Ｗｅｂ会議システム首位のブイキューブ＜３６８１＞（東マ）の株価は、水準を切り下げて１月９日に１３７１円まで調整した。しかし特に個別の悪材料は見当たらず売られ過ぎ感を強めている。今期（１５年１２月期）の大幅増収増益が期待され、中期成長力を評価して反発のタイミングだろう。

　ＴＶ会議・Ｗｅｂ会議・オンラインセミナー・営業支援・遠隔教育・遠隔医療・映像配信といったビジュアルコミュニケーションツールおよびソリューションサービスの企画・開発・販売・運用・保守を企業向けに提供している。

　Ｗｅｂ会議「Ｖ－ＣＵＢＥ」はＷｅｂカメラ、ヘッドセット、ネット環境があれば世界中いつでも、どこでも、だれでも、スマートフォンやタブレット端末でも利用可能なビジュアルコミュニケーションサービスである。２００社以上の国内販売パートナーと連携して４０００社を超える納入実績を持ち、国内Ｗｅｂ会議市場で７年連続首位を達成している。

　主力のクラウド型はサービス提供に伴う月額利用料、官公庁や金融機関向けが中心のオンプレミス型はサーバ・ライセンス販売に伴う導入費用や月額保守料が収益柱である。１４年９月には、１契約でＶ－ＣＵＢＥミーティングやＶ－ＣＵＢＥセミナーなどのサービス群から最適なサービスを選択して利用できる「Ｖ－ＣＵＢＥ　Ｏｎｅ」と、知名度向上に向けた無料の法人専用テキストチャットサービス「Ｖ－ＣＵＢＥ　Ｇａｔｅ」の提供を開始した。

　ビジュアルコミュニケーション市場は、オンラインミーティングやオンラインセミナーなど国内外で拡大基調が予想され、中期成長戦略として国内シェア拡大と潜在市場開拓、アジアＮＯ．１を目指した海外展開、Ｂ２Ｂ２Ｃ型プラットフォームモデルの展開を推進している。海外は米国、マレーシア、タイ、シンガポール、インドネシア、香港、中国に展開し、１４年３月には韓国でもサービスを開始した。

　国内シェア拡大と潜在市場開拓に向けて、１４年５月にパイオニア＜６７７３＞の子会社でオンプレミス型Ｗｅｂ会議システム国内首位のパイオニアソリューションズ（現パイオニアＶＣ）を子会社化し、１０月に同社のビジュアルコラボレーションサービス群を「ｘＳｙｎｃ（バイシンク）」ブランドに統一した。

　パイオニアＶＣが強みを持つ電子黒板システムを中心とする文教分野では、教育のＩＴ化に向けた環境整備４ヵ年計画で市場拡大が予想されている。パイオニアＶＣの協働学習支援システムは、１４年春から佐賀県が全県立高校に導入した「１人１台の学習者用パソコン」８５０７台に採用され、１１月には滋賀県草津市が全小中学校に導入したタブレット端末３２００台の授業活用に採用されている。

　Ｂ２Ｂ２Ｃ型プラットフォームモデルでは１４年３月、受講者に対して有料オンライン講座や有料オンラインセミナーなどを課金ライブ配信できるマーケットプレイス「Ｖ－ＣＵＢＥ　ＭＡＲＫＥＴ」を開始した。

　業界特化ソリューションの拡大やアライアンス戦略も強化している。１４年３月にはエムスリー＜２４１３＞と合弁でエムキューブを設立して、メディカルヘルスケア分野の業界特化ソリューションを強化している。

　１４年６月には大日本印刷＜７９１２＞とデジタルサイネージやＷｅｂ会議システムなどを連携した業務効率化支援サービスで提携し、７月にはビットアイル＜３８１１＞とビジュアルコミュニケーションサービス領域において協業した。１０月にはパイオニアＶＣ、大日本印刷、日本ユニシス＜８０５６＞の３社が災害危機管理ソリューションで協業し、１１月にはワイヤレス・ブロードバンドサービスを提供するワイヤレスゲート＜９４１９＞と包括的業務提携した。

　前期（１４年１２月期）の連結業績見通し（パイオニアＶＣの連結子会社化に伴って３月２４日に売上高を増額修正）は、売上高が前々期比８６．３％増の４７億０５百万円、営業利益が同９０．６％増の５億２７百万円、経常利益が同２．０倍の５億３４百万円、純利益が同４０．１％増の３億２２百万円としている。

　第３四半期累計（１月～９月）は前年同期比８６．３％増収、同５２．９％営業増益、同２．１倍経常増益、同１．７％最終増益だった。特別損失に自己新株予約権評価損を計上したため純利益は小幅な伸びだが、クラウド型サービスの伸長やパイオニアＶＣの新規連結で大幅増収となり、営業外での為替差益も寄与して営業利益と経常利益は大幅増益だった。

　クラウド型、オンプレミス型、アプライアンス型（小中学校向け電子黒板）とも拡大基調であり、今期（１５年１２月期）はパイオニアＶＣの通期連結（前期は５月～１２月の８ヵ月分を連結）も寄与して大幅増収増益が期待される。中期経営目標値としては売上高１００億円、経常利益３０億円の早期達成を掲げている。ビジュアルコミュニケーションサービス市場は拡大基調であり、競争力の高さ、規模の優位性、積極的な事業展開などで中期成長期待が高まる。

　株価の動き（１５年１月１日付で株式２分割）を見ると、１４年１０月以降は概ね１６００円～１９００円近辺のレンジで推移していたが、１２月中旬以降に水準を切り下げる展開となり１月９日には１３７１円まで調整した。しかし特に個別の悪材料は見当たらず売られ過ぎ感を強めている。

　１月９日の終値１３７６円を指標面（株式２分割後）で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想に株式２分割を考慮した連結ＥＰＳ３５円２４銭で算出）は３９倍近辺、前々期実績ＰＢＲ（前々期実績に株式２分割を考慮した連結ＢＰＳ４１５円４６銭で算出）は３．３倍近辺である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線が戻りを押さえる形だが、日足チャートで見ると２５日移動平均線に対するマイナス乖離率が１０％を超えて売られ過ぎ感を強めている。中期成長力を評価して反発のタイミングだろう。