東洋ドライルーブ＜４９７６＞（ＪＱＳ）はドライルーブ製品のコーティング加工事業を展開している。１６年６月期営業増益予想で、１桁台の低ＰＥＲや０．３倍近辺の低ＰＢＲという指標面の割安感も評価材料だ。株価は地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、下値支持線から反発のタイミングだろう。

■ドライルーブ製品のコーティング加工が主力

　ドライルーブ（固体皮膜潤滑剤）製品のコーティング加工を主力として、その他事業ではナノカーボン製品の製造も展開している。海外は中国、タイ、ベトナムに展開している。

　ドライルーブとは二硫化モリブデン、フッ素樹脂、グラファイトなどの潤滑物質と各種特殊バインダーをハイブリッド配合し、各種溶剤または水に分散させた有機結合型の多機能皮膜である。

　ドライルーブでコーティング加工することにより各種素材の摩擦係数を大幅に低減できるなど、耐摩耗性に優れているため自動車機器、デジタル家電、デジタルカメラなどの駆動伝達部で、オイルやグリースなどの液体潤滑剤を使用できない部位にコーティング皮膜として使用される。

　中期成長に向けた事業戦略では新製品・新加工技術の開発、アジア地域を中心としたグローバル展開、海外連結子会社の生産性改善を積極推進する方針を掲げている。そして新製品では発熱皮膜、放熱皮膜、撥油皮膜、超撥水皮膜、ＤＬＣ皮膜、ＬＵＢＩＣＫシリーズなどの開発を強化している。

■自動車、電気・電子部品、光学機器などの生産動向が収益に影響

　１５年６月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（７月～９月）１２億０８百万円、第２四半期（１０月～１２月）１２億０７百万円、第３四半期（１月～３月）１１億９９百万円、第４四半期（４月～６月）１２億２６百万円、営業利益は第１四半期８１百万円、第２四半期７０百万円、第３四半期７２百万円、第４四半期４４百万円だった。

　自動車、電気・電子部品、光学機器などの生産動向の影響を受けやすい収益構造である。なお１５年６月期の売上総利益率は２３．８％で１４年６月期比横ばい、販管費比率は１８．２％で同２．０ポイント上昇した。ＲＯＥは５．７％で同０．２ポイント上昇、自己資本比率は７５．１％で同０．２ポイント低下した。そして配当性向は１２．７％だった。

■１６年６月期第１四半期は自動車関連が低調だったが電子部品関連が好調

　今期（１６年６月期）第１四半期（７月～９月）の連結業績は、売上高が前年同期比２．８％減の１１億７４百万円、営業利益が同１６．５％減の６８百万円、経常利益が同８７．７％減の１９百万円、純利益が同９６．７％減の２百万円だった。

　製造業における生産調整の影響で減収減益だった。ドライルーブ事業の売上高は同３．１％減の１１億６８百万円だった。光学機器向けが同４．５％増収、電子部品関連が同１４．６％増収だったが、主力の自動車機器向けが同２．６％減収だった。その他事業の売上高は同２．９倍の６百万円だった。

　売上総利益率は２４．１％で同０．８ポイント低下、販管費比率は１８．３％で同０．１ポイント上昇した。営業外収益では持分法投資利益が１０百万円増加したが、為替差損益が悪化（前期は差益６６百万円計上、今期は差損６８百万円計上）して経常利益と純利益は大幅減益だった。

■１６年６月期は営業増益予想

　今期（１６年６月期）通期の連結業績予想（８月７日公表）については、売上高が前期比５．６％増の５１億１０百万円、営業利益が同１２．３％増の３億円、経常利益が同２１．７％減の４億３０百万円、純利益が同８．４％減の３億０５百万円としている。

　電気・電子部品業界や光学機器業界の復調で増収、営業増益予想だ。経常利益と純利益は営業外での為替差益を見込まず減益予想としている。なお営業外収益では持分法投資損益の増加を見込んでいる。

　売上高の計画は、ドライルーブ事業が同５．３％増の５０億８０百万円（自動車関連が同２．０％増の３６億４７百万円、電子部品関連が同２２．２％増の４億９０百万円、光学機器関連が同１９．６％増の５億２４百万円、その他が同２．２％増の４億１９百万円）で、その他事業が同２．１倍の３０百万円としている。

　配当予想は前期と同額の年間３２円（第２四半期末１５円、期末１７円）としている。予想配当性向は１３．９％となる。配当方針については、経営体質を強化するための必要な内部留保と成果配分のバランスを勘案したうえで、安定的な配当を継続していくことを基本方針としている。

　なお通期会社予想に対する第１四半期の進捗率は、売上高が２３．０％、営業利益が２２．７％、経常利益が４．４％、純利益が０．７％である。経常利益と純利益は為替差損益の影響で低水準だが、売上高と営業利益は概ね順調な水準だろう。

■株価は調整の最終局面、下値支持線から反発のタイミング

　株価の動きを見ると地合い悪化も影響して水準を切り下げた。１月１８日には昨年来安値１４９５円まで調整した。ただし１４年５月安値１４８８円に接近して調整の最終局面だろう。

　１月１９日の終値１５００円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３０円３５銭で算出）は６～７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３２円で算出）は２．１％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４６３２円０８銭で算出）は０．３倍近辺である。時価総額は約２０億円である。

　週足チャートで見ると、１４年４月安値１５０５円、５月安値１４８８円、１５年８月安値１５０４円、９月安値１５０５円で、１５００円近辺が下値支持線の形だ。１６年６月期営業増益予想で、１桁台の低ＰＥＲや０．３倍近辺の低ＰＢＲという指標面の割安感も評価材料だ。下値支持線から反発のタイミングだろう。