トーソー＜５９５６＞（東２）はカーテンレール類・ブラインド類の大手である。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値商品拡販などの施策を強化している。株価は１２月２５日に下押す場面があったが素早く切り返している。地合い悪化の中でも堅調な動きだ。１６年３月期減益予想の織り込みが完了して０．５倍近辺の低ＰＢＲを見直す動きを強めそうだ。なお１月２９日に第３四半期累計（４月～１２月）の業績発表を予定している。

■カーテンレール類・ブラインド類の大手

　カーテンレール類やブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。なお国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインド類が約１５％である。

　中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

　円安に伴う原材料価格上昇に対応して、１５年７月６日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施し、１５年１０月５日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施した。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

　１５年３月期の四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）５３億１０百万円、第２四半期（７月～９月）５５億３８百万円、第３四半期（１０月～１２月）５３億３８百万円、第４四半期（１月～３月）６２億８１百万円、営業利益は第１四半期９百万円、第２四半期２億２５百万円、第３四半期１億０４百万円、第４四半期４億６７百万円だった。

　新設住宅着工件数やリニューアル需要など住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い収益構造である。１５年３月期の売上総利益率は４１．０％で１４年３月期比０．５ポイント低下、販管費比率は３７．５％で同０．３ポイント上昇、ＲＯＥは３．２％で同１．２ポイント上昇、自己資本比率は５２．７％で同３．０ポイント上昇した。配当性向は３０．４％だった。

■１６年３月期第２四半期累計は最終赤字、台風１８号の影響で特別損失計上

　今期（１６年３月期）第２四半期累計（４月～９月）の連結業績は、売上高が前年同期比４．４％減の１０３億６６百万円、営業利益が同７６．６％減の５２百万円、経常利益が同７７．１％減の５１百万円、純利益が６８百万円の赤字（前年同期は６百万円の黒字）だった。

　住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇も影響した。さらに台風１８号の影響による鬼怒川決壊で協力工場の一部の生産設備および資材（当社資産）が冠水する被害を受けたことも影響して減収減益、最終赤字となった。売上総利益率は４０．７％で同０．１ポイント低下、販管費比率は４０．２％で同１．５ポイント上昇した。特別損失では災害による損失１億１３百万円を計上した。

　セグメント別の動向を見ると、室内装飾関連事業は消費増税後の落ち込みからの回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同４．７％減の１０１億８６百万円、営業利益が同７９．０％減の４７百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化で売上高が同１２．６％増の１億８０百万円、営業利益が５百万円の黒字（前年同期は０百万円の赤字）だった。

　なお四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）４８億９３百万円、第２四半期（７月～９月）５４億７３百万円、営業利益は第１四半期１億６９百万円の赤字、第２四半期２億２１百万円だった。第２四半期は第１四半期との比較で増収増益だった。

■１６年３月期は増収・減益予想だが下期の挽回期待

　今期（１６年３月期）通期の連結業績予想（１０月３０日に減額修正）は、売上高が前期比２．４％増の２３０億円、営業利益が同１０．６％減の７億２０百万円、経常利益が同１０．７％減の７億円、純利益が同１３．１％減の３億円としている。

　住宅関連市場の本格回復の遅れ、円安による輸入原材料価格の上昇などに加えて、台風１８号に伴う災害損失１億１３百万円計上も影響する。配当予想は前回予想（５月１２日公表）を据え置いて前期と同額の年間１０円（第２四半期末５円、期末５円）としている。予想配当性向は３５．０％となる。

　通期会社予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が４５．１％、営業利益が７．２％、経常利益が７．３％と低水準である。ただし第２四半期は第１四半期との比較で増収増益だった。製品価格改定効果も寄与して第３四半期（１０月～１２月）以降の挽回が期待される。

■株主優待で積極還元姿勢

　株主優待制度を実施して積極還元姿勢を示している。毎年３月３１日現在で１単元（１００株）以上保有株主に対して１０００円相当の優待品、１０単元（１０００株）以上保有株主に対して３０００円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から１点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は地合い悪化でも堅調、低ＰＢＲを見直し

　株価の動きを見ると、４９０円～５００円近辺でモミ合う展開だ。１２月２５日に４６８円まで下押す場面があったが、素早くモミ合いレンジまで切り返している。地合い悪化の中でも堅調な動きだ。

　１月７日の終値４９４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２８円５６銭で算出）は１７～１８倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は２．０％近辺、そして前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１０９１円４１銭で算出）は０．５倍近辺である。時価総額は約５９億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線突破の動きを強めている。１６年３月期減益予想の織り込みが完了して０．５倍近辺の低ＰＢＲを見直す動きを強めそうだ。