ＤＮＡチップ研究所＜２３９７＞（東マ）はＤＮＡチップ技術の事業化を目指すバイオベンチャーである。１６年３月期は大型案件受注ズレ込みなどで赤字拡大予想だが、１７年３月期は「リウマチェック」「免疫年齢サービス」「ＥＧＦＲチェック」などの診断サービス事業を強化して収益改善が期待される。株価は２月の上場来安値から切り返して出直りの動きが本格化している。バイオ関連物色の流れにも乗った可能性もありそうだ。１７年３月期の収益改善期待で続伸展開だろう。

■ＤＮＡチップ技術の事業化を目指す研究開発企業

　将来の個人化医療や未病社会の実現を見据えた遺伝子発現プロファイル収集・統計受託解析など、ＤＮＡチップ（ＤＮＡマイクロアレイ）技術の事業化を目指す研究開発企業である。

　大学病院・研究機関や製薬・食品メーカー向けＤＮＡチップ関連受託実験・解析・統計処理サービスなどの研究受託事業、および免疫細胞の加齢遺伝子の働き具合から体内年齢を予測する「免疫年齢サービス」などの診断事業を展開している。

　１４年１１月に第三者割当増資および新株予約権発行で、エンジニアリングプラスチック大手のエンプラス＜６９６１＞と資本業務提携した。バイオ事業における業界ネットワークの補完、新製品開発能力の強化、海外インフラの利用などでシナジー効果を目指す。

■遺伝子検査のＲＮＡチェックに強み

　時々刻々と変化する体調変化や加齢とともに起こる免疫変化などを遺伝子検査するＲＮＡチェック（血液細胞遺伝子発現マーカー検査）に強みを持っている。

　中期成長に向けて、次世代シークエンス受託解析サービスなど研究受託メニューを充実させるとともに、ＲＮＡチェックによる遺伝子解析検査サービス、独自開発パッケージソフトウェアによる診断サービス、健康モニタリングサービスなどの診断関連事業を収益柱に育成する方針だ。

■診断関連事業を強化

　診断関連事業では、新規サービスの「リウマチェック」（関節リウマチ薬剤効果予測検査）による多剤効果予測検査サービス、世界初の遺伝子発現による生体年齢の評価方法「免疫年齢サービス」、肺がん患者を対象に血液を用いてＥＧＦＲ遺伝子の変異を検出する「ＥＧＦＲチェック」サービスを強化する。

　商品販売関連では高校・大学生教育用ＤＮＡチップ教材「ハイブリ先生」、乳癌再発リスクを予測する乳癌予後予測キット「ＭａｍｍａＰｒｉｎｔ」（導入商品）、問診パッケージソフト「ｉＲＩＳ：関節リウマチ問診システム」、ＤＮＡ鑑定向け硬組織（歯牙・骨）からのＤＮＡ抽出キット「Ｔｂｏｎｅ　ＥＸ　Ｋｉｔ」などの販売を強化している。

　戦略商品に関しては中長期的に一般健康診断への採用拡大を目指し、大腸がん・悪性神経膠腫の術後予後予測、免疫年齢・肥満・うつ病・疲労・アルツハイマーなどの診断関連マーカーの開発・事業化、医薬品開発と一体化した診断マーカー開発（コンパニオン診断薬開発支援）、再生医療支援事業（培養細胞の安全性評価系）なども強化して業容を拡大する。１４年３月には「神経膠腫予後予測方法、およびそれに用いるキット」に関する国内特許を取得した。

　１５年１月には、関節リウマチ患者の血液中の遺伝子発現解析から疾患活動性と高い相関性を示すバイオマーカーを発見し、学校法人慶應義塾および学校法人埼玉医科大学と共同出願で国内特許を取得（１５年５月公表）した。本特許を活用して、関節リウマチの薬剤効果の予測研究を含め研究開発（ＲＮＡチェック技術開発）の加速と診断メニューの拡充を進める。

　１５年２月には、末梢血のＲＮＡ発現を調べることにより個人の生体年齢を評価する受託サービス「免疫年齢」を開始した。加齢遺伝子（年齢とともに発現量が変化する遺伝子）から選んだ約９０種類の遺伝子の発現量をマイクロアレイ法によって測定し、独自開発した回帰式を用いて生体年齢を算出することに成功した。世界初の遺伝子発現による生体年齢の評価方法である。

　この検査で体調変化の客観的評価ができるようになるため、健康食品、機能性食品、サプリメント、運動などアンチエイジング（抗加齢）や健康への取り組みの評価に利用することを目指す。

　１５年３月には、愛媛大学および北海道大学とともにＪＳＴ研究成果最適展開支援プログラム（Ａ－ＳＴＥＰ）に採択された共同研究で、脳腫瘍の一種であるグリオーマ（神経膠腫）の機能を抑制するマイクロＲＮＡを発見した。本研究は癌の根治療法を生み出すと期待されている。

　１５年８月には健常者向け生体年齢評価サービス「免疫年齢」を、エムスリー＜２４１３＞が運営するｍ３．ｃｏｍにおいて取り扱い開始した。血液から採取したＲＮＡを検査することにより現在の生体年齢評価を測定することを目指したサービスだ。

　１５年９月には消化器がん検査「マイクロアレイ血液検査」（キュービクス社）の取り扱いを開始した。ＲＮＡの発現解析により健診でがんの有無をチェックする検査サービスだ。

　１５年１０月には再生医療研究分野向けに、ヒト間葉系幹細胞の品質評価に特化したカスタムアレイＣＧＨ技術「Ｃ３チェックサービス」の開発と、サービス開始を発表した。東海大学医学部との共同開発を活用したサービスで、今後は検査対象の適用範囲を、ＥＳ細胞（胚性幹細胞）やｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）にも拡充する計画としている。

　１５年１１月には、平成２７年度「再生医療の産業化に向けた評価基盤技術開発事業（再生医療等の産業化に向けた評価手法等の開発）」の採択を受けて、研究開発代表者として参画することが決定したと発表している。なお本助成事業は当社、ならびに東海大学医学部整形外科学、セルシード＜７７７６＞が共同で実施する。

　１６年１月には、当社と国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センターの共同開発チームが、うつ病の病態に関与する複数の遺伝子および、それら遺伝子の相互作用ネットワークを同定し、その研究成果が国際科学論文誌「Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ　Ｒｅｐｏｒｔｓ」に掲載されたと発表している。本成果を応用することで、ＲＮＡチェックによるうつ病の客観的な診断方法の確立に繋がることが期待される。

■１６年３月期第３四半期累計は赤字拡大

　前期（１６年３月期）第３四半期累計（４月～１２月）の非連結業績は、売上高が前年同期比３１．１％減の９８百万円、営業利益が１億９０百万円の赤字（前年同期は１億３１百万円の赤字）、経常利益が１億９０百万円の赤字（同１億５０百万円の赤字）、純利益が２億１４百万円の赤字（同１億５１百万円の赤字）だった。

　研究受託事業で、主要顧客である大学や研究機関などの予算消化が遅れた影響で減収となり、赤字が拡大した。部門別売上高は、研究受託事業が同３０．４％減の９５百万円、診断事業が同４５．５％減の３百万円だった。なお診断事業では海外担当部署を新設して海外展開の取り組みを開始した。営業外費用では前期計上した株式交付費７百万円、新株予約権発行費１１百万円が一巡した。特別損失では新規ラボ（研究施設）開設および事務所・研究所移転に伴って、事務所移転費用２３百万円を計上した。

　四半期別の業績推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）３３百万円、第２四半期（７月～９月）３１百万円、第３四半期（１０月～１２月）３４百万円で、営業利益は第１四半期６８百万円の赤字、第２四半期６６百万円の赤字、第３四半期５６百万円の赤字だった。

■１６年３月期赤字拡大だが、１７年３月期の収益改善期待

　前期（１６年３月期）通期の非連結業績予想（２月２４日に減額修正）は、売上高が前々期（１５年３月期）比１７．６％減の２億９４百万円、営業利益が１億６１百万円の赤字（前期は９９百万円の赤字）、経常利益が１億１６１百万円の赤字（同１億１９百万円の赤字）、純利益が１億８５百万円の赤字（同１億３５百万円の赤字）としている。

　研究受託事業で今期受注見込みだった大型案件の受注時期が１７年３月期にズレ込んだ。診断事業では今期開始を見込んでいた新規サービス「リウマチェック」に関して、特許申請や論文投稿などの準備は完了しているが、当該論文の専門誌への掲載が遅れていることによってサービス開始が遅れた。この結果、売上高が計画を下回り、各利益とも赤字が拡大する。なお新規ラボ（研究施設）開設および事務所・研究所移転に伴って、特別損失に事務所移転費用２３百万円を計上する。

■研究受託メニューの強化や診断支援サービスの拡充で業績改善目指す

　中期的な業績改善推進プランとしては「研究開発から事業化への加速」を掲げている。新規研究受託メニュー（がん領域を中心としたエクソソーム受託サービスや健康支援事業など）の開発・強化、診断支援サービス（リウマチェックやＲＮＡチェックなど）の開発・拡充を推進する方針だ。

　エンプラスとの資本業務提携効果（バイオ事業における業界ネットワークの補完、新製品開発能力の強化、海外インフラの活用など）なども期待される。今期（１７年３月期）は収益改善が期待される。

■株価は底打ち確認して出直りの動きが本格化

　株価の動きを見ると、２月の上場来安値３８５から切り返して出直りの動きが本格化している。４月１３日には６０１円まで急伸する場面があった。バイオ関連物色の流れにも乗った可能性があるだろう。

　４月１５日の終値は５５１円で時価総額は約２３億円である。日足チャートで見ると２５日移動平均線がサポートラインの形となった。また週足チャートで見ると１３週移動平均線に続いて２６週移動平均線を突破した。２月安値での底打ちを確認して強基調に転換した形だ。１７年３月期の収益改善期待で続伸展開だろう。