【株式市場】米欧の経済指標を控え日経平均1万7000円割るが材料株を選別買い

◆日経平均の終値は1万6883円19銭(525円52銭安)、TOPIXは1361.14ポイント(39.95ポイント安)、出来高概算(東証1部)は26億8841万株

チャート14 6日後場の東京株式市場は、日経平均がジリジリ一段安となり、大引けにかけて一時526円98銭安(1万6883円19銭)まで下げた。今夜、ユーロ圏の消費者物価速報や米国のADP雇用統計などが判明するため、昨日急落した欧米株に引き続き不透明感が拭えない様子で、約3週間ぶりに1万7000円を割った。東証1部の売買代金上位30銘柄で値上がりした銘柄はなく、唯一、三井住友建設<1821>(東1)が前日比変わらずを保った。

 ただ材料株の個別物色は活発で、薬王堂<3385>(東1)が月次好調などを好感して高値に進み、リンガーハット<8200>(東1)は値上げへの期待などが言われて連日高値。スカイマーク<9204>(東1)は2月の臨時株主総会での増資決議や原油安効果などを材料に続伸。主力株が軒並み安いため最近上場のMRT<6034>(東マ)エクストリーム<6033>(東マ)がストップ高の急伸となり、鉱研工業<6297>(JQS)はリニア新幹線のトンネル工事を材料に大幅続伸となった。

 東証1部の出来高概算は26億8841万株(前引けは13億1371万株)、売買代金は2兆5258億円(同1兆1428億円)。1部上場1859銘柄のうち、値上がり銘柄数は69(同72)銘柄、値下がり銘柄数は1771(同1756)銘柄。

 また、東証33業種別指数は前引けに続いて全業種が値下がりし、値下がり率の小さい業種は、空運、小売り、海運、医薬品、情報・通信、水産・農林、石油・石炭、などだった。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■離職率低下と顧客満足向上を実証、省人化潮流に逆行する人材重視戦略  「丸亀製麺」主力のトリドール…
  2. ■ビーム整形と出力平準化技術を融合し大気揺らぎを克服  NTT<9432>(東証プライム)と三菱重…
  3. ■航続距離650キロを実現、日野が新型FCV大型トラック投入  日野自動車<7205>(東証プライ…
2025年11月
 12
3456789
10111213141516
17181920212223
24252627282930

ピックアップ記事

  1. ■日銀トレード再び、不動産株に眠る超割安銘柄  今週の投資コラムは、政策金利据え置きの投資セオリー…
  2. ■日銀据え置きでも冴えぬ不動産株、銀行株が主役に  株価の初期反応が何とも物足りない。10月30日…
  3. ■造船業再生へ3500億円投資要望、経済安全保障の要に  日本造船業界は、海上輸送が日本の貿易の9…
  4. ■高市政権が描く成長戦略、戦略投資テーマ株に資金集中  「連立政権トレード」は、早くも第2ラウンド…
  5. ■全市場のわずか1.4%、希少な高配当利回り銘柄が浮上  株式市場では、高配当利回りを持つ10月決…
  6. ■「高市祭り」への期待と警戒交錯、資金は安定配当株へシフト  10月終盤相場は、「高市祭り」か「高…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る