トーソー＜５９５６＞（東２）はカーテンレール類・ブラインド類の大手である。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として高付加価値商品拡販などの施策を強化している。１６年３月期は住宅市場の回復遅れなどで減益予想だが、１７年３月期は収益改善が期待される。株価は安値圏だが０．４倍近辺の低ＰＢＲも注目点であり、調整が一巡して出直り展開だろう。なお５月１１日に１６年３月期決算発表を予定している。

■カーテンレール類・ブラインド類の大手

　カーテンレール類やブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。なお国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインド類が約１５％である。

　中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。

　円安に伴う原材料価格上昇に対応して、１５年７月６日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施し、１５年１０月５日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施した。

　なお１６年１月には、フランスの子会社トーソー・ヨーロッパを解散して清算すると発表した。欧州市場の販売戦略を見直し、当社からの直接取引とする。清算結了は１６年６月予定としている。

■住宅関連市場の影響受ける収益構造

　１５年３月期の四半期別業績の推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）５３億１０百万円、第２四半期（７月～９月）５５億３８百万円、第３四半期（１０月～１２月）５３億３８百万円、第４四半期（１月～３月）６２億８１百万円で、営業利益は第１四半期９百万円、第２四半期２億２５百万円、第３四半期１億０４百万円、第４四半期４億６７百万円だった。

　新設住宅着工件数やリニューアル需要など住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い収益構造である。１５年３月期の売上総利益率は４１．０％で１４年３月期比０．５ポイント低下、販管費比率は３７．５％で同０．３ポイント上昇、ＲＯＥは３．２％で同１．２ポイント上昇、自己資本比率は５２．７％で同３．０ポイント上昇した。配当性向は３０．４％だった。

■１６年３月期第３四半期累計は営業減益だが、純利益は増益

　前期（１６年３月期）第３四半期累計（４月～１２月）の連結業績は、売上高が前年同期比２．２％減の１５８億２３百万円、営業利益が同２９．８％減の２億２８百万円、経常利益が同２９．８％減の２億２８百万円だった。純利益は法人税等の減少も寄与して同８５．５％増の１億０５百万円だった。

　住宅関連市場が本格回復に至らず、円安に伴う輸入原材料価格上昇、台風１８号の影響による鬼怒川決壊に伴う協力工場の一部生産設備および資材（当社資産）の冠水被害などで減収、営業減益、経常減益だった。売上総利益率は４１．２％で同０．１ポイント上昇、販管費比率は３９．８％で同０．７ポイント上昇した。営業外収益では為替差益が減少（前期は１６百万円計上、今期は９百万円計上）した。特別損失では災害による損失１億１３百万円を計上したが、前期計上の厚生年金基金解散損失引当繰入額１億８９百万円が一巡した。

　セグメント別の動向を見ると、室内装飾関連事業は住宅市場の回復遅れや水害による販売機会喪失などで、売上高が同２．５％減の１５５億６７百万円、営業利益が同３２．３％減の２億２３百万円だった。その他事業はステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化で、売上高が同１３．４％増の２億５６百万円、営業利益が４百万円の黒字（前年同期は５百万円の赤字）だった。

　四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）４８億９３百万円、第２四半期（７月～９月）５４億７３百万円、第３四半期（１０月～１２月）５４億５７百万円、営業利益は第１四半期１億６９百万円の赤字、第２四半期２億２１百万円、第３四半期１億７６百万円だった。

■１６年３月期減益予想だが、１７年３月期は収益改善期待

　前期（１６年３月期）通期の連結業績予想（１０月３０日に減額修正）は、売上高が前々期（１５年３月期）比２．４％増の２３０億円、営業利益が同１０．６％減の７億２０百万円、経常利益が同１０．７％減の７億円、純利益が同１３．１％減の３億円としている。

　住宅関連市場の本格回復の遅れや円安による輸入原材料価格の上昇などで減益予想だ。配当予想（５月１２日公表）は前々期と同額の年間１０円（第２四半期末５円、期末５円）としている。予想配当性向は３５．０％となる。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が６８．８％、営業利益が３１．７％、経常利益が３２．６％、純利益が３５．０と低水準である。住宅関連市場の本格回復が遅れているため、第４四半期の構成比が高い収益構造を考慮しても通期下振れに注意が必要となるが、来期（１７年３月期）は収益改善が期待される。

■株主優待制度は３月期末に実施

　株主優待制度を実施して積極還元姿勢を示している。毎年３月３１日現在で１単元（１００株）以上保有株主に対して１０００円相当の優待品、１０単元（１０００株）以上保有株主に対して３０００円相当の優待品を贈呈する。優待品はギフトカタログに掲載された旬の食材や生活用品等の中から１点を選択する。また環境保全活動の一環として、インドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

■株価は安値圏だが調整一巡感

　株価の動きを見ると、３月２８日の戻り高値（年初来高値）５０２円から反落して安値圏だが、１月安値４６３円まで下押すことなく、４７０円～４８０円近辺で調整一巡感を強めている。

　４月１５日の終値４７１円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２８円５６銭で算出）は１６～１７倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は２．１％近辺、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ１０９１円４１銭で算出）は０．４倍近辺である。なお時価総額は約５６億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線を割り込んだが、４６０円～４７０円近辺が下値支持線の形だ。０．４倍近辺の低ＰＢＲも注目点であり、調整が一巡して出直り展開だろう。