メディアスホールディングス＜３１５４＞（ＪＱＳ）は医療機器販売事業を展開する持株会社で、Ｍ＆Ａを活用して営業エリアと規模の拡大戦略を推進している。１６年６月期は増収増益予想だ。株価は地合い悪化の影響で昨年来安値を更新したが、７～８倍近辺の低ＰＥＲ、４％近い高配当利回り、０．８倍近辺の低ＰＢＲと指標面の割安感は強い。調整が一巡して出直り展開だろう。

■医療機器・医療材料の販売が主力、Ｍ＆Ａで営業エリアと規模の拡大を推進

　医療機器・医療材料の販売事業を主力として、介護・福祉機器の販売・レンタル事業も展開している。静岡県・神奈川県を地盤とする協和医科器械、およびオズの首都圏・愛知県エリアへの営業強化策に加えて、Ｍ＆Ａを積極活用して営業エリアと規模の拡大戦略を推進している。

　１０年７月に栗原医療器械店（群馬県太田市）、１２年７月にネットワーク（東京都新宿区）、１３年７月に秋田医科器械店（秋田県秋田市）、１４年７月にジオット（福島県郡山市）を完全子会社化した。１４年１０月には福井県内でトップシェアを誇る福井医療（福井県福井市）と資本業務提携した。

　また１４年１０月には子会社ケアフォースを設立した。医療・介護用移乗機器および電動ベッドなどの輸入・販売事業を展開する。

　海外展開は、インドにおける鴻池運輸＜９０２５＞との医療データベース合弁会社ＣＡＲＮＡ　ＭＥＤＩＣＡＬ　ＤＡＴＡＢＡＳＥで、医療物流プラットフォームの構築を推進している。

■手術室運営支援ソフトウェアなど複合的サービスを強化

　商品戦略では、医療機関への医療機器・医療材料の販売に加えて、手術室運営支援ソフトウェア、医療材料データベース、プライベートブランド商品などの販売も促進し、複合的サービスを強化している。

　手術室運営支援ソフトウェア「サージレーン」は、効率の良い病院手術室運営を提案して機器・備品売上の拡大に繋げる戦略商品である。１４年６月期末時点の導入施設数は大病院を中心に８施設で、１６年６月期には新たに３施設の導入を予定しているようだ。

　医療材料データベース・医療材料分析サービス「メッカル」は、医療材料価格の最適化を支援するツールで、１４年６月期末時点で８４施設に導入している。

■年度末にあたる第３四半期の構成比が高い収益構造

　１５年６月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（７月～９月）３３９億３１百万円、第２四半期（１０月～１２月）３８４億２０百万円、第３四半期（１月～３月）３９０億４８百万円、第４四半期（４月～６月）３４７億６９百万円、営業利益は第１四半期１億０３百万円の赤字、第２四半期３億７０百万円、第３四半期５億５２百万円、第４四半期１億４２百万円の赤字だった。

　医療機関の設備投資予算執行が集中する年度末（１月～３月）にあたる第３四半期の構成比が高い収益構造だが、１５年１月～３月は前年同期の消費増税前駆け込み需要の反動影響を受けた。

　全体の製品別売上構成比は備品が約４分の１、消耗品が約４分の３だった。売上総利益率は１０．４％で１４年６月期比０．１ポイント上昇、販管費比率は１０．０％で同０．８ポイント上昇、ＲＯＥは５．５％で同８．６ポイント低下、自己資本比率は１８．３％で同１．４ポイント上昇した。配当性向は５８．０％だった。

■１６年６月期第１四半期は赤字拡大だが増収基調

　今期（１６年６月期）第１四半期（７月～９月）の連結業績は、売上高が前年同期比８．０％増の３６６億４１百万円、営業利益が１億３０百万円の赤字（前年同期は１億０３百万円の赤字）、経常利益が１９百万円の赤字（同０百万円の赤字）、純利益が５０百万円の赤字（同３０百万円の赤字）だった。

　全体として売上総利益率が低下し、新規物流センター開設に伴う業務委託費増加などで販管費が１億５２百万円増加して各利益の赤字が拡大したが、医療機器販売事業が堅調に推移して増収基調だ。売上総利益も１億２５百万円増加した。なお売上総利益率は１０．０％で同０．４ポイント低下、販管費比率は１０．４％で同０．３ポイント低下した。

　医療機器販売事業の消耗品は、償還価格改定や医療機関からの値下げ要求で利益率が低下した。ただし新規獲得のＳＰＤ契約が寄与して増収となり、利益面では増収に伴って売上総利益が増加し、販売促進リベートも増加した。備品は新築・増改築に伴う契約が寄与して増収となり、利益率も上昇した。

　セグメント別に見ると、医療機器販売事業は売上高が同８．２％増の３５８億５０百万円、売上総利益が同３．５％増の３３億０６百万円、営業利益（連結調整前）が同２．５％減の７億８０百万円だった。介護・福祉事業は売上高が同２．４％減の７億９１百万円、売上総利益が同４．３％増の３億５６百万円、営業利益が同９．１％減の６１百万円だった。

■１６年６月期通期は増収増益予想

　今期（１６年６月期）通期の連結業績予想（８月１１日公表）は、売上高が前期比７．９％増の１５７７億円で、営業利益が同６２．４％増の１１億円、経常利益が同４９．９％増の１５億５０百万円、純利益が同２．１倍の９億円としている。配当予想は前期と同額の年間８０円（期末一括）で予想配当性向は２８．８％となる。

　備品については、医療機関の設備投資意欲の大幅な回復は見込めないが、提案中の案件を含めた一定の備品需要を着実に獲得するとしている。一方で利益率の高い消耗品の売上が増加基調であり、ＳＰＤ（病院医療材料管理業務）契約増加も寄与する。

　コスト面ではのれん償却の終了やシステム投資の一巡も寄与する。首都圏営業強化策に伴う人件費の増加などを吸収して大幅増益予想だ。収益は改善基調だろう。

　社会保障費抑制という国の基本方針に伴って、急性期病院・病床数の減少が進むなど事業環境に厳しさもあるが、中期的には首都圏および愛知県エリアなどへの営業強化、Ｍ＆Ａ・アライアンスによる営業エリア拡大、新規取引先の獲得、ＳＰＤ（病院医療材料管理業務）事業の拡大、複合的サービスの強化、さらに大量購買による仕入価格低減や業務効率の改善などが寄与して収益拡大が期待される。

■株価は調整一巡して出直り

　株価の動きを見ると、地合い悪化の影響で水準を切り下げて、１月２１日に昨年来安値となる１９８０円まで下押した。ただし売られ過ぎ感を強めている。

　１月２２日の終値２０２０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２７７円５９銭で算出）は７～８倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間８０円で算出）は４．０％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２６２７円８５銭で算出）は０．８倍近辺である。時価総額は約６５億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線が戻りを押さえる形となったが、日足チャートで見ると２５日移動平均線に対するマイナス乖離率が拡大して売られ過ぎ感を強めている。７～８倍近辺の低ＰＥＲ、４％近い高配当利回り、０．８倍近辺の低ＰＢＲと指標面の割安感は強い。調整が一巡して出直り展開だろう。