ジョルダン＜３７１０＞（ＪＱＳ）は経路検索ソフトなどの乗換案内事業を主力としている。株価は下値固めが完了してモミ合い上放れの動きを強めている。１６年９月期の収益改善基調を評価して反発のタイミングだろう。

経路探索ソフトなどの乗換案内事業が主力

乗換案内・時刻表・運行情報サービス

　乗換案内事業（無料版「乗換案内」、有料サービス「乗換案内ＮＥＸＴ」「乗換案内Ｐｌｕｓ」、総合旅行サービス「乗換案内トラベル」、および広告、グルメ・運行情報サービスなど）を主力として、マルチメディア事業（電子出版・紙媒体出版、ニュース、教育、その他コンテンツ）や、その他事業（受託ソフトウェア開発、その他新サービス）も展開している。

　有料サービス「乗換案内ＮＥＸＴ」「乗換案内Ｐｌｕｓ」の１５年９月末有料会員数は約３８万人で、無料を含めた「乗換案内」の各種インターネットサービス検索回数は１５年８月に月間約２億２０００万回となった。また当該サービスの月間利用者数は約１３００万人となっている。

　なお１５年９月にはスマートフォン向け経路探索アプリ「乗換案内」の累計ダウンロード数が２０００万ダウンロードを突破した。

　乗換案内事業では、鉄道の経路検索にとどまらず、路線バスの経路検索にも対応している。さらに利便性の高い「乗換案内」を目指して、今後は「駅から駅」「バス停からバス停」の案内にとどまらず、徒歩ルートを含めた「地点から地点」「場所から場所」案内を強化する方針だ。

「移動に関するＮＯ．１情報プロバイダー」目指す

　「移動に関するＮＯ．１情報プロバイダー」を目指し、新サービス開発や機能充実に向けてＭ＆Ａ・アライアンス戦略も積極活用している。１２年９月にグルメぴあネットワークを子会社化（１３年４月吸収合併）、１２年１１月にネット旅行販売・情報提供のイーツアーを子会社化、１４年７月に合弁で「ミール・プラス」事業のＲｅｍｕｎｅｒａ　Ｊｏｒｕｄａｎ（レムネラ・ジョルダン）を設立した。一方ではマルチメディア事業における不採算事業からの撤退を進めるとともに、新たな採算事業も模索している。

　１５年４月には東京国際空港ターミナルと連携して、羽田空港国際線旅客ターミナルから目的地へ、また各地から羽田空港国際線旅客ターミナルへ、鉄道やバスを利用して移動する経路のアクセス検索サービス「ＴＩＡＴ　ＲＯＵＴＥ　ＭＡＳＴＥＲ」のサービスを開始した。日本語だけでなく英語、中国語（簡体字・整体字）、韓国語の検索も可能だ。

　１５年５月には訪日外国人旅行客をターゲットにしたルート案内ソリューション「乗換案内Ｖｉｓｉｔ」の提供を開始した。英語、中国語（簡体字・整体字）、韓国語に日本語を含めた５言語に対応する。乗換経路検索だけでなく、ゼンリン＜９４７４＞提供の多言語地図との連携により、多言語でのトータルルート案内サービスを実現した。

　１５年５月にはＶＡＩＲＯＮ（東京都）と提携して、中国のＴｅｎｃｅｎｔが運営するスマートフォン向けコミュニケーション・チャットアプリ「ＷｅＣｈａｔ」の企業アカウント開設だけでなく、企業が効果的に「ＷｅＣｈａｔ」を活用するための独自の開発を行う体制を整えた。訪日中国人の購買行動へ結びつけるブランドコミュニケーションを行うには、７億人ユーザーの「ＷｅＣｈａｔ」への企業アカウント開設および運営が必須とされるため、共同で「ＷｅＣｈａｔ」を活用するマーケティング活動をコンサルティングから開発まで提供する。

　１５年６月には日本マイクロソフトのクラウド型グループウェア「Ｏｆｆｉｃｅ３６５」と連携した「乗換案内Ｂｉｚ　ｆｏｒ　Ｏｆｆｉｃｅ」をリリースした。１５年７月にはサイボウズ＜４７７６＞のクラウド型アプリケーション作成サービス「Ｋｉｎｔｏｎｅ」と連携した旅費交通費精算用アプリ「旅費交通費精算ｗｉｔｈ乗換案内Ｂｉｚ」をリリースした。いずれも企業における交通費精算業務の負担を軽減できる。

　１５年８月には当社のスマートフォンアプリ「乗換案内」と、カーシェア・マップが開発したオリックス自動車専用スマートフォンアプリの連携を開始すると発表した。業界初の経路探索サービスとカーシェアの連携となる。

１５年９月期は減収減益

　１１月１２日に発表した前期（１５年９月期）連結業績は、売上高が前々期比０．５％減の４２億９５百万円、営業利益が同２３．２％減の４億４６百万円、経常利益が同２４．３％減の４億６３百万円、純利益が同２２．１％減の２億９５百万円だった。配当予想は前々期と同額の年間１３円（期末一括）で予想配当性向は２２．９％となる。

　売上高、利益とも９月１７日の減額修正値を上回ったが、前々期との比較では減収減益だった。旅行関連は順調だったが、全体として乗換案内事業の売上高が期初計画を下回り、旅行関連の仕入高増加や新製品・サービス開発費用の増加で売上総利益が減少した。売上総利益率は４２．３％で同４．８ポイント低下、販管費比率は３１．９％で同１．８ポイント低下した。

　製品・サービス別の売上高は、乗換案内事業が同２．０％減の４０億６０百万円（内訳はモバイルが同６．１％減の１０億０５百万円、広告が同５．６％減の２億７０百万円、個人向けが同１１．７％減の９０百万円、法人向けが同０．５％減の８億６３百万円、旅行が同３．９％増の１６億４５百万円、グルメが同２３．０％減の１億７０百万円、他が同４５．０％増の１３百万円）、マルチメディア事業が同３．３倍の１億１０百万円、その他が同１１．７％減の１億２４百万円だった。

　１５年９月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（１０月～１２月）１０億５７百万円、第２四半期（１月～３月）１１億７６百万円、第３四半期（４月～６月）９億５８百万円、第４四半期（７月～９月）１１億０４百万円、営業利益は第１四半期９４百万円、第２四半期１億８４百万円、第３四半期３９百万円、第４四半期１億２９百万円だった。

１６年９月期増収増益予想で収益改善基調

　今期（１６年９月期）の連結業績予想（１１月１２日公表）は、売上高が前期比１．３％増の４３億５０百万円、営業利益が同３．１％増の４億６０百万円、経常利益が同１．４％増の４億７０百万円、純利益が同１．４％増の３億円としている。訪日外国人旅行客の増加も背景として収益改善基調だろう。配当予想は前期と同額の年間１３円（期末一括）で予想配当性向は２２．６％となる。

　製品・サービス別の売上高については、乗換案内事業が同０．７％増の４０億９０百万円（モバイルが同２．５％減の９億８０百万円、広告が同３．７％増の２億８０百万円、個人向けが同１１．１％減の８０百万円、法人向けが同８．９％増の９億４０百万円、旅行が同０．３％減の１６億４０百万円、グルメが同５．９％減の１億６０百万円、他が同２３．１％減の１０百万円）、マルチメディア事業が同１８．２％増の１億３０百万円、その他が同４．８％増の１億３０百万円の計画としている。

株価は下値固め完了してモミ合い上放れ

　株価の動きを見ると、安値圏７５０円～７７０円近辺の小幅レンジでモミ合う展開だったが、１２月１０日は７９２円まで上伸する場面があった。下値固めが完了してモミ合いから上放れる動きだ。

　１２月１０日の終値７７３円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５７円４８銭で算出）は１３～１４倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１３円で算出）は１．７％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ８１６円４７銭で算出）は０．９倍近辺である。時価総額は約４１億円である。

　週足チャートで見ると横向きに転じた１３週移動平均線突破の動きを強めている。下値固めが完了して強基調に転換する動きのようだ。１６年９月期の収益改善基調を評価して反発のタイミングだろう。