メディアスホールディングス＜３１５４＞（ＪＱＳ）は医療機器販売事業を展開する持株会社である。Ｍ＆Ａを積極活用して営業エリアと規模の拡大戦略を推進している。１６年６月期大幅増益基調である。株価は調整が一巡して戻り歩調だ。６月期末一括で３％台の予想配当利回りも注目点となる。出直りの動きが本格化しそうだ。

■医療機器・医療材料の販売が主力、Ｍ＆Ａで営業エリアと規模の拡大を推進

　医療機器・医療材料の販売事業を主力として、介護・福祉機器の販売・レンタル事業も展開している。静岡県・神奈川県を地盤とする協和医科器械、およびオズの首都圏・愛知県エリアへの営業強化策に加えて、Ｍ＆Ａを積極活用して営業エリアおよび規模の拡大戦略を推進している。

　１０年７月に栗原医療器械店（群馬県太田市）、１２年７月にネットワーク（東京都新宿区）、１３年７月に秋田医科器械店（秋田県秋田市）、１４年７月にジオット（福島県郡山市）を完全子会社化した。１４年１０月には福井県内でトップシェアを誇る福井医療（福井県福井市）と資本業務提携した。

　また１４年１０月には子会社ケアフォースを設立した。医療・介護用移乗機器および電動ベッドなどの輸入・販売事業を展開する。

　グループ会社拠点数は、協和医科器械１４拠点、オズ４拠点、栗原医療器械店１７拠点、メディアスソリューション２拠点、ネットワーク１拠点、秋田医療器械店３拠点、ジオット５拠点、ケアフォース１拠点、メディアスホールディングス１拠点である。

　海外展開は、インドにおける鴻池運輸＜９０２５＞との医療データベース合弁会社ＣＡＲＮＡ　ＭＥＤＩＣＡＬ　ＤＡＴＡＢＡＳＥで、医療物流プラットフォームの構築を推進している。

■手術室運営支援ソフトウェアなど複合的サービスを強化

　商品戦略では、医療機関への医療機器・医療材料の販売に加えて、手術室運営支援ソフトウェア、医療材料データベース、プライベートブランド商品などの販売も促進し、複合的サービスを強化している。

　手術室運営支援ソフトウェア「サージレーン」は、効率の良い病院手術室運営を提案して機器・備品売上の拡大に繋げる戦略商品である。１４年６月期末時点の導入施設数は大病院を中心に８施設で、１６年６月期には新たに３施設の導入を予定しているようだ。

　医療材料データベース・医療材料分析サービス「メッカル」は、医療材料価格の最適化を支援するツールで、１４年６月期末時点で８４施設に導入している。

■年度末にあたる第３四半期の構成比が高い収益構造

　１５年６月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（７月～９月）３３９億３１百万円、第２四半期（１０月～１２月）３８４億２０百万円、第３四半期（１月～３月）３９０億４８百万円、第４四半期（４月～６月）３４７億６９百万円、営業利益は第１四半期１億０３百万円の赤字、第２四半期３億７０百万円、第３四半期５億５２百万円、第４四半期１億４２百万円の赤字だった。

　医療機関の設備投資予算執行が集中する年度末（１月～３月）にあたる第３四半期の構成比が高い収益構造だが、１５年１月～３月は前年同期の消費増税前駆け込み需要の反動影響を受けた。

　全体の製品別売上構成比は備品が約４分の１、消耗品が約４分の３だった。売上総利益率は１０．４％で１４年６月期比０．１ポイント上昇、販管費比率は１０．０％で同０．８ポイント上昇、ＲＯＥは５．５％で同８．６ポイント低下、自己資本比率は１８．３％で同１．４ポイント上昇した。配当性向は５８．０％だった。

■１６年６月期第２四半期累計は大幅増益

　今期（１６年６月期）第２四半期累計（７月～１２月）の連結業績は、売上高が前年同期比５．７％増の７６４億９９百万円、営業利益が同２１．６％増の３億２５百万円の赤字、経常利益が同１５．５％増の５億５３百万円、純利益が同２７．１％増の２億９０百万円だった。

　医療機関の増改築に伴う備品案件獲得や一般消耗品の売上が堅調に推移した。売上総利益は同４．６％増加、売上総利益率は１０．３％で同０．１ポイント低下した。売上総利益率は一般消耗品のうちＳＰＤ事業でやや低下したが、備品販売は堅調に利益を確保した。販管費は同４．０％増加した。販管費比率は９．９％で同０．１ポイント低下した。新規物流センター開設に伴う業務委託費が増加した。営業外収益では仕入割引が増加（前期１億８３百万円計上、今期１億９８百万円計上）した。営業外費用では株式交付費１０百万円が一巡した。

　セグメント別に見ると、医療機器販売事業は売上高が同５．８％増の７４７億２１百万円、売上総利益が同４．４％増の７１億円、営業利益（連結調整前）が同３．３％増の２１億２９百万円だった。介護・福祉事業は売上高が同２．３％増の１７億７７百万円、売上総利益が同６．９％増の７億６２百万円、営業利益が同８．４％増の１億８８百万円だった。

　医療機器販売事業の商品別売上高は、先端医療機器が同６．７％増の２６０億３９百万円（画像診断装置が同２．６％増の３８億４８百万円、内視鏡が同２．２％増の８４億０５百万円、各種臨床検査機器が同４．０％増の２８億４８百万円、眼科が同４．６％増の２６億２６百万円、カーディオバスキュラーが同１５．７％増の８３億１１百万円）、医療用具・備品（消耗品類・手術用機器等）が同５．４％増の４８６億８２百万円だった。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期（７月～９月）３６６億４１百万円、第２四半期（１０月～１２月）３９８億５８百万円、営業利益は第１四半期１億３０百万円の赤字、第２四半期４億５５百万円だった。

■１６年６月期通期は大幅増益予想

　今期（１６年６月期）通期の連結業績予想（８月１１日公表）は、売上高が前期比７．９％増の１５７７億円で、営業利益が同６２．４％増の１１億円、経常利益が同４９．９％増の１５億５０百万円、純利益が同２．１倍の９億円としている。

　備品については、医療機関の設備投資意欲の大幅な回復は見込めないが、提案中の案件を含めた一定の備品需要を着実に獲得するとしている。一方で消耗品が増加基調であり、ＳＰＤ（病院医療材料管理業務）契約増加も寄与する。コスト面ではのれん償却の終了やシステム投資の一巡も寄与する。首都圏営業強化策に伴う人件費の増加などを吸収して大幅増益予想だ。なお売上総利益は同９．２％増の１６６億４５百万円、売上総利益率は同０．２ポイント上昇の１０．６％の計画としている。

　配当予想は前期と同額の年間８０円（期末一括）で、予想配当性向は２８．８％となる。配当政策については、中長期にわたる経営基盤の強化と事業拡大に必要な内部留保を確立しつつ、成長に応じた成果の配分を実施（連結配当性向２５～３０％）することを基本方針としている。

　通期会社予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が４８．５％、営業利益が２９．６％、経常利益が３５．７％、純利益が３２．２％である。低水準の形だが、年度末にあたる第３四半期（１月～３月）の構成比が高い収益構造であり、特にネガティブ要因とはならないだろう。

　社会保障費抑制という国の基本方針に伴って、急性期病院・病床数の減少が進むなど事業環境に厳しさもあるが、中期的には首都圏および愛知県エリアなどへの営業強化、Ｍ＆Ａ・アライアンスによる営業エリア拡大、新規取引先の獲得、ＳＰＤ（病院医療材料管理業務）事業の拡大、複合的サービスの強化、さらに大量購買による仕入価格低減や業務効率の改善などが寄与して収益拡大が期待される。

■株価は調整一巡して戻り歩調

　株価の動きを見ると、２月安値１８２０円から切り返して戻り歩調の展開だ。３月３１日には２３３０円まで上伸した。調整が一巡したようだ。

　４月４日の終値２２７０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２７７円５９銭で算出）は８～９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間８０円で算出）は３．５％近辺、そして前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２６２７円８５銭で算出）は０．９倍近辺である。なお時価総額は約７４億円である。

　週足チャートで見ると、１３週移動平均線に続いて２６週移動平均線も一気に突破した。調整が一巡して強基調に転換した形だ。６月期末一括で３％台の予想配当利回りも注目点となる。出直りの動きが本格化しそうだ。