セーラー万年筆＜７９９２＞（東２）は万年筆の老舗でロボット機器事業も展開している。１２月１２日に経営体制の刷新を発表した。株価は全般地合い悪化も影響して３月の年初来安値に接近したが、経営体制刷新による収益改善期待を考慮すれば概ね底値圏だろう。

■文具事業やロボット機器事業を展開

　文具事業（万年筆、ボールペン、電子文具、景品払出機、ガラスＣＤ、窓ガラス用断熱塗料など）、およびロボット機器事業（プラスチック射出成形品自動取出装置・自動組立装置など）を展開している。中国の写楽精密機械（上海）については１５年中に清算結了予定としている。

■文具事業はブランド力の高さが強み

　文具事業はブランド力の高い万年筆を主力として、中期成長に向けて電子文具への事業展開も加速している。また熱を逃がす“冷めやすい塗料”の屋根・壁用太陽光反射・遮熱塗料「アドグリーンコート」の拡販も強化している。

　１５年６月には、１５年４月発売の新しい超微粒子顔料ボトルインク「ＳＴＯＲｉＡ（ストーリア）」が「第２４回日本文具大賞２０１５」デザイン部門・優秀賞に選出された。

　１５年９月には「有田焼創業４００年記念万年筆」の受注生産受付を開始した。０７年に有田焼窯元の「香蘭社」「源右衛門窯」と当社万年筆のコラボレーションを実現している。そして１６年の有田焼創業４００年を記念して新たに合計１６種類の有田焼万年筆を受注生産する。

■ロボット機器事業はプラスチック射出成形用自動取出ロボットに強み

　ロボット機器事業は１９６９年に開発に着手した歴史を持ち、０９年にはプラスチック射出成形品用自動取出ロボットで世界初の無線ハンディコントローラ搭載ＲＺ－Σシリーズを開発した。

　１５年７月には高速・高精度取出機ＲＺ－ΣⅢシリーズが、日刊工業新聞社主催第４５回機械工業デザイン賞において日本ロボット工業会賞を受賞した。

■経営体制を刷新

　１２月１２日に代表取締役および役員の異動を発表した。経営体制の刷新を図り、業績の一層の進展を期すとしている。

　なお１２月２４日には、１２月１４日に当社前代表取締役の中島義雄氏より役員の地位を仮に定める仮処分申立があったが、当社新執行部と中島氏との間で話し合いを重ねた結果、和解が成立し、１２月１２日の取締役会決議を受け入れて今後、新執行部とともに当社の発展に力を尽くしていくことに同意し、１２月２４日に同氏が申立全部の取下を東京地方裁判所に行ったと発表している。

■１５年１２月期黒字化予想で収益改善基調

　今期（１５年１２月期）の連結業績予想（２月１６日公表）は、売上高が前期比２．１％増の６３億円、営業利益が１億１０百万円（前期は９１百万円の赤字）、経常利益が８５百万円（同２億３８百万円の赤字）、純利益が８０百万円（同２億０９百万円の赤字）の黒字化としている。配当予想は無配継続としている。

　ロボット機器事業の好調が牽引して営業黒字化見込みだ。ロボット機器事業は前期末から受注が回復傾向を強めており、高価格の上位機種の拡販や中国子会社の撤退で売上原価率改善も期待される。また国内文具事業では前期末に発売した新機能ボールペン「Ｇ－ＦＲＥＥ」が好評であり、消費増税の影響一巡も期待される。

　第３四半期累計（１月～９月）の連結業績は、売上高が前年同期比１．８％減の４４億９２百万円で、営業利益が２６百万円の黒字（前年同期は３３百万円の赤字）、経常利益が１百万円の黒字（同１億５４百万円の赤字）、純利益が１８百万円の黒字（同８０百万円の赤字）だった。

　ロボット機器事業の収益改善が牽引して各利益とも黒字化した。売上総利益率は２８．０％で同２．２ポイント上昇、販管費比率は２７．４％で同０．８ポイント上昇した。営業外収益では持分法投資利益が増加し、営業外費用では株式交付費用が一巡した。為替差損益は悪化した。特別利益では投資有価証券売却益が減少したが、固定資産売却益を計上した。

　セグメント別に見ると、文具事業は売上高が同２．２％減の３０億４５百万円、営業利益が７４百万円の赤字（同１５百万円の赤字）だった。インバウンド消費も寄与して中高級万年筆の店頭販売は堅調だったが、法人ギフト向けなど中低価格ボールペンの販売不振、材料価格上昇が影響した。

　ロボット機器事業は売上高が同１．０％減の１４億４７百万円、営業利益が１億０１百万円の黒字（同１８百万円の赤字）だった。射出成形用取出ロボットがほぼ計画通りの売上を維持した。利益面では競合による製品価格低下や材料費上昇で直近の利益率が低下しているようだが、中国子会社の撤退などによる売上原価率改善効果などで、第３四半期累計としては営業損益が大幅に改善した。

　なお四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（１月～３月）１６億０７百万円、第２四半期（４月～６月）１４億７８百万円、第３四半期（７月～９月）１４億０７百万円、営業利益は第１四半期２９百万円、第２四半期１２百万円、第３四半期１５百万円の赤字だった。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７１．３％、営業利益が２３．６％、経常利益が１．２％、純利益が２２．５％である。やや低水準のため通期下振れに注意が必要だが、第４四半期（１０月～１２月）の挽回に期待したい。

■中期計画で文具の新製品開発やロボット機器の拡販を推進

　１４年１２月期実績が計画を下回ったため、中期経営計画（１４年１２月期～１６年１２月期）の最終目標達成年度を１年延長するととともに、新たな数値目標を１７年１２月期売上高７０億７０百万円、営業利益２億円、経常利益１億８０百万円、純利益１億３５百万円、売上高経常利益率２．５％以上、有利子負債１１億円以下とした。

　基本戦略としては、文具事業ではターゲットを絞った特徴ある製品の開発、新規販売チャネルの開拓、海外市場の再構築、音声ペンや水処理機器など新規事業の推進、ロボット機器事業では射出成型機用取出ロボットの拡販、海外市場への取り組み強化を推進する方針だ。

　なお１５年１２月期第１四半期で営業黒字化したが、１４年１２月期まで数期連続して当期純損失を計上しているため、継続企業の前提に疑義の注記が付されている。

■株価は概ね底値圏

　株価の動きを見ると、４０円近辺でのモミ合いからやや水準を切り下げた。１２月２５日は３６円まで調整して３月の年初来安値３５円に接近した。経営体制刷新に対する反応は限定的だが、全般地合い悪化が影響したようだ。

　１２月２５日の終値３６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ６４銭で算出）は５６倍近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１５円３５銭で算出）は２．３倍近辺である。時価総額は約４５億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線を割り込んで調整局面だが、経営体制刷新による収益改善期待を考慮すれば概ね底値圏だろう。