表）は売上高が前期比１０．９％増の１１８億５３百万円、営業利益が同８．２％増の１０億３９百万円、経常利益が同８．８％増の１０億５２百万円、純利益が同１１．４％増の６億３１百万円としている。

　配当予想は中間配当を開始して年間１１円（第２四半期末５円５０銭、期末５円５０銭）としている。１５年６月１日付の株式２分割を考慮して前期の年間１８円を年間９円に換算すると実質的に前期比２円増配となる。予想配当性向は１９．５％となる。なお配当性向については当面の目標を２５％としている。

　既存店は前期並みの増収率（７．９％増）と売上総利益率（６５．６％）の達成を目指し、新規出店は１１～１３店舗の計画だ。中部地域や北関東など新規エリアへの出店も検討するようだ。

　第２四半期累計（３月～８月）は、売上高が前年同期比１６．３％増の５７億１９百万円となり、営業利益が同０．４％増の４億３２百万円、経常利益が同１．２％増の４億４９百万円、純利益が同１０．８％増の２億７０百万円だった。増収増益だったが営業利益と経常利益は７月１０日の増額修正値を下回った。

　売上面では、既存店売上高が同７．１％増収と好調に推移し、新規出店４店舗や１件あたり販売単価の上昇も寄与して２桁増収だった。商品別売上（直営事業）を見ると、主力の衣料が同１５．１％増収、服飾雑貨が同１５．３％増収、電化製品が同１９．９％増収だった。出張買取の増加で大型家電の仕入が増加し、電化製品の販売も好調に推移した。

　ただしコスト面で、移転リニューアル３店舗の一時費用（３６百万円）が予算額を超過したため、各利益の伸びは小幅にとどまった。差引売上総利益率は同１．２ポイント低下して６４．９％、販管費比率は同横ばいの５７．４％となった。なお既存店売上総利益率は同１．２ポイント低下して６５．２％となった。販売促進のための衣料品などの値引き販売の増加、出張買い取り時の配送委託費用（仕入副費として売上原価に算入）の増加が影響した。

　なお四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（３月～５月）３０億１１百万円、第２四半期（６月～８月）２７億０８百万円、営業利益は第１四半期３億９５百万円、第２四半期３７百万円だった。既存店の売上総利益率は第１四半期６６．０％、第２四半期６４．２％だった。

　通期会社予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が４８．３％、営業利益が４１．６％、経常利益が４２．７％、純利益が４２．８％である。出張買い取り時の配送委託費用の増加で売上総利益率が低下し、予算額を超過した移転３店舗の一時費用も影響して第２四半期累計の利益が伸び悩んだ形だが、既存店売上が好調であり、通期ベースで増収増益基調に変化はないだろう。

■既存店売上の好調続く

　なお月次売上（直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１５年１０月は全店１１７．６％、既存店１０７．７％だった。既存店売上は１４年３月から１９ヶ月連続の前年比プラスと好調に推移している。

　好調な仕入も背景として販売単価の高い生活家電、家具、衣料の好調が続いている。新規出店は３月０店舗、４月１店舗、５月０店舗、６月１店舗、７月１店舗、８月１店舗、９月１店舗、１０月２店舗で、１５年１０月末時点の店舗数は合計８９店舗（１５年２月末比７店舗増加）となった。

　８月に服飾業態「トレファクスタイル川越店」を移転し、古着アウトレット業態２号店「ユーズレット本川越店」としてオープンした。９月はスポーツ・アウトドア用品業態２号店「トレファクスポーツ柏店」、１０月は総合リユース業態「鎌ヶ谷店」、服飾専門リユース業態「横浜都筑店」をオープンした。

■中期成長シナリオに変化なし

　リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて国内主要都市への新規出店や業態の多様化を加速させる方針だ。首都圏や関西圏を中心に年間１０店舗程度の新規出店で１００店舗体制構築を当面の目標としている。

　知名度上昇、新業態を含めた積極的な新規出店、大口仕入や出張買い取りの強化、ネット事業の強化も寄与して中期成長シナリオに変化はないだろう。

　なお、株主優待制度については毎年２月２８日時点の１単元（１００株）以上保有株主に対して「トレジャーチケット」を贈呈している。「トレジャーチケット」の内容は「トレジャー・ファクトリーオリジナルクオカード１０００円分」、プレゼント抽選券「トレジャーロト」、および当社の店舗および宅配買い取りサービスで利用できる「買い取り金額アップクーポン」をセットにしている。

■株価は調整一巡して出直り

　１１月１１日発表の自己株式取得（取得株式総数の上限１２万株、取得価額総額の上限１億５０百万円、取得期間１５年１１月１２日～１５年１１月２０日）については、１１月１８日時点での累計取得株式総数１１万７４００株、累計取得価額総額１億４９９１万６２００円となって終了した。

　株価の動き（１４年９月１日付で株式２分割、１５年６月１日付で株式２分割、１５年１１月１７日付で貸借銘柄）を見ると、第２四半期累計の業績発表を受けて戻り高値圏１６００円台から急反落した。第２四半期累計の売上総利益率低下や営業利益伸び率鈍化が嫌気されたようだ。ただし８月の年初来安値１０６０円まで下押すことなく、１１月上旬の直近安値圏１１００円台から切り返して１３００円近辺まで戻している。調整が一巡したようだ。

　１１月２０日の終値１２７６円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ５６円３８銭で算出）は２２～２３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１１円で算出）は０．９％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績に株式２分割を考慮したＢＰＳ２６３円６０銭で算出）は４．８倍近辺である。時価総額は約１４３億円である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線を突破した。また週足チャートで見ると１３週移動平均線突破の動きを強めている。既存店売上の好調や積極的な新規出店で１６年２月期増収増益基調に変化はなく、調整が一巡して出直りの動きを強めそうだ。