三洋貿易＜３１７６＞（東１）は自動車関連向けのゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。１６年９月期は営業・経常増益予想で増額余地がありそうだ。１桁台の予想ＰＥＲや３％台の予想配当利回りと指標面の割安感も強い。株価は地合い悪化の影響で昨年来安値を更新したが切り返しの動きを強めている。調整が一巡して出直り展開だろう。

■自動車向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社

　ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に事業展開する専門商社である。

　メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面で実質無借金経営であることも特徴だ。業界別売上構成（単体ベース）で見ると、自動車向けが過半を占め、ＯＡ・家電、塗料・インキ、その他化学などが続いている。

　主力の自動車関連向けは、各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサーなど）といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーターはカーボンファイバー仕様の市場を独占し、ランバーサポートは世界市場６割を占有している。

　飼料・エネルギー・リサイクル関連では飼料や固定燃料などを製造するペレットミルが高シェアだ。国内子会社のコスモス商事は地熱・海洋資源開発関連分野で掘削用機材の輸入販売・レンタルを手掛けている。

　重点領域への経営資源集中とＭ＆Ａも活用した業容拡大戦略を推進

　グループとして重点志向する事業領域への経営資源集中を進めるとともに、国内外でのＭ＆Ａも活用して業容拡大を図る戦略を推進している。１５年３月にはエレクトロニクス関連商品卸売の連結子会社アロマンの株式をタクミ商事に譲渡した。

　１５年９月には連結子会社のケムインターが、工業用洗剤輸入販売を手掛けるコムスタージャパンの全株式を取得して子会社化（当社の孫会社化）した。工業用洗剤市場に参入して当社既存事業とのシナジー効果を目指す方針だ。

　１６年１月には科学機器事業部において、仏ＦＯＲＭＵＬＡＣＴＩＯＮ社製品の総代理店販売を開始した。液中分散安定性の評価を行うタービスキャンシリーズ、マイクロレオロジー評価装置、塗膜乾燥工程評価装置などを取り扱う。

　海外は米国、メキシコ、タイ、中国（上海、香港）、インド、ベトナム、インドネシアに展開している。１５年７月にはアジア展開強化策の一環として、シンガポールの工業用フィルム販社であるＢＰＳ社を子会社化（シンガポール三洋貿易に社名変更）した。また１５年１０月には、タイに子会社Ｓａｎｙｏ　Ｔｒａｄｉｎｇ（Ｔｈａｉｌａｎｄ）を設立した。

■１５年９月期２桁増益

　１５年９月期の連結業績は、売上高が１４年９月期比３．５％増の６０６億７２百万円、営業利益が同１３．５％増の３６億０６百万円、経常利益が同１６．９％増の４１億１０百万円、純利益が同４０．９％増の２７億９４百万円だった。６期連続の最高益更新だった。

　米国でゴム関連製品や自動車用部品、タイで自動車用部品が好調に推移した。売上総利益率は１５．６％で同０．８ポイント上昇、販管費比率は９．６％で同０．３ポイント上昇した。営業外収益では受取配当金、為替差益、匿名組合投資利益が増加した。純利益はアロマン株式譲渡に伴う税負担減少も寄与した。

　またＲＯＥは１５．９％で同３．２ポイント上昇、自己資本比率は６２．１％で同７．４ポイント上昇、Ｄ／Ｅレシオは０．０６倍で同０．０２ポイント低下した。配当は同１５円増配の年間４９円（第２四半期末２４円、期末２５円）で５期連続増配だった。配当性向は２５．１％だった。配当の基本方針は連結配当性向２５％を下限の目途としている。

　なお四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（１０月～１２月）１５３億８６百万円、第２四半期（１月～３月）１５６億１６百万円、第３四半期（４月～６月）１５６億８２百万円、第４四半期（７月～９月）１３９億８８百万円、営業利益は第１四半期９億８２百万円、第２四半期１０億５４百万円、第３四半期１０億６８百万円、第４四半期５億０２百万円だった。

　３月期決算企業の年度末にあたる第２四半期（１月～３月）の構成比が高い収益構造である。１５年９月期は第４四半期にやや減速した形だ。

■１６年９月期は営業・経常増益予想で増額余地

　今期（１６年９月期）の連結業績予想（１１月６日公表）については、売上高が前期比５．５％増の６４０億円、営業利益が同１２．３％増の４０億５０百万円、経常利益が同３．４％増の４２億５０百万円、純利益が同７．０％減の２６億円としている。

　純利益はアロマン株式譲渡に伴う税負担減少効果が一巡して減益予想だが、自動車用部品など高付加価値の主力商材が国内外で好調に推移して増収、営業増益、経常増益予想である。売上総利益率は同１．０ポイント上昇の１０．１％、販管費比率は同１．２ポイント上昇の７．８％を計画している。

　配当予想は同３円減配の年間４６円（第２四半期末２３円、期末２３円）で予想配当性向は２５．３％となる。配当の基本方針は連結配当性向２５％を下限の目途としている。

　なおセグメント別（連結調整前）売上高の計画は、ゴム・化学品が化学品の回復で同６．８％増の２５２億円、機械資材が同２．８％減の１７２億円、海外現地法人がゴム関連製品や自動車用部品の好調で同２１．４％増の１５０億円、国内子会社がケムインターの化学品の減速で同７．２％減の６３億円、その他が同２９．９％増の３億円としている。

　期初時点では保守的な計画を公表する傾向が強く、会社予想には増額余地があるだろう。

■長期ビジョンで２０年９月期までにＲＯＥ１５％以上目指す

　１５年１１月に１６年９月期～１７年９月期の２年間を対象とする中期経営計画を発表した。目標数値には１７年９月期売上高６７０億円、経常利益４４億５０百万円を掲げた。

　重点戦略は（１）コアビジネスの収益の強化と安定化、（２）新規事業は地熱・海洋資源開発機材など資源エネルギー分野、木質バイオマス機材など環境関連分野、医薬中間体・医療用原材料・バイオなどライフサイエンス分野へ展開、（３）グローバル展開（自動車産業を中心に日系企業の進出が続くアセアン＋インド、中国、北中米に主軸）、（４）投資案件への積極的取り組み（既存事業との相乗効果、成長性、グローバル展開を目指すＭ＆Ａ含む投資案件）、（５）マンパワーの強化と人材育成とした。

　そして１５年１０月１日から２０年９月３０日までの５年間を対象期間とする長期ビジョン「ＶＩＳＩＯＮ２０２０」では、目標数値として２０年９月期までに経常利益５０億円、ＲＯＥ１５％以上、自己資本比率５０％以上を掲げた。

　基本方針は（１）盤石な財務基盤、（２）強みを通じた価値創造、（３）自由闊達な社風と機会創出の組織として、６つの戦略に、戦略Ａ：既存ビジネスの深化、戦略Ｂ：ビジネスポートフォリオの明確化、戦略Ｃ：新規ビジネスのプロジェクト立ち上げ、戦略Ｄ：グローバル展開の加速、戦略Ｅ：新規投資案件の推進、戦略Ｆ：国内外の組織の強化を掲げた。

　戦略Ｃの新規プロジェクト立ち上げでは、２０年までに具現化可能な新規ビジネスとして、地熱・海底資源開発関連機材、医薬中間体・原体、特殊フィルムの海外展開、木質バイオマス・ガス化発電関連機材を推進する。戦略Ｅの新規投資案件では新規投資目標を５件以上として、会社方針に符合する案件にＭ＆Ａ・商権譲渡・資本参加・ＪＶ設立などの形で積極投資を行う。戦略Ｆの国内外の組織の強化ではグローバル化に対応すべく、約２６０人のグループ社員を２０年には３００人以上に増強する方針だ。

■株価は調整一巡して出直り

　株価の動きを見ると、地合い悪化の影響で水準を切り下げ、１月２１日には昨年来安値となる１１７１円まで下押した。ただし２２日には１２７５円まで切り返して調整一巡感を強めている。

　１月２２日の終値１２７２円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１８１円７７銭で算出）は７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間４６円で算出）は３．６％近辺、そして前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１３１４円１１銭で算出）は１．０倍近辺である。なお時価総額は約１８４億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線が戻りを押さえる形だが、安値圏で下ヒゲをつけて調整一巡感を強めている。１６年９月期営業・経常増益予想で増額余地があり、１桁台の予想ＰＥＲや３％台の予想配当利回りと指標面の割安感も強い。出直り展開だろう。